最近、日本で急速に広がっている新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）が「東京変種」である可能性があるという研究結果が日本政府傘下の研究所から出た。

８日、読売新聞によると、日本国立感染症研究所の研究チームはこの日発表しつぁ論文を通じて「新しい類型の遺伝子配列を持つ新型肺炎が６月以降全国に広がっている」と発表した。

研究チームは新型肺炎遺伝子の配列変化と流行速度間関係を調査した結果、６月以降感染者が保有した病原菌のうち相当数が東京で出現した新しい類型に属するという結論を導き出した。

論文によると、一日感染者数が１００人割れとなった３月には欧州パ系統の遺伝子配列を持つウイルスによるクラスター（集団感染）が全国各地で多数発生した。５月下旬にはひとまず収拾したものの、６月中旬東京を中心に新しいタイプの遺伝子配列を持つウイルスが突然出現した後、感染が日本全域に広がり始めたと論文は説明した。

実際、日本の一日新規感染者数は４月１１日７２０人となった後、減少してきたが、６月末から東京を中心に新規感染者が急増する様相を見せている。東京の累積感染者数は８日現在１万５５３６人で、韓国の全体感染者（１万４５６２人）よりも多い。

専門家はすでに「東京発感染拡大」に対して深刻に警告してきた

東京大学先端科学技術研究センターの児玉龍彦名誉教授は先月１６日国会に出席して「新型肺炎の遺伝子情報を調べたところ、第１派は中国武漢型、第２派はイタリア・米国型だったといえば、現在は東京・埼玉型」とし「東京が震源地になっている」という分析を出した。児玉教授は「政府が総力をあげて対応しなければ（大規模の死亡者が発生した）イタリア・ミラノ、米国ニューヨークの二の舞を踏むことになるだろう」と警告した。

日本政府は４月初め、韓国、中国など４９カ国に対する入国制限をはじめ、現在までも１２０カ国・地域に対して入国制限を緩和しておらず外部からウイルスが流入しにくい環境となっている。