新型コロナウイルスで入院した後に死亡する割合が、６月以降は、それ以前と比べて全ての年代で低くなっていることが国立国際医療研究センターの調査でわかりました。

国立国際医療研究センターは、全国の医療機関によって３月から今月４日までに登録されたおよそ６１００例の入院患者の情報をもとに、入院後に死亡する割合を調べました。その結果、入院した時に酸素投与などが必要な重症患者のうち、死亡した人は、６月５日以前は１９．４％でしたが、６月６日以降に入院した人では１０．１％に低下しました。

年代別でみても、５０代・６０代で、６月５日以前の重症者の死亡割合は１０．９％で、６月６日以降は１．４％、７０歳以上では３１．２％から２０．８％に低下していて、４０代以下で６月５日以降に入院し亡くなった人は、この調査では１人もいませんでした。

糖尿病など他の病気があるなど、患者の実態が異なる可能性があるものの、いずれの年代でも６月以降は亡くなる割合が低くなっています。

この分析結果は、１０日に開かれた厚生労働省の助言組織「アドバイザリーボード」の会議で国際医療研究センターの大曲貴夫医師が示したもので、会議では、亡くなる人の割合が低下した背景について、感染者に占める若い世代の割合が高くなっていることや、治療法がわかってきたことなどが考えられると分析し、引き続き、解析をする必要があるとしました。