「集団ストーカーはあり得ない」は支配層による刷り込み
この動画では、1995年に創価学会が行っていた集団でのストーカー行為について扱っています。「集団ストーカー」はあり得ない―このような刷り込みが蔓延していますが、この報道等で明らかなように、集団によるストーカー行為というのは実際に存在します。そもそも個人で行うなら起こり得て、集団では起こりえない犯罪などないのです。また、集団で行うほうが被害の隠ぺいも容易であることは疑いのない事実です。
確かに集団ストーカー被害者の被害体験は信じがたいものであり、精神病の症状に酷似しているかもしれません。しかしFBI・CIAが秘密裡に実行してきた非道な思想統制プログラム「コインテルプロ - Wikipedia」（Counter Intelligence Program）に非常によく似た現代の集団ストーカーは、対象者に精神病の患者に典型的に見られる症状を訴えさせることを目的とし、マインドコントロールの理論・技術を駆使した、悪質極まりないスキームが組まれている事でよく知られています(注：なお、アメリカに限らず、各国諜報機関はおおかれ少なかれ、どこもコインテルプロとほぼ同内容の作戦を実行しているとも言われています)。
海外では多くの報道を受け、徐々に法規制が進んでいる
また、海外ではニュース報道でこの犯罪がしばしば取り上げられており(本ブログ各ページ参照)、FOX NEWSの報道では、警察関係者も集団ストーカーの犯罪を公に認めています。集団ストーカー被害者の身体から監視用のRFIDチップが検出されてており、アメリカでは議会でチップの埋め込みを規制する法案が採決されているほか、集団ストーカー被害者が訴えている電磁波兵器の悪用や衛星からの攻撃についてもメーン州など複数の州で法整備がなされているのです(本ブログ記事: リッチモンド市議会が集団ストーカー被害者を支援、精神医学者・神経学者も被害者たちの主張を支持 (2015年5月19日)https://is.gd/UOr8Po ])(メーン州法整備ページ: Main Legislature: Title 17-A: MAINE CRIMINAL CODE Part 2: SUBSTANTIVE OFFENSES Chapter 41: CRIMINAL USE OF EXPLOSIVES AND RELATED CRIMES https://is.gd/s5flk1英語のみ)。犯罪記録を残すのが難しい集団ストーカーですが、国内外の被害者の必死の努力で、証拠も多数残されています。創価学会に監視・尾行されていると訴えるだけで異常者扱いされるのは、大手メディアのフレーミングや世論誘導によるものであり、この犯罪の存在を否定するのはもはや情報弱者か加害者、支配層の操り人形のネットユーザーだけだと言えます。
3,600人を対象にした大規模調査の結果
この週刊文春（1995年12月14日）の報道では、3,600人を対象とした調査が行われており、調査結果として監視被害475人、尾行被害429人、盗聴被害80人、中傷ビラによる悪評ばらまき863人、面談強要1,477人、無言電話1,087人、手紙の無断開封694人、脅迫(電話を含む)656人、器物損壊208人、汚物投機被害79人、暴行被害49人となっているほか、店舗営業をする人物に対する営業妨害加担の誘い、拉致未遂なども取り上げられています。
集団ストーカーの被害者団体の一つである、NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークには2019年3月31日現在、2,129人の被害者の登録が確認されています (特定非営利活動法人 テクノロジー犯罪被害ネットワーク https://is.gd/fZfPJA)。ほかにも被害団体が数多くあるのはもちろん、未登録の被害者・まだ被害に気づいていない被害者たちも含めれば、この数倍被害者はいると考えられます。それにしても、この記事の調査で3,600人というのはかなりの規模のコインテルプロであった事がわかります。
現在の集団ストーカーについて疑惑を持たれている創価学会・公明党が、自分たちへの疑惑を晴らしたいと考えているのであれば、汚名を晴らすために、もっと積極的にこの問題に取り組むべきでしょう。
創価学会による総体革命の現在
創価学会は前述のようなカルト的なストーカー行為・違法活動のほか、日本国の各重要セクションに信者を送り込み、日本を征服するという、いわゆる「総体革命」を進めてきたことでも知られています(Amazon: 元公明党委員長 矢野絢也(著)『黒い手帳 創価学会「日本占領計画」の全記録』https://is.gd/5vX6Cf など)。
