日本が新型コロナウイルスの流行第１波を経験した今年２月と４月に、重いうつが疑われるほど心の健康状態が悪いと判定された人の割合は、年収が低いほど多いことが、東京医大などのチームの調査で３日分かった。
　病気自体への不安に加え、収入減少など生活への打撃が影響した可能性を示す結果。低所得者は感染拡大が一段落した後も不調な人が減らず、チームの菊池宏幸東京医大講師は「低所得者に配慮したメンタルヘルス対策が必要だ」と指摘する。
　調査は関東に住む２０～７９歳の男女約２１００人にネットで実施。重度のうつや不安障害の疑いありとされるほど心の健康状態が悪い人の割合を調べた。