厚生省は「栄養改善運動」を行った。その柱となったのが“粉食奨励”、代表的なのがキッチンカーである。「栄養改善運動」のための資金の出所については当時からあまり公にしにくい雰囲気があった。キッチンカーの資金の出所は、洋食普及のために一生懸命働いた栄養士、保健婦には内緒にされた。彼らは厚生省の仕事として解釈していたのである。もちろん国民も知らされなかった。アメリカは、キッチンカー１２台を運行させるのに、車の制作費、ガソリン代、食材費、人件費など総額１億数千万円を（財）日本食生活協会に提供している

「キッチンカーは日本政府が行った事業ではなかったのですか？」
アメリカの小麦連合の曽根氏に、ズバリと聞いた。
「たしかに日本の厚生省の協力はありましたが、あれは当連合会の前身であるオレゴン小麦栽培者連盟が財団法人の日本食生活協会と契約して行ったわれわれの事業です。資金はアメリカ農務省から出ました。当時アメリカではＰＬ４８０(Public　Law　４８０)が制定されたばかりで、この公法にもとづいてアメリカ農産物の海外市場開拓に予算がつくようになったのです。

東京・有楽町の日本食生活協会を訪ねることにした。副会長の松谷満子女史は気安く取材に応じてくれた。
「キッチンカーは、わたしどもが厚生省の後援を受けて運営しました。この協会はそもそもキッチンカーのために設立されたのです。運営資金ですか?それはもう昔の話ですから・・・」
言いづらそうなようすであったが、松谷女史は資金のほとんどがアメリカからでたものであることを認めた。
「それは信じられないほどの気前の良さでした。ピカピカの大型バスをポンと12台買ってくれたのですから。１台が４００万円とか言っていました。そのほか、キッチンカーの運営には運転手さんの日当とか、ガソリン代やらで1台に１月６０万円ほどかかりましたし、パンフレットもたくさん作ってくれました。そうですね、たしか6年間で1億数千万円かかったとか聞いています」

不思議なことに、どの記事にも「アメリカ」の四文字が出てこない。日本食生活協会が運営主体であったことは間違いではないが、影のスポンサーの存在を知らせない報道は真実ではなかろう。
　「当時の新聞になぜ、アメリカが出てこないのでしょう」
この問いに松谷女史はこう答えた。
　「ことさら隠そうとしたわけではないのです。けれども、何と言いますか、アメリカの資金についてふれるのは、協会の中ではタブーのような空気がありましてね」
　キッチンカーには、一億円を超えるアメリカの資金が投ぜられ、その事実をほとんどの国民が知らされなかった。

【16ミリ発声映画（ナトコ映写機）】
占領下の1948（昭和23）年、GHQ（連合国最高司令部）は民主化教育を進めるために、ナトコ映写機1300台と、CIE映画（アメリカの文化映画）を全国の都道府県に貸与した。これは、映画を通じて広く全国各地に西欧的な生活様式を紹介し、啓蒙しようとするものであった。以後、教育用映画として、このナトコ映写機が日本で開発された16ミリ発声映写機の原形となった。

CIE映画＝ナトコ映画に関しては、映画研究者の好物なので、多くの論文が書かれ、また関連書籍も多い。「アメリカ映画と占領政策」（谷川健司、京都大学学術出版会、2002年）、「文化冷戦の時代」（貴志俊彦・土屋由香編、国際書院、2009年）、「親米日本の構築」（土屋由香、明石書店、2009年）、「占領する眼・占領する声」（土屋由香・吉見俊哉編、東京大学出版、2012年）、「インテリジェンス　第007号」（紀伊國屋書店、2006年）など。インターネットでは中村秀之による「占領下米国教育映画についての覚書」が詳しい。