現在、創価学会の総体革命は、法務省や外務省にも及んでおり、検事になった学会員はすでに100人(Amazon: 藤原肇[著]『小泉純一郎と日本の病理』(2005) https://is.gd/20UcRq より)、外務省内にも国家公務員採用Ⅰ種試験に合格した50人を超える学会員がキャリア外交官として働いているとの指摘がなされています(Amazon: 山村明義 著「創価学会インタナショナルとポスト池田大作のタブー！」『実録！平成日本タブー大全』(2005) https://is.gd/NhF4VF など)。石油開発コンサルタントで評論家の藤原肇氏*1。また、NSAの内部告発者として世界的に知られているウィリアム・ビニーと、ニューヨーク・タイムズのピュリッツァー賞受賞の原動力となった世界最高峰のジャーナリストの一人であるクリス・ヘッジズが一般市民へのエレクトロニックハラスメントを認め、集団ストーカーについて取り上げました(NSA内部告発者ウィリアム・ビニーが一般市民に対するエレクトロニックハラスメントの存在を認め、現代の集団ストーカー(ネット上の大量監視・室内監視・コインテルプロ・脅迫・弾圧)について語る[RT America 2020年4月20日] - (別館))。被害者たちを精神病者と断じることはすでに不可能である事は言うまでもありません。集団ストーカーの加害行為はシステム化されており、海外・国内とも加害行為の方法はほぼ同じで、国内でこの問題が起きていないと、黙殺する事はすでに不可能となっています。
また、数の問題を引き合いに出し、海外に比べて絶対数が少ないという批判も無意味である事は言うまでもありません。というのは、集団ストーカーは「スロー・キル」と呼ばれる事実上の殺人プログラムであり、これまでに国内でも非常に多くの人たちが自殺・不審死に追い込まれ、キャリアや人間関係を全て破壊されてきているからであり、さらには現在国内の被害者数は少なく見積もっても数千人を超えており、これだけ多くの人たちが殺人プログラムの対象になっているという事実はけして小さい問題と言えないのは明らかです。この国家犯罪と目される虐殺・人体実験プログラムを、政権与党であり、かつ多くの国民からこの問題について糾弾されてきた、創価学会・公明党が黙殺しているのは、明らかに不自然ではないでしょうか。
残念ながら、ジャーナリズムのかけらもなくなってしまった日本の大手メディア、特にテレビはこの問題を黙殺していますが、当ブログの閲覧者数は伸びており、非常に多くの国民がこの問題を知り始めています。また、わが国では大手テレビ局がこの集団ストーカー犯罪、特にそのうちのマインドコントロール実験「メディア・ストーカー」の分野で加担してきたと、多くの被害者により告発がなされてきました。メディア・ストーカーは非常に信じがたい被害ですが、ハリウッド俳優であるスティーブン・シェレンがこの問題の真相を内側にいた立場から暴露しています(ハリウッド俳優・集団ストーカー被害者 スティーヴン・シェレン「メディアストーカーの仕組み・芸能界×諜報機関・フェイクニュースと現代社会のリアリティを語る」 - (本館))。大手テレビ局がこの問題を報じられないのは、この集団ストーカーへの加担を突かれる事を恐れているためとも考えられます。また、創価学会と大手メディアとの関係は先述したとおりです。
ちなみに、元公明党参議院議員の福本潤一氏は、その著書『創価学会公明党「カネと品位(講談社)」(Amazon: https://is.gd/v5Mql7 2008)で「殺しもあるからな」という言葉で創価学会・公明党の一人から殺害を面と向かって示唆されたという驚愕の事実を明らかにしています。元公明党の議員たちから、書籍というかたちで公にこのような指摘を受けている事実を、国民は忘れてはいけないと思います。創価学会・公明党は一連の批判を完全に無視していますが、国民に対して説明する責任があるのではないでしょうか。説明がなされないのであれば、創価学会・公明党は、民主主義とは無縁の全体主義的で暴力的な宗教・集団であると批判されても、文句を言える立場にはないでしょう。
問題を長期にわたり黙殺し続け、多くの被害者たちはもちろん、一般ネットユーザーからも名指しで批判されてきた創価学会・公明党は、仮に主犯ではなかったとしても、加担している可能性が低いとはけして言えないと言えるでしょう。また、このまま問題を無視し続け、放置し続けるのであれば、いつか国際政治の文脈における政治的風向きが変化した場合、全面的に責任を取らされる立場にならざるを得ない可能性もあると言えます。少なくとも創価学会・公明党が享受している栄華は、中身が全くない空っぽなものだとはいえるのではないでしょうか。
関連動画
・(被害例 何台ものゾロ目ナンバーの車に常につきまとわれる)
