感染の後遺症、脱毛に悩む元入院患者２４％…国立国際医療研

　東京都は４日、専門家を交えた新型コロナウイルスのモニタリング（監視）会議を開き、独自の４段階で評価している都内の感染状況と医療提供体制の警戒レベルについて、ともに最も深刻なレベルを維持した。会議では、若年層でも症状が悪化している事例や、長く後遺症に悩む人が相次いでいることも報告された。

　都によると、４日までの１週間平均の新規感染者数は６６１人で、前週（９８７人）の６７％にまで減少した。ただ、会議では、新規感染者のうち１０〜２０歳代の割合が低下する一方で、６５歳以上の高齢の感染者が占める割合が上昇していることに懸念が示された。

　一方、入院患者がほぼ横ばいで推移し、救急患者の受け入れや予定手術が制限されるなど、医療提供体制の 逼迫 （ ひっぱく ） が続いていることが報告された。会議に出席した都医師会の猪口正孝副会長は「危機的状況が続いている」と述べた。

　この日の会議では、昨年末までに入院していた全国の２０〜３０歳代の感染者４７２２人のうち、入院時に酸素投与が必要になるほど症状が悪化していた患者は３６７人（８％）に上ったとする調査結果も報告された。若年層は重症化リスクが低いとされているが、人工呼吸器での治療を余儀なくされた重症者も２６人確認されたという。

　また、国立国際医療研究センター（新宿区）を昨年２〜６月に退院した元入院患者６３人への追跡調査結果も示され、発症から２か月後で４８％、４か月後でも２７％の人が何らかの後遺症が残っていたことが判明したという。主な症状はせきや呼吸困難で、脱毛に悩まされた人も２４％いた。会議で調査結果を報告した同センターの大曲貴夫・国際感染症センター長は「後遺症が長引き、生活の質を低下させている。感染しないのが一番だ」と訴えた。