米国のドナルド・トランプ大統領は、新型コロナウイルスの治療法とワクチンで進展が見られないことで食品医薬品局（FDA）を非難したが、その翌日の8月23日に一転、新型コロナへの回復期血漿（けっしょう）療法をFDAが緊急承認したと発表した。
血漿とは、血液から赤血球などの血球成分を取り除いたもので、さまざまな抗体が含まれる。そこで、感染症から回復した者の回復期血漿を患者に投与して、病原体の撃退に役立てるのがこの治療法のねらいだ。1918年のスペインかぜ以来、医師たちはこうしたやり方で感染症と闘ってきた。
だが、新型コロナの回復期血漿療法に関しては、もう何カ月も前から世界で70以上の臨床研究が行われているにも関わらず、重症患者への有効性はいまだに確認されていない。そんななか、トランプ大統領の発表により、これにまつわるあるひとつの研究が、医学界と政界の激しい論争に巻き込まれようとしている。
FDAの決定は、主に米ミネソタ州ロチェスターにあるメイヨー・クリニックが8月に発表した臨床試験の暫定的な結果に基づいている。それによると、入院から3日以内に血漿療法を受けた患者の死亡率が、3.2％低下したという。ただし、この論文はまだ専門家による査読を受けていない。
血漿療法の治験には数百万ドルの連邦予算が投じられ、何万という患者を対象に実施されているが、大きな欠陥がひとつある。試験には、効果を比較する対照群、つまり血漿療法を受けない患者のグループが存在していないことだ。それが、試験結果の解釈を困難にしている。（参考記事：「新型コロナの治療薬や「BCG仮説」で気をつけたいこと」）
「まだ最終的な結論には程遠いということを、研究機関にも個人にも認識してほしいと思います」と、オハイオ州にあるクリーブランド・クリニックの呼吸器科医ダニエル・カルバー氏は話す。血漿療法の研究は全体的には見込みがあるものの、今回のFDAによる緊急承認が正式な承認と同等と見なされて、患者や医師がまだ有効性の確認されていない治療法に走ってしまうことを、カルバー氏は懸念している。
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