「ぞろ目ナンバー 続々登場 創価学会の集団ストーカー」
・[解説字幕つき]集団ストーカー被害例「ブライティング」その実例と解説
関連記事
その他の参考文献
・創価学会のカルト性などについて
古川利明 (著) システムとしての創価学会=公明党 https://is.gd/ImUoDu
古川利明 (著) シンジケートとしての創価学会=公明党 https://is.gd/mjZ4Ky
古川利明 (著) カルトとしての創価学会=池田大作 https://is.gd/b2S9VC
・日本におけるコインテルプロの実例とその証拠について
海渡 雄一(著)『反原発への嫌がらせ全記録』明石書店 2014 http://amzn.to/2ptnoeL
・女優ジーン・セバーグが経験したコインテルプロについて
ジーン・ラッセル・ラーソン＋ギャリー・マッギー(著)石崎一樹(訳)『FBI VS ジーン・セバーグ 消されたヒロイン』水声社 2012 http://amzn.to/2qbdRGh
・米国の超監視社会化政策について
ジム・レッデン (著)田中宇 (訳)『監視と密告のアメリカ』成甲書房 2004
ニコラス・スカウ(著)伊藤真(訳)『驚くべきCIAの世論操作』インターナショナル新書 2018 https://amzn.to/2V2QP37
*1:評論家 - Wikipedia)は、先述の『小泉純一郎と日本の病理』で、総体革命により、すでに自民党員の議員の3分の1が命綱を握られているとも指摘しています。警察と創価学会の関係については『怪死―東村山女性市議転落事件』(Amazon: https://is.gd/zXkp5J)で、ジャーナリストの乙骨正生氏が21ページにわたり、その関係を考察しています。このなかで乙骨氏は、警察による創価学会の選挙違反もみ消しの可能性などに触れ、明らかに不適切と思われる両者の癒着を糾弾。これ以後も乙骨氏は、創価学会と警察の癒着について勇気ある報道を試みており、民社党の元委員長で、非自民連立政権で厚生大臣などを務めるなどした大内啓吾(Wikipedia)氏による平成7年「創価学会による被害者の会」における発言を紹介するなどしています。大内氏の証言によると警視庁には4,000人もの学会員警察官がいるということです(「創価学会との癒着は警察の汚点―学会員警察官の問題行動も多発」『Forum21–2004年9月1日』 https://is.gd/ldQHgp) 。なお、現代の集団ストーカーには、非殺傷兵器・電磁兵器が用いられている可能性がきわめて高く、米軍や自衛隊関与の可能性が強く疑われていますが、現在日本の自衛隊員にはすでに約4,000人の創価学会の隊員がいることが明らかになっています(Amazon: 小和田三郎(著)「政府秘密文書を本邦初公開！創価学会『自衛隊折伏計画』の驚くべき真相」『池田大作と暴力団』(2012) https://is.gd/9rqLgk より)。
創価学会広宣部の秘密活動～創価学会に公安警察のノウハウが流出した可能性は
元公明党委員長の矢野絢也氏や乙骨氏によれば、創価学会には広宣部という諜報組織があり、対立する団体への嫌がらせを組織的に行っていることもわかっています(『池田大作と暴力団』) 。この創価学会広宣部は、郵便物の抜き取り、盗撮、交友関係調査、尾行、怪文書による攻撃、トラッシング(注：対象者が出したゴミを収集し、情報を収集する)行為を行っていると報じられています。元公安警察官である島袋修氏は、その著書『公安警察スパイ養成所』で学会員であることを告白し、感極まった文章で池田大作を激賞していますが、公安警察内部の創価学会員は島袋氏だけではないでしょう(Amazon: 島袋修(著)『公安警察スパイ養成所』https://is.gd/pUA1xu)。島袋氏らの存在を思えば、こうした広宣部の活動に公安警察の捜査・工作のノウハウが流出した可能性は否定できません。
日本の被害者の多くは、危険な性向も精神病の傾向もほとんど皆無で、政治活動もせず、普通の生活を送っていた市民が多いようですが、悪評を流されたり、周囲との離間工作などにあっているうち、トラブルをでっちあげられ、結果的に精神を病んでしまう人、本当に他人ともめてしまったり、犯罪的な行為をするまで追いつめられてしまう人、罪をでっちあげられたり、ささいな事から無理やりに逮捕されてしまう人、自殺してしまう人も少なくないようです。真摯な報道は稀ですが、前述のように海外では複数の放送局が問題を取り上げているほか、日本国内でもわずかですが、時折勇気あるメディアによる報道がなされています。
