どの説明も「なるほど」と納得できる一方で、もう1つ大きな要因があるのではないかと考えている。

　納豆が効くと聞いてワッと飛びつき、うがい薬が効くと言われると買い漁り、という感じで、いともたやすく操れる人が多いというのは、我々日本人が、そういう教育を受けてきたからではないのか。

　つまり、幼いころから「偉いセンセイの言っていることは素直に信じましょう」としつけられてきたので、知事自身が「ウソみたいな本当の話」と前置きするような眉唾な話でも、素直に信じてしまう人が多いのではないか、と申し上げたいのだ。

OECDの調査から見て取れる
明らかに非常識な日本の教育

「そんなムチャクチャな暴論こそ信じられねえよ」と冷笑する人も多いだろうが、経済協力開発機構（OECD）が、48カ国・地域の小中学校段階の教員を対象に行った『国際教員指導環境調査2018』（TALIS　2018）の中には、日本の教育についてクスリとも笑えないシビアな現実が指摘されている。

　48ヵ国の教員たちが実践している指導の中で、「批判的に考える必要がある課題を与える」という項目がある。批判といっても、クレーマーのように無理筋のイチャモンをつけるのではない。目の前に提示された話をハイハイと鵜呑みにするのではなく、客観的事実に基づいてゼロベースで論理的に考える力をつける、という立派な教育だ。

　このような指導をしていると回答した教員の割合は、やはりというか欧米豪が高い傾向があり、アメリカは78.9％、カナダ（アルバータ）は76％、イギリス（イングランド）は67.5％、オーストラリアは69.5％となっている。

　ただ、他の国もそれほど低いというわけではなく、アジアではシンガポール54.1％、台湾48.8％、韓国44.8％。イデオロギー的に国民の体制批判に敏感な中国（上海）でさえ53.3％、ロシアも59.7％なっており、48カ国の平均でみると61％だった。