新型コロナウイルスで落ち込んだ経済を活性化させるために開催されたキャンペーン。主な救済対象は旅行業、観光業、外食業である。緊急事態宣言発令前後から数か月間、売り上げが5割以上減るのもザラの修羅の業界と化したそれらの業界を政府がテコ入れする。具体的には政府が税金を各旅行代理店にブチ込んで割引を乱発させ、クーポンをジンバブエドルのごとく乱造して需要を喚起する。当然これによってクラスターが発生すれば元も子もないので、万が一三密等を破った場合は即座に現地の警察によって射殺されるので覚悟をキメる必要がある。

本キャンペーンは逝き先行き先によっていくつかの種類に分かれているが、いずれも自宅警備員たちとほぼ無縁である。

Go To トラベル編集

多くのGo To トラベルキャンペーン参加者が乗っている新幹線。左上のデブは密を誘発しかねないのでこの後JR東海に殺害消毒された。

病院や墓地を除く観光地への旅行を推進するキャンペーンであり、芸能人のロケでも活用されている。 旅行代金の半分を国が負担してくれる^[1]。一見おトクそうに見えるが、5割は自己負担なので、ちょっとだけ贅沢しようと思い旅行に行くと普段の旅行よりも代金が高くなってしまうことがある。^[2]ざまあみやがれ。

主な注意点

• ストリートビューやGoogle マップなどを使った妄想及び脳内旅行は対象外なので、Googleが注意を呼びかけている。
• 同様に仮想現実での旅行も対象外である。これこそ仮想現実の持つ危険性である。

Go To イート編集

Go To トラベルの食育バージョンであり、多目的トイレや女子トイレを除く飲食店の利用を推進するキャンペーン。^[3]飲食店などで飲食をする時にクーポン券を提示すると割引になるのだが、手続きがたらい回しになっており、登録の済んでいない飲食店も多い。酔いつぶれた利用者たちとは違って、店側はよく政府へ文句を言ってくれるので、彼らへのインタビューはマスコミに重宝されている。

Go To イベント編集

スポーツの試合やコンサートなどの舞台へ行くことを推進するキャンペーンだが、他のキャンペーンに比べてあまり有名ではない、というか忘却されているかもしれない。クラスターが多く発生したため開催時期は未定である。Zoomなどによるオンラインイベントが急増した今、このキャンペーンについては必要性が改めて議論されている。

Go To 商店街編集

Go To トラベルのご近所バージョンであり、クラスターを覚悟の上でイベント等を実施する商店街に支援金を支給し、地域活性化を狙うキャンペーン^[4]。商店街を救済するのならイオンに業務停止命令を下した方がよっぽど効果があるのでは、と指摘する専門家の声もある^{[不要出典]}。

Go To 夜の街編集

音楽イベントなどを開催するキャンペーン。中国では開催されているが、日本では夜の街で多くのクラスターが発生したため、開催されることはないだろうと考えられている。

Go To Heaven編集

Go To トラベルの天国バージョンであり、新型コロナウイルス犠牲者たちの冥福を記念祈念するために靖国神社や出雲大社で始まった。同時期に芸能人の自殺不審死が相次いだが、法務省は Go To Heaven に支障が出るとして捜査を打ち切る決定を下した。このような理由で熱烈なファンたちからの苦情が相次いでいるが、ニートや引きこもりでも参加できる Go To キャンペーン事業として根強い支持を得ている。

Go To School編集

臨時休校した分の遅れを取り戻すべく全国の学校や河合塾で進められており、不登校の撲滅も意図されている。PTAなどからはクラスター感染を心配する声は上がっているが、給食業者などの関連業界は大歓迎している。このキャンペーンがどれだけ学力向上に貢献したかは今後の大学入試でわかるだろう。

「UnNews:空条承太郎氏、大麻所持で逮捕」も参照。

Jailは刑務所。つまり、刑務所へ行け!ということである。自民党は Go To Jail を促進するため、広島県の河合議員夫妻を投入した他、芸能界でも大麻を使って Go To Jail に参入する者も出ている。

酒税編集

Go To イートに合わせて2020年10月からビールの税率が改定され、新橋のサラリーマンや大学生たちからの支持を得ている。しかしワインや日本酒の税率は変わらないため、飲食業界はさらなる減税を求めている。

国会の反応編集

政府による経済政策であるため、当然このキャンペーンへはいつものように野党から批判が相次いでいる。例えば、前職国会議員の山本太郎氏は「消費税は廃止すべきだ。」と与党批判を繰り広げている。なお、立憲民主党等では密を避けるために国会審議への出席を自粛する方針を打ち出している。そのため近々永田町もキャンペーンの対象となる予定である。

マイナポイント編集

Go To キャンペーンに乗じてキャッシュレス決済やマイナンバーカードを普及させたい総務省はマイナポイントというポイント還元制度を導入した。多額の税金が投じられた企画だが、申請手続きが難しかったため普及が進まなかった。さらにドコモ口座の不正利用騒動やゆうちょ銀行等からの不正引き出しの影響でキャッシュレス決済への入金が厳しく制限された結果、マイナポイントはほとんど使われないマイナーなポイントとなってしまった。

各種給付金編集

Go To キャンペーンへの参加を促すべく、政府の他にも各自治体が給付金を国民に支給した他、企業向けに持続化給付金を支給したが、実際には不正受給が相次いだため詐欺師たちへの給付金となってしまい、刑事たちと野党の仕事を増やすだけであった。

Go To キャンペーンが始まって以来、多くの国々がこの動きを見習った。

中国本土編集

新型コロナウイルスの影響を最も早く受けた中華人民共和国では、各地で様々な Go To キャンペーンが行われている。

アメリカ編集

アメリカでは大統領選挙に合わせて Go To Vote キャンペーンが行われている他、ドナルド・トランプ大統領が率先して Go To Hospital キャンペーンを展開している。

ベラルーシ編集

選挙という名の何かで独裁者が圧倒的多数で信任されたベラルーシでは、これを切っ掛けに反政府運動が本格化し Go To デモの他にも Go To Jail, Go To EU キャンペーンが展開されている。これはソ連からの独立以来では最大の動きであり、移動規模は大祖国戦争に匹敵していると言われる。

アルメニア編集

アルメニアは隣国のアゼルバイジャンと共同で Go To Battle キャンペーンを行っており、武器が飛ぶように売れていることから武器屋たちが大歓迎している。Go To Heaven, Go To Hospital も同時並行で開催されているため、医療機器の売り上げも順調だ。東欧でもっとも成功した景気刺激策と言っても過言ではないだろう。

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