以上から明らかなとおり、創価学会の総体革命は多くの国民が考えている以上に危険だと言えます。なお『黒い手帳 創価学会「日本占領計画」の全記録』で矢野絢也氏は、自身に対して行われた明確な尾行・監視行為と、盗聴と思われる出来事についても記していますが、これはこの週刊文春の報道の10年後、2005年のことです。1995年のオウム真理教の事件以降、一見消失していったかのように見えた創価学会のカルト的活動が、その後も密かに続けられてきたことは間違いないと言えるでしょう。
マインドコントロールとメディア買収～現代の集団ストーカーの犯罪は本当に創価学会か～
創価学会の信者たちは、学会に不都合な情報は全てデマだから信じるなと言われているようですが、情報を制限して人をコントロールするのは一種のマインド・コントロールにほかなりません。創価学会は聖教新聞・公明新聞の印刷を4大新聞に委託し、莫大な印刷費用を支払うことで、事実上買収していることもわかっています(『池田大作と暴力団』宝島社) (Amazon: 平野貞夫『公明党・創価学会と日本』講談社 https://is.gd/GysDPZ など)。
多くの集団ストーカー被害者が自身の体験から、現在の集団ストーカーに創価学会が関わっていると主張しています。一方、現在の集団ストーカーはグローバルなものです。集団ストーカーの手法が輸入されたもので国内団体による悪用がなされているのか、それともアメリカによる世界戦略の一つなのか、あるいは中国・北朝鮮・韓国などによるテロによるものなのか、意見は分かれており、この判断次第で創価学会の関与の真相・程度などについての見解は分かれることになりそうです。
創価学会が親中・親韓である事は周知の事実でありますが、他方でアメリカの支配層、シオニスト勢力における社会主義的な勢力との関係が深い事も指摘されており、アメリカ主導・中韓主導のいずれの立場においても、疑われる立場である事は間違いありません(ヘブライの館: 日本に圧力をかけるシオニスト組織「ＳＷＣ」 第４章「SWC」と「創価学会」の連携 ほか情報源多数)。近年では海外の被害者たちから、集団ストーカーにはカルト的な宗教勢力や秘密結社などによる儀式的虐待・殺人が関係しているとの声があがっています。また、失職工作いわゆるモビングは集団ストーカーにおける主たる被害の一つとしてよく知られていますが、原理主義的な宗教とモビングの関係については以前から報告されてきました(SpringerLink-Religious Harassment and Bullying in the Workplace 英語記事)。なお、近年のアメリカでは日本と同様に、新興宗教サイエントロジーによるストーカー行為や嫌がらせ、洗脳騒動がたびたび問題となっています(Tampa Bay Times: Scientology stalked, threatened women who accused actor Danny Masterson of assault, according to lawsuit 英語記事) 。このほか、海外ではモルモン教などの異端キリスト教による加害行為を告発している被害者もあり、各国のカルトがこうした犯罪に少なからず数手を染めている可能性も指摘できるのです(Mormon Gangstalking, Cause Stalking – Angels’ Matters)。わが国では創価学会とモルモン教との類似性がたびたび指摘され、また創価学会はフリーメーソンやCIAの傘下にあるのではないか、との指摘が長くなされてきましたが、新潮社刊の『CIAスパイ養成官 :キヨ・ヤマダの対日工作 | 山田 敏弘 Amazon』では、モルモン教について、以下のような記述がなされています。
『ある時テレビでモルモン教徒の話が出た際には、キヨが何かを思い出したようにこう言った。「CIAはモルモン教徒を好んで雇っているわ。なぜだかわかる？」どうしてなの、と聞くと、こう答えた。「モルモン教徒の価値観がCIAにフィットしているからなのよ」』p205-p206
CIAは規模の大きいカルト宗教を雇っている可能性が極めて高いと言えます。政権与党の最大の支持母体である創価学会のCIAとの関係が強く疑われるのは、言うまでもありません。
政権与党の一角を担っている公明党は、国家犯罪であると批判されている集団ストーカー問題に完全に口を閉ざしていますが、説明責任が明らかにある事は言うまでもありません。集団ストーカー被害者の中には、この犯罪が国家犯罪であると訴え、かつ創価学会だけではこの犯罪は実現できないーそう主張している人たちもおりますが、主犯ではないからと言って加担がゼロかと言えば、そうでない事は明らかな事実です。
近年では国連人権特別報告者が集団ストーカー問題を取り上げ、この動きを英ガーディアン紙が報じています((海外報道記事)「国連、肉体への拷問禁止を回避するための “サイバー拷問” に警鐘」(英ガーディアン紙) - (別館
