F-35の整備に関して、誰もが？？？になるので、ちゃんとまとめてみました。

正し、まとめる情報は軍事情報（一般人が知る必要がない）。一般に漏れ出る情報を拾って、話を組立て再構成するしかないので、管理人の推測部分も含まれます。ご注意ください。

F-35は従来とは全く違う管理体制

まずは整備の話に入る前に、これだけは知っておかないと、この後の話に付いてくれなくなるので、まずはおさらいから～

F-35を運用する上で、その他の軍用運用とは決定的に異なるのが、保守･整備などの部分。

では、何が違うのか？

F-35は大量生産し、世界各国で多くのF-35が運用される事を前提に作っています。これをもっと分かりやすくいうと、世界で初めて｢ステルス性能をもった戦闘機｣を｢輸出｣することを前提に作られたという事。

F-35を売ってしまえば、米国の目の届かないところで、勝手に分解したり、ソフトウェアを解析して、ステルス技術や、使用されている軍事技術などを盗まれたり、コピー出来ないよう管理する方法が必要となります。

計画ではF-35は各タイプをあわせて、5000機程度量産することになっています。

これだけのF-35を保守･整備し、性能を発揮させるための方法を考えないと、今までのように導入国のメンテで手に負えない場合、メーカー送り＆メーカーからの技術者派遣方式では完全に無理です。

このような事情があってF-35の整備が問題になっています。

F-35自体が整備指示を出し、ALISで兵站･物流を国を越えて一括管理

整備、拠点整備、重整備、メーカー整備、もう整備という語句がいっぱい出てきて、何が何だかという感じです。

まず、F-35は他の軍用機と同じ様に、導入国の整備士がF-35の整備のためトレーニングを受け、日々の任務からF-35が帰ってきた後に整備を行います。この整備の事を便宜上、｢通常整備｣と仮称します。

F-35は従来の軍用機と違い、いつ、どこで、なにを整備するのかF-35自体が収集したデーターを基に整備内容を指示します。整備士はそれに沿って通常整備を行います。

また通常整備に必要な、各種スペアパーツから、消耗品、ソフトウェアの修正データなど、ありとあらゆる物が、ロッキード社が開発した｢ALIS｣というF-35を運用するための兵站･物流システムを通じ、国ごとではなく、F-35運用国全体で一元管理し、コストを削減しようとしています。

簡単に言えば、任務から帰って来て、整備士がチェックし、何を整備し交換するというのではなく、任務から帰ってきたら、そこに交換すべきパーツや機器が揃っている＝整備にかかる時間とマンパワーの削減という意味。

あくまで理想論ですが･･･

この通常整備は、導入国の軍の整備士が行うので、どの国でも整備は出来るという意味。考えてみれば当たり前の話。

では、重整備とはなにか？

では、日本は整備拠点があって、重整備が出来ると言われている、重整備とは何か？

F-35の整備には通常整備以外に、軽整備、中整備、重整備という概念があるそうです。

参考記事：Italy, Turkey will lead F-35 maintenance in Europe

分かりやすくいうと、軽･中整備とは航空機の構造とは無関係な部分の整備のこと。重整備とは航空機の構造に関わる整備のこと。これにF-35の搭載エンジン｢F135｣のオーバーホールが加わります。

表にまとめるとこんな感じ。

軽整備	F-35の機体構造に影響を与えない整備	導入国での整備の事？
中整備	F-35の機体構造に影響を与えない整備	導入国での整備の事？
重整備	F-35の機体構造に影響を与える高度な整備	専用施設以外では不可
エンジンのオーバーホール	F135の分解メンテンナンス･再組み立て	専用施設以外では不可

重整備とエンジンのオーバーホールは、高度な整備が必要になるので、この施設の建設費と施設の運営維持費を負担できる国に限られます。

重整備を行う拠点のことをMRO&U“Maintenance Repair Overhaul and Upgrade”と呼んでいます。

日本は空自向けのF-35Aの組立生産を行うため、最終組立施設“FACO”をお金を出して建設しました。

しかし日本はF-35A型を追加で、B型を新規で導入することになり、国内での組立生産を放棄することを決定しました。

理由は国内組立の場合1機130億前後で、完成品を輸入するほうが1機辺り数十億円安くなるから。

組立生産を放棄し、F-35の重整備に集中するそうです。

日本の最終組立施設“FACO”が、そのまま重整備を行う拠点MRO&Uになります。そして日本のIHIがF135のオーバーホールを担当します。

そのため日本の自衛隊は、F-35の重整備とエンジンのオーバーホールを国内で受けられることになります。ここが日本と韓国の違い。

正し、重整備の頻度は2000時間に1回と書いてあったような記憶が･･･

管理人の記憶が正しければ、F-35の機体寿命は8000時間なので、4回は重整備を受ける計算になります。

部品の修理作業、これも整備と呼ばれてる

まだ終わりません。

F-35の共同開発･出資国とFMS方式で購入した国には、F-35運用にかかる保守･整備市場への参入が認められます。簡単に言えば利益の還元？

共同開発･出資国は勿論、FMS方式で購入した国も参入できるのは、FMS方式で購入する場合、開発費の回収のため価格に開発費の一部を上乗せされているから。

一次割り当ては2015年から始まり、2016年に決定。最近2次割り当ての結果が発表され、日本はアジア･太平洋地域のF-35用戦闘システムの一部の整備を受注したようです。※レーダーなどではないらしい。韓国企業が航空電子、機械及び電子系統、射出座席の整備を受注しました。

これは部品修理作業であって、米国に選ばれるというより、F-35をFMS方式で購入した国に割り当てられると言ったほうが正解。表にまとめるとこんな感じ。

倉庫保管	スペアパーツや搭載機器の保管業務	共同開発国＆FMS方式購入国
部品修理作業	搭載機器の修理･メンテナンス業務	共同開発国＆FMS方式購入国

これも整備と呼ぶので、韓国でもF-35の整備できると言っていたのはこの部分。

分かりにくいんですよね。

F-35を導入した国は運命共同体？

結局、F-35の運用は、導入国全体で回していく感じなので、当然韓国のF-35の戦闘システムの一部は日本で整備することになるでしょう。逆を言えば空自のF-35に搭載する射出座席は韓国企業で整備されることになるはず。

※現時点での情報を総合するとそうなってしまう。あくまで管理人の推察。

ただ上記でも触れましたが、F-35に必要なパーツや保守などは、兵站･物流システム｢ALIS｣を通じ一括管理されるので、これがどの国のパーツというよりも、修理が必要なパーツを直したら倉庫に送られ、必要とされる国へ届けられるというような、国を越えた運用体制なので、これは日本の、これは韓国の、と主張しても無意味なような気がします。

もし、それを主張し始めると一元管理の意味がなくなり、｢ALIS｣を通じたコスト削減が出来なくなるので･･･

確かに良く出来たシステムだと思います。

ただ疑問も幾つかあるんですよね。

まずはF-35のパーツを各国にバラ撒いて整備するのは、本当に効率的なのかという点。

もし韓国が北朝鮮と戦争になり、部品の修理作業を請け負っている企業が攻撃を受けて破壊された場合、アジア･太平洋地域で、F-35の射出座席の整備が出来なくなり、どーすんの？欧州か米国まで運んで修理？余りにも脆弱過ぎません？

開発費の一部を負担させてるので、導入国に割り当てるのは分かるんですけど、余りにも商業的に偏ってませんか？

現段階で集められる情報はこのぐらいなので、実際に違う可能性もありますが･･･ とりあえず暫定版だとお考え下さい。