こんにちは、スペインも肌寒い風に秋の訪れを感じているこの頃です。前回7月、日本のメディアが報道しない世界のコロナニュースをご紹介したところ、信じられない数のアクセスとシェアをいただきました。本当に有り難うございます。
前回、コロナ騒動は立証不十分な中国論文とPCR検査によって過剰演出された虚構のパンデミックである可能性を提示し、別の角度から危険が迫っていることをご説明しました。
※詳細は前回記事をご覧ください。海外の原文記事や公的機関の公式ページ、動画などを引用しながら考察しています。
【この記事の目的】
今回はコロナ騒動を終わらせるために、
①PCR検査の仕組み
②メディア情報の特性
③「感染増加」するほど世界の権力者が喜ぶ理由
についてお話します。収束を願う全ての人が知っておくべき世界の真相に迫りたいと思います。
- 1. 「感染者数」のカラクリを知ろう
- 2. 大事なことほどニュースにならない
- 3. マスメディアは情報提供機関ではない
- 4. 政府は国民を守らない
- 5. コロナワクチンの知っておくべき話
- 6. 世界の権力者は収束など願っていない
- 7. 大切なのは「無知への謙虚さ」と「柔軟な思考力」
1. 「感染者数」のカラクリを知ろう
これから季節は風邪が流行る冬に向かいます。順当に考えてコロナも"流行"するでしょう。なぜならPCR検査を使い続けるからです。前回記事では、専門家の指摘や検査メーカーの公表内容を取り上げながら、PCR検査の3つの問題点をご紹介しました。
1. 新型コロナ以外も「陽性」になる。
2. 「陽性者」は「感染者」ではない。
3. 新型コロナの遺伝子配列は立証されていない。
PCR検査の知識はコロナ騒動を理解する出発点となるため、始めにおさらいします。
本来ウイルスを検出するものではない
PCR法とはDNAの断片を数億倍まで増幅し、遺伝子の塩基配列を可視化する研究技術のことです。ウイルスそのものを検出するのではなく、サンプル中に新型コロナウイルスの遺伝子配列があるかを見て、ウイルスの存在を間接的に判断するという方法です。ウイルスの遺伝子全体と0.3%が一致すれば「陽性」になります。
＜新型コロナ以外も「陽性」に＞
そのため、他の類似DNAや不活化ウイルス（死骸）にも反応し、増幅サイクル数によっても結果が変わり、残念ながら新型コロナウイルスだけを特異的に検出するものではありません。これは、遺伝子工学や分子生物学を学んだ方には常識かと思います。
実際に米国の検査キットにはインフルエンザ等にも反応することが記載されています。先日、今年のインフルエンザ患者が昨年同期の1000分の1を下回ることが報告されましたが、今年は日本医師会がインフルエンザ検査の禁止を要請していること（検査数自体が激減）、PCR検査の特性を踏まえれば、インフルエンザ患者が新型コロナ患者に付け替えられた可能性も十分考えられます。
新型コロナ:インフル患者、9月第1週は3人 昨年の1000分の1以下 :日本経済新聞
日本医師会 感染症検査行わないよう求める｜日テレNEWS24
＜本来は研究用途限定＞
そのためPCR検査は研究用途に留め、臨床医学の現場で使用してはいけないことは外国製、日本製のPCR検査のメーカーが注意事項としても公表しています。ところが、実際には医療現場でも「PCR検査陽性＝感染」と即断し、診断や治療の根拠として使っています。
＜感染状態かは判別できない＞
本来「感染」とは体内でウイルスが増殖した寄生状態を指し、例えばインフルエンザでは数十万個以上の増殖があって初めて陽性となります。しかしPCR検査ではウイルス数は測れず、感染状態かは判別できません。ウイルスが数個付着しているだけの健常者（くしゃみでもすれば陰性になる人）も陽性となるのです。そのような人を感染者として毎日数字が発表されています。
＜素朴な疑問…＞
それならゴールデンスタンダードである「ウイルスの直接検出」を行えば良いところ、なぜPCR検査を採用し続けるのでしょうか？
