カレイドスコープ

日本国民を貧乏にし続けている日本政府と与党のディープステートを退治しなければ日本人は中共に大量虐殺される

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ホワイトハウスの「10万人署名サイト」が再び立ち上がっています。
https://petitions.whitehouse.gov/petition/japanese-people-want-investigation-japanese-government-2

日本政府内に巣くって保守の仮面を着け、無知な国民を騙し続けながら「日本の解体を画策している」政治家、官僚たち。

そして、日本を完全にグローバリズム(共産主義　世界統一主義)に組み込んで、国民を世界奴隷にしようとしている共産主義のシンクタンクども。

そして、大手(商売)CIAメディアの反日解説員、反日雑文書きの自称ジャーナリストと共産主義にかぶれた無知な学者たち。

そして、SNS上で巧妙な反日プロパガンダを展開している中共工作員と暴力的な革命分子たち。(このうちの多くはbot)

こうした、素知らぬ顔をして中国、韓国のために働いている人々を炙り出すためには、ホワイトハウスによる調査が必要です。

日本政府とメディアは、戦後CIAにコントロールされてきました。
そして、それは今でも何も変わっていません。

彼らは、権力にしがみついて金儲けをするためには、CIAとその背後に控えているグローバル陰謀勢力に跪くことも厭わない人々なのです。

しかし、肝心のCIA長官のジーナ・ハスペルは、ドイツのフランクフルトの銃撃戦で逮捕され、厳しい取り調べを受けています。

彼女は、司法取引によって死刑を免れた後、整形手術によって別人に成りすまして南米のどこかの国でひっそりと生きていくでしょう。

現在、CIA長官の椅子は空席のままです。

このCIAはトランプ政権によって抜本的に改革されるでしょう。

つまり、自民党のCIAコネクション、読売をはじめとするメディアコングロマリットとCIAとのつながりが、間もなく絶たれるのです。

日本政府に巣くっている愚かな日本解体分子たち・・・反日政治家たち、裏切り者の官僚たち(特に外務官僚と経産官僚の中に生息している)は、間もなく淘汰されるでしょう。

ホワイトハウスの署名サイトには、以下のような簡潔な説明文があります。


政治の自浄能力が失われ、司法、ジャーナリズムの調査能力もなくなってしまった今、トランプ政権に協力し、日米安全保障を強化しなければなりません。

ホワイトハウスが、日本政府内部を調査するためには、10万人の署名をもって私たちの民意を主張する必要があるのです。

合衆国憲法では、(主に外国からの共産主義による浸食を防ぐ)安全保障のために必要であれば、相手国の一定の民意を得たうえで、限定的な調査ができることになっています。

トランプ政権になってから、数多くの「10万人署名活動」が実施されており、署名募集と同時に、すぐさま10万筆に達しています。

今回の「ホワイトハウスによる日本政府内に政治家の顔をして入り込んでいる親中工作員と親韓スパイの調査を行い、彼らを炙り出すことを要求する」署名活動は告知が遅れたため、12月29日午後3時現在で、10万筆のうち3万筆にしか達していません。

署名締め切りの2021年1月14日まで、7万人の署名が必要です。
時間は、あと2週間あまりしか残されていません。

2012年12月のムサシが関係していると言われている安倍圧勝・衆院選の不正、二階俊博、竹中平蔵、アトキンソン、菅義偉らと、その他多くの売国官僚、そして、日本人の強力な精神的支柱である皇室を破壊しようとしているスパイジャーナリスト、反日教育者、宮内庁内部に潜入している工作員をはじめとする日本のディープステートを「Go to Jail」させたければ、下記の要領で1月14日までに署名してください。

署名に要する時間は30秒ほど。
以下の手順で署名してください。(画像クリック)





①～⑤で、署名に関する作業は終わりです。

数秒後に、④で入力したメールアドレスに、ホワイトハウスから自動メールが届きます。

ただし、これだけでは、署名したのが、あなた本人なのか証明できません。

届いた短いメールの文章の真ん中あたりに、次の文字列のリンクがあります。
「confirm your signature by clicking here」
(ここをクリックして、署名した人があなたで間違いないことを確認してください)

「confirm your signature by clicking here」の文字列をクリックすれば、あなたは署名したことになります。

文字列をクリックしないと、「確かに署名したのは私に違いありません」という確認がされず、署名は無効になるのでご注意ください。
これは、アメリカの選挙のネット投票の手順に似ています。

家族で同じPCを使っており、同じメールアドレスを共用している場合は、その同じメールアドレスを使うことができるので、家族一人ずつ、それぞれ別のメールアカウントをつくる必要はありません。

※この署名には危険はありませんので、心配は無用です。

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