アンドリュー・カウフマン博士の例えを借りると、Aさんを野球場観客席から探す場合、Aさんの唯一無二の顔を探すのがウイルスの直接検出、Aさんの特徴の一つの赤い帽子を探すのがPCR検査です。
この場合、赤い帽子を見つけてAさんだ！と言っても、色合いの似た帽子を被った別人や、Aさんが帽子を脱いだという様々な要因によって結果が変わります。Aさんには帽子を脱がないよう約束してもらう、類似色を「赤い」の定義から除外する、という黄金基準を築く作業（標準化）を行わなければ、永遠に別人を見つけ続けることになります。
感染者数の増減は自由自在？
つまり、PCR検査は実施件数やサイクル数の増減によって新型コロナの盛衰を自在に創出できる特性を持っています。感染状況はPCR検査によって投影された虚像に過ぎないのです。
今年8月末ようやくニューヨーク・タイムズ紙にもPCR検査の問題が取り上げられ、「PCR検査陽性者の最大90%が誤診（陰性）だった」というレポートが報道されました。公表されている世界の死者数も、別の死因で亡くなった人（持病、事故、自殺者など）にもPCR検査の陽性結果を後付けしてコロナ死者にカウントしているのが現状です。このような統計に私達はいつまでも翻弄されています。
※海外の死者数の実態は前回記事でご説明しています。
私達は常に「陽性」で生きている
「陽性者」と「感染者」の違いは前回記事でご説明したとおりです。例えば肺炎（年間死者10万人）を引き起こす肺炎球菌は乳幼児の鼻やのどに高頻度（40〜60%）で常在していますが、これはPCR検査で見れば陽性です。しかし私達は「肺炎感染者だー！」とは騒ぎません。新型コロナだけが陽性者と感染者の定義を混同し、いつまでも騒いでいるのです。
食中毒を引き起こす黄色ブドウ球菌も健常者の3割以上が保有し、病原性微生物の陽性状態は当たり前のことです。それを人と交換し体内に取り込み自然免疫で処理し免疫力を維持向上するというサイクルで人間は生きているのです。
①「無症状者も保菌していて危険だ」という論調（医学的エビデンスなし）
②無症状者へのPCR検査の拡大
の2つが混乱の原因となっています。
原点に返って "死亡者" に着目しよう
PCR検査の特性が分かれば、世界で ”感染者（本来は陽性者）" が増える仕組みがお分かり頂けたかと思います。今後冬に感染報道が加熱しても、冷静に「死亡者」に着目しましょう。そもそも感染症の脅威を測るための指数は「死者数」です。検査陽性者数に着目させられていること自体がミスリードであることを思い出しましょう。
↓ NHKの実際の記事（2020年7月28日）。
1. 不正確なPCR検査の陽性者（健常者含む）が増えただけ。
2. 常在菌や従来の病気もPCR検査で新型コロナにカウントされている。
3. 厚労省の指示により、死者数には別の死因で亡くなった方が含まれている。
※この章の内容に関する原文記事や公的機関の公式ページは前回記事に引用しています。
2. 大事なことほどニュースにならない
「PCR検査がアテにならないなんて大ニュースになるはずだ！」と多くの方が思うでしょう。実際に、今年6月には生物免疫学の名誉教授が厚生労働省で記者会見を開き、PCR検査が混乱の元凶であることや中国論文の問題点を訴えました。しかし一切のマスメディアが黙殺し、政府が検討することもありませんでした。「PCR検査は9割誤診」の衝撃レポートさえ日本では取り上げられません。一体なぜ、こんな大事なことが知らされないのでしょうか？
世界で言論統制は始まっている
海外では多くの専門家や政治家が声を上げ、感染者や死者数の水増し、医療利権の実態、全体主義化の危険性などを訴え続けています。ドイツでは2,000人以上の医学専門家が「啓蒙のための医師団」を立ち上げ、記者会見や新聞発行を通じ「コロナは国際的な詐欺」だと断言しています。欧米では市民が問題に気づき、毎週のように大規模デモが行われています。
↓ 130万人が集結したベルリン（ドイツ）のデモ（2020.8.1）
しかし、現実世界では警察とマスメディア、インターネット上ではYoutubeやSNSによる検閲により、コロナ騒動に疑問を呈する言論は片っ端から削除されています。日本のメディアもまるで海外の人々が目覚めた事を気づかれたくないかのように悉くデモを取り上げません。
つまり、テレビや新聞、ネットの上位検索記事、ニュースアプリなどを情報源にしている限り、コロナをとにかく恐れ、新しい生活様式を勧め、ワクチンを待望する情報しか届かない仕組みになっています。
専門家も真実が言えない理由
医療業界は巨大な資本が支配する世界です。特に圧倒的資金を誇り医療マフィアとも呼ばれる巨大外資製薬企業（ビッグファーマ）の力は強大で、各国政府や医師も大きな圧力を受けています。そのため真実を語りたくても医師免許の剥奪や医学界追放を恐れて意見を言えない専門家が数多くいるのです。特に薬やワクチンの危険性の発信は製薬企業の利益を損ねるためタブー視されています。
一方お金で取り込まれる専門家（テレビの御用学者など）もおり、とにかくコロナの不安を煽りPCR件数の増加やワクチンを推奨する言説が特徴です。重要なのは「誰が言っているか（肩書き）ではなく、何を言っているか」です。
製薬会社から医師個人に支払われた金銭を誰もが調べられるデータベース。医師と製薬会社との利害関係が「透明化」できるため、テレビの学者やかかりつけ医の発言の信憑性を測る手がかりになります。
3. マスメディアは情報提供機関ではない
一番の機能は「大衆誘導」
テレビや新聞などのマスメディアは、株主やスポンサーである企業・政府から資金・電波使用許可をもらって活動する「広告宣伝業」です。その性質上、企業や政府に忖度し公平中立な報道ができないのは当たり前です。視聴者に購買意欲を持たせるように、政府の希望通りに世論を形成する「大衆誘導」の力を持っています。
国民に資する情報提供は二の次、核心を突く権力批判や事実報道はスポンサーの関係で難しいことを念頭に、情報を選択・分析する賢明さが必要です。ところがテレビは真実しか報道しない、大事なことは必ずニュースになると信じている日本人が多いのも現状です。
勿論、マスメディアの現場で勤務されている方に悪意など微塵もないと思いますが、組織としては残念ながらそのように機能しています。
テレビは白痴化政策のひとつ
テレビのようなお手軽で網羅的なメディアが確立された現代、私達は常に、無意識に、誘導されています。ユニクロがマスクを開発すれば長蛇の列、イソジンが売切れ、不便な新しい生活様式も進んで実践するのです。その効果はマスク警察や自粛警察と呼ばれ思考を完全にジャックされる人が出てくるほど強力です。戦後アメリカが日本の国力を貶めるために愚民化政策（3S）の一つにテレビ（スクリーン）を位置づけたのも高い精神性と思考力を破壊するためでした。
プロパガンダを警戒していますか？
私達の身の回りはプロパガンダで溢れています。プロパガンダとは支配層による大衆に対する宣伝広告です。戦時中は「お国のために死ぬことは美しい」と人々が喜んで命を捧げたのもプロパガンダの効果です。現代は武力で服従させる代わりに、メディア・教育・エンターテイメントなどを通じて権力者や多国籍企業の思い通りに行動する国民を生産するのが常套手段です。ドラマや番組に支配層が推進したい社会構造や価値観の描写を織り込むのも一つの手法です（予測プログラミング）。また、重大な法案を通す時にスキャンダル報道がワイドショーを賑やかすスピン報道も有名ですね。受動的に飛び込んでくる情報には必ず作為が潜んでいることを肝に銘じ、ミスリードされていないかを常に意識することが大切です。
外国資本が影響するテレビ
また、信じられないことに日本のテレビ局は外国資本の比率が20％を超える違法状態がまかり通っています。これは外国が日本のメディアを通じて自国に有利な日本人づくり、市場形成などあらゆる影響を及ぼせることを意味します。ヒトラーがテレビを洗脳機械と位置づけたように、メディアを外国に握られることは非常に危険なことです。
フジ比率３割…民放ニュースは海外に乗っ取られているのか｜日刊ゲンダイDIGITAL
映像が真実とは限らない
医療崩壊の映像を目にして信じている人も多いと思いますが、残念ながらメディアは映像を捏造することもあります。クライシスアクターと呼ばれ、闘病生活や悲劇を演技する職業も存在します。海外では医療崩壊中の病院が実は無人だったことを取材した映像があったり、スペインでも国内病院の様子と称し中国の病院の映像が放送され騒ぎになりました。ぜひご自身でも調べてみてください。
4. 政府は国民を守らない
「国が経済を切り詰めてまで理不尽な対策をするはずがない」「国民に危険なワクチンを用意する訳がない」と思っていませんか？
しかし、この「国家は国民を守るもの」という発想を捨てない限り、コロナ騒動の本質を見抜くことはできません。現実はその逆、国策に対し自衛をしなければ安全に暮らせない時代に私達は生きています。実際に日本はこれまでどのような政策をしてきたでしょうか？
アメリカ人も食べない牛肉が並ぶ日本
2020年1月1日に日米貿易協定（日米FTA）が発効され、アメリカ産牛肉の関税の38.5%から9%への引き下げが決定しました。ますます安価になったアメリカ牛は多くの家庭の食卓に並ぶでしょう。
しかし米国産牛肉は、日本で禁止されている肥育ホルモン剤が投与されており、発がんリスクが懸念されアメリカ人も嫌煙する代物です。ちなみにEUでは1989年（約30年前）にはすでに米国産牛肉の輸入を全面禁止しています。他国が消費しない医薬品や食品が日本で流通するのは、売れないモノが日本で在庫処分されている可能性もあります。
子供のがん急増、放射線基準の引き上げ
東日本大震災後、政府は年間の被爆限度を1ミリシーベルトから20シーベルトに引き上げました。これは、チェルノブイリ原発事故の旧ソ連政府が定めた居住禁止基準の実に4倍の数値です。2018年には国連人権理事会から「1ミリシーベルト以下」への引き下げ要請がありましたが、被災者の補償や避難の支出を抑えるため、今でも被爆限度は引き上げられたままです。 被災地の子供の甲状腺がんは300倍増加していると指摘されています。
今回の東京オリンピックで3兆円以上の費用をかけゼネコンやマスコミが莫大な利益を得る一方で、被災者への補償は打ち切られ、被災地域への帰郷が余儀なくされています。人権よりも企業の利潤を優先する政治構造がお分かり頂けると思います。
世界一の食品添加物大国
日本人には国産食品は安全だという認識がありますが、政府が認可している食品添加物は約1500種類にものぼります。派手な色のキャンディーなどが印象的なアメリカでさえ認可数は133種類、ドイツは64種類、イギリスは21種類です。日本で認可されている添加物が桁違いに多いことが分かります。日本で愛されている有名菓子も、海外では「がん、先天異常、生殖障害を引き起こす」危険な食品として取り扱われていることを知っていましたか？
健康と財産が売られていることを知ろう
このように、日本の政策は国民の命や権利を守る為に行われているのではありません。最近で言えば水道事業をフランスに売却、日本固有種子の保存をやめ外国からの遺伝子組み換え種子の購入を義務化する法律改正、日英FTAなどの売国政策が目白押しです。特に水や種という生存権の根幹を支える資源を自ら外国に売り渡し牛耳らせる危険性は計り知れません。
また、コロナの裏で進んでいるスーパーシティ法案、ムーンショット計画、ワクチンの危険性（後述）を多くの人が知らないのもマスメディアの機能不全を表しています。国民の無知を踏み台に、政治家は企業や資本家に有利な法律を作り、政治家自身は献金や天下りという見返りを得る循環で回っているのです。その結果国民が貧乏になろうが病気になろうが関係ありません。だから「国家は国民を守る」という発想は、グローバリズムや市場原理主義が加熱した現代には全く的外れの期待なのです。
経済破壊で得する資本家と政府
今回のコロナで、国は苦渋の選択として自粛要請を出し「政府は経済的痛手を負ってまで対策を頑張っている…！」と思っている方もいるかもしれません。しかし現実はその逆です。経済破壊は外国資本、投資家、事業占有化を目論む一定の企業にとっては、既存産業を撤退させるメリットがあります。
つまり、政府が意図的に経済破壊を行うことは巨大資本とグローバリストに迎合した政治では全く理に適った行動ということです。惨事に便乗または惨事を演出して資産移転を行い、資本家と政治家だけが富んでいくのです。夜の街クラスターで散々叩かれた歌舞伎町に今、大量の中国資本が流入し都市開発の話まで出ているのは果たして偶然なのでしょうか。
ヒトラーの道行く自民党？
自民党はコロナを契機に緊急事態条項に「感染症」を明記し、感染症対策の名目で自由に権力行使できる改憲案を目指しています。緊急事態条項とは、本来立法（民意）なしには許されない人権侵害を行政の独断で可能にする条項です。20世紀ドイツは最も民主的なワイマール憲法を持ちながらも「大統領緊急令」の濫用によって独裁者ヒトラーが台頭したのは皆さんご存知のとおりです。
都合良く踊らされていませんか？
「マスク義務化！」「自粛強制を！」などと主張する人は、意図せずとも改憲や国民監視の口実を与え、政府の権限強化に手を貸していることになります。このように「感染者増加！」のニュースさえ流しておけば、自ら自由を放棄してくれる国民が誕生するのです。これこそが大衆誘導、プロパガンダの効果です。
5. コロナワクチンの知っておくべき話
いま世界中で開発が進むワクチンですが、厚生労働省は2021年に国民全員が接種できる体制を目指しています。しかし、コロナワクチンは従来のワクチンと製法も作用も全く異なることはご存知でしょうか？
ワクチンは消化管を通って吸収する経口薬と異なり、血中に直接注入する「劇薬」です。劇薬とは「毒薬」に次いで生体への作用が強く危険性の高い医薬品という意味です。ご自身や周りの人がよく考えないまま接種することがないよう、その特徴をまとめました。
① 人類初の核酸ワクチンで、これまで一度も実用化されたことがない。
② 人間の遺伝子を組み換え、免疫構造自体を変異させる作用を持つ。
③ 様々な試験工程を省き通常の開発期間（7〜10年）を大幅に短縮。動物実験のステップを飛ばして直接人体への臨床試験へと移行。
④ 日本人を対象にした安全性や有効性のデータが十分集まる前に特例承認される可能性が高く、健康被害が生じても製薬企業は責任を負わない。
「安全性・有効性は不明」と断言する新型コロナ対策担当大臣
治験中止、重篤な副作用
今年9月8日に、英アストラゼネカ社のワクチンの治験者が横断性脊髄炎（神経障害の一種）を発症したため全世界で治験を中止したことが判明しました。ちなみに同社のワクチンはチンパンジーから採取したアデノウイルスを操作したものです。この横断性脊髄炎という病気はアメリカでは年間新規症例わずか1400名（人口の0.000004%）という非常に珍しい病気で、ワクチン治験者が発症したことは重大な事実です。しかし4日後の12日には治験の再開が発表されました。
自分の細胞をウイルス化？
現在開発中のmRNAワクチン、RNAワクチン、DNAワクチンはいずれも、人間の遺伝子を操作して免疫構造を変異させるワクチンです。その仕組みは、新型コロナウイルスの刺（スパイク）情報を注射し、自分の免疫細胞にコロナと同じ刺を発生させ、他の免疫細胞にそれを攻撃させることで抗体を作るというものです。つまり、自分の細胞を疑似ウイルスに変異させ、それを自分の細胞に攻撃させるのです。
壮大な遺伝子組み換え実験？
細胞はいつまで変異し続けるのか、いつまで自己攻撃が続くのか、次世代（子供）に影響しないかなど、予見不可能な危険を内包しています。治験と言ってもその観察期間はせいぜい数十日の間に副作用がなかったことを検証するに過ぎません。数か月後、数年後の体の異変については全く研究されないまま投与されることになります。川上浩一氏（国立遺伝子学研究所の教授）も「短期間の治験で、億を超える数の人間に打つことは“壮大な遺伝子組み換え実験”に相当する」と警鐘を鳴らしています。
以下に、コロナワクチンに関する専門家の見解動画を4つ掲載します。最初の二つはワクチンを20年間研究している内科医のキャリー・マディ医師（日経新聞にも取り上げられました）の見解です。安全性確認の手順を遵守していない人類初のDNAワクチンをなぜWHOや政府が推奨するのか、その理由を説明しています。
京都府立医科大学の細川豊史名誉教授のコロナワクチンの分かりやすい解説
生物免疫学の徳島大学名誉教授 大橋眞先生の解説
そもそもワクチンとは？
ワクチン自体よく知らなかったという方は、この動画シリーズ（第四回まで）が分かりやすくておすすめです。原材料から丁寧に説明してくれています。
抗体＝免疫ではない
免疫は多重防御機能からなることが良く理解できる動画です。「抗体があればOK！」と抗体が免疫のすべてのように語られることが多いですが、抗体は免疫作用のほんの一部に過ぎないことが分かります。
消毒と自粛が免疫を下げる
何度も削除されてしまったカリフォルニアの医師の動画の一部です。日和見感染から守ってくれる常在菌を殺してしまう過剰消毒や人と触れ合わない自粛が免疫構築に逆行する行為であることを思い出させてくれます。
必ず打つ前に情報収集を
良い悪いは別として、事実、ワクチンは健康な人を市場にできる医薬品です。原材料には水銀やホルムアルデヒトや堕胎胎児の細胞などが使われていますが、知らずに自分や子供に接種している方がほとんどです。現代の子供は親や祖父母の世代とは比較にならないほど多種のワクチンを推奨されていますが、必ず原材料や作用、世界の薬害例など幅広く情報収集してから決定しましょう。何かあってから個人が製薬企業相手に責任追及することはほぼ不可能です。
デジタル監視社会の入口にも
前回記事ではワクチンがデジタル認証社会の足がかりとなることもご説明しました。
6. 世界の権力者は収束など願っていない
ビル・ゲイツ氏とワクチンの関係は前回記事で取り上げたように、医療利権・ワクチン・デジタル認証社会は密接に関連しています。目下の目標は「いかに多くの人にワクチンを打たせるか」だと考えられ、つまりそれまではコロナ騒動と人々の恐怖心が収束してもらっては困るということです。そうでなければ、治験もままならない段階で危険なワクチン購入を決定した政府判断は説明できません。
つまりは、
・ワクチンを打たせたい製薬企業やバックの投資家
・デジタル監視社会を目指す国連やグローバルIT利権
・経済破壊により資源やビジネスを買い叩く資本家
・市民管理の強化・全体主義化を狙う各国政府など
世界中の権力者が恩恵を受けている以上、コロナ騒動が早々に収束するはずがないのです。むしろ、これらの目的に向けてシナリオどおり展開していると発想を転換させることも必要です。なぜなら、この分析視点こそが世界中でマスメディアやSNSが必死に排除しているもの、つまりメディアを所有する権力者が私達に気づいて欲しくないことだからです。
ウイルスが流行っているから対策するのではなく、「ウイルスが蔓延しているという前提と恐怖心を維持するために対策している」という構造に気づかなくてはなりません。PCR検査で感染状況を創出し、マスク着用や新しい生活様式を遵守させることで、危険なウイルスの幻想を共有し合っているのです。
融資と引き換えに「ロックダウンせよ」
今年9月、この構造を裏付けるような情報がベラルーシから発表されました。ベラルーシのルカシェンコ大統領が、世界銀行とIMFから9億4000万ドルの融資と引き換えにロックダウン・マスクの強制・経済破壊などの要求を受けたことを暴露しました。現在、IMFと世界銀行は航空会社にも数十億ドルを融資しており乗客にマスクを義務化するポリシーを航空会社に強制しています。ベラルーシの状況が真実であれば、IMFと世界銀行がすべての国のインフラを買い叩くことを意図して主要経済の破壊を指揮している可能性があると記事は指摘します。
新しい生活様式は終わらない？
新しい生活様式は、本当に一時的な施策なのでしょうか？インフルエンザでは年間1,000万人が感染（発症者のみ）し関連死では1万人以上が亡くなりますが、これまで問題なく暮らしてきました（死因比較はこちら）。「コロナは未知だから…」と言いますが、人間が研究しているウイルスの方が一握りであり、地球上のほとんどのウイルスが未知です。「新型」と呼ぶのは、既に存在していた微生物に人間が初めて名前を付けたに過ぎません。コロナウイルス自体は何千種類もありずっと昔から人間や動物に常在しています。
それなのに、新型コロナだけを特別視し新生活様式を「みんなで定着させよう」と東京都は謳います。延々コロナを恐れて不自由に暮らし、これまでの生活を手放すことを求められているのです。人々の繋がりを希薄にしオンラインを推奨する中身は、①ワクチン接種、②デジタル監視社会の導入、③グローバル全体主義に大きく寄与していると見ることもできます。
・仰々しい感染対策を張り巡らせ、コロナに対する恐怖を維持。
・恐怖によりワクチン希望者が増加。
・非接触文化を定着させ、オンライン依存社会からデジタル監視社会へ（スーパーシティやムーンショット計画へ）。
・行動制限により経済が破壊される。
・感染対策のためには基本的人権の侵害も受け入れるべきという認識を醸成。
・集会や人間関係の構築を阻害しデモや抗議活動を封じ込める。
・自粛賛成or反対など国民同士を争わせる種にもなり、政府への不満を内紛に転換（一致団結させないための国民分断）。
WHOも「コロナウイルス以前の世界に戻ることはない。」と主張していますが、WHOはビッグファーマに巨額投資しているビル・ゲイツ氏から最大の資金援助を受けているため、ワクチンを推奨する＝コロナ危険を煽る立場にあると警戒しておくことも大切です。
https://open.who.int/2018-19/contributors/contributor
7. 大切なのは「無知への謙虚さ」と「柔軟な思考力」
最後までお読みいただきありがとうございます。コロナ騒動の収束は、世間や学校、職場などですっかり定着している「巷の定説」を疑い、新しい情報を取り入れる柔軟な思考力にかかっていると思います。後で「ワクチンで病気になった…」「県外客を断ったせいで客足が戻らない…」などと後悔しないように、この記事を判断材料の一つにしていただけたら幸いです。
日本はマスクも義務ではなく、一人一人が今からでも自由に社会を変えることができます。日本は欧米のように容易にマスクや自粛を義務化できないのは、個人の基本的人権を守ってくれる憲法が機能している証拠です。
「国が自粛強制したらいいのに」「マスク義務化すればいいのに」という考えが浮かんだときは、マスメディアの誘導特性とグローバル規模で市民監視の動きがあることをどうか思い出してください。
世界の枠組みを認知し、あらゆる視点から物事を観察する知性を磨くこと。そうすれば巧妙に組み上げられた危険さえあなたの前では無力です。異国の地にはいますが、街角で笑顔を交わしあう温かい社会を取り戻せるように、日本と世界の早期の自由の回復を願っています。これから寒くなりますがお体に気をつけて、素敵な冬をお過ごしください。
・「感染者増加！」の報道に惑わされない。
・厚労省の通達を踏まえながら「死亡者」に着目する。
・テレビの常時視聴をやめるなど、マスメディアの取り入れ方を変える。
・感染対策するほど騒動が継続する仕組みを知り、対策を減らす。
・権力側の思惑どおりの行動や思考パターンに陥っていないか、客観的に自分を観察する。
・ワクチンについて勉強する。
