一般的な感染ルートには「飛沫感染」と「接触感染」があります。

医学雑誌に掲載された論文によると、新型コロナウイルスは空気中（エアロゾル）では3時間、残存していました。段ボールでは24時間後に残存が確認されなくなりました。

気温・湿度の観点から分析した研究結果から、梅雨や夏の気候によって流行が終息することは期待できないと専門家はみており、引き続き警戒が必要です。

厚生労働省は、軽症者や無症状者がセルフチェックの際に「緊急性の高い症状」に該当したときには、以下の窓口にただちに連絡することとしています。

実際に患者を診察した医師によると、感染者のうちの2割は入院が必要であり、5％は集中治療室に入らないと助けられないほど重篤化するとしています。また、悪化する際のスピードの早さが問題であると指摘しています。

新型コロナウイルス感染症から回復したあと、「体がだるい」「呼吸が苦しい」などといった慢性症状がでる場合があります。これらの症状が、いわゆる後遺症なのかどうかは、現時点ではよくわかっていません。

医療機関以外の「普通の会社」でもクラスターは発生する可能性があります。

自分や家族に風邪の症状がある場合や、すでに新型コロナウイルスへの感染が判明していて自宅療養をする場合は、以下の点に注意してください。

家庭用洗剤に含まれる界面活性剤で新型コロナウイルスが効果的に除去できます。 経済産業省は効果が確認された界面活性剤が使われている洗剤のリストを公開しました。

厚生労働省などの発表によると、次亜塩素酸を含む消毒薬の噴霧については、効果が不確実であり、吸引すると有害であることから行うべきでないとしています。

現在の、症状がある場合の相談から入院、退院までの流れは以下のとおりです。

自宅療養や宿泊療養の場合も、上記の退院基準を満たす場合は、職場への復帰が可能になります。

厚生労働省や各都道府県が、一般の方向けの電話相談窓口を設置しています。

厚生労働省は医療機関内での新型コロナウイルスの感染拡大を防止するため、オンラインや電話で診療を行なっている医療機関のリストをホームページで公開しました。

各都道府県でオンライン診療を受け付けている医療機関（地図上で検索）

各地に設置された「帰国者・接触者相談センター」に電話相談し、必要と判断されれば「帰国者・接触者外来」等の医療機関で検査を受けられます。またかかりつけ医の紹介により、地域の医師会等の協力で設置された「地域外来・検査センター」で検査できる場合もあります。

いずれも感染の有無を調べる検査方法として期待されています。このうち抗原検査は、PCR検査と同じく「今感染しているかどうか」を診断するもので、PCR検査に比べ短時間で判定可能な反面、感度は劣るとされています。また抗体検査は、感染後に体内にできる抗体を調べ「過去に感染したかどうか」を知るもので、流行の全体像を把握するのに役立つとされています。

現時点で新型コロナウイルスのために開発された治療薬はなく、既存の薬を使用して効果を検証している段階です。

お盆の帰省ラッシュや旅行などで人の移動が増えると、感染拡大のリスクが高まるおそれがあります。時期や目的地のリスクを検討し、安全に配慮した計画を立てましょう。

旅行関係の業界団体などが、感染リスクを避けながら安全に旅行するための注意点を公表しています。

感染症予防を行いながら、熱中症にも注意しましょう。

新型コロナウイルスの感染が収束しない中で、独自の判断で被災地に入ることは、感染の拡大にもつながります。

スマートフォンにインストールしておくと、新型コロナウイルス感染症の陽性者と接触した可能性について通知を受けることができるアプリです。

新型コロナウイルスの感染拡大を長期間にわたって防ぐために、飛沫感染や接触感染、近距離での会話への対策を定着させる生活様式のことです。政府の専門家会議が5月4日に提言し、厚生労働省が公表しています。

政府は、新型コロナウイルスの感染拡大が続いていることを受け、大規模イベントにおける5000人の人数制限について、8月いっぱいは現在の制限を維持する方針を発表しました。

各業界団体が、業種別の感染防止のガイドラインを公表しています。

厚生労働省は、特に赤ちゃんの予防接種を遅らせると免疫がつくのが遅れ重い感染症になる危険性が高まるとして、予防接種と乳幼児健診は予定どおり受けるよう呼びかけています。受けそびれてしまった場合はできるだけ早く受けましょう。

布マスクの正しい洗い方が公開されています。布マスクは1日1回洗うようにしましょう。

経済産業省は電気事業者およびガス事業者に対し、新型コロナウイルス感染症の影響により、料金の支払いが困難となる方々に対しては、電気・ガスの支払期日の延長など対応するよう要請を出しています。詳しくは各事業者にお問い合わせください。

新型コロナウイルス感染症の拡大防止の観点から、3月に期限を迎える行政手続きの一部について、手続き期間が延長されています。

交通機関では新型コロナウイルスの感染拡大を受け、運休や運転変更が発生しています。また、手数料なしでの払い戻しに対応している場合があります。詳しくは、交通機関などに確認しましょう。

各航空会社が最新の運航情報や新型コロナウイルスへの対応についてまとめています。

外務省が、日本人や日本からの渡航者に対して入国制限や入国後の行動制限を行っている国と地域の情報を発表しています。

厚生労働省のサイトで、入国拒否対象地域や入国前後で求められる内容を紹介しています。 入国した日の過去14日以内に入管法に基づく『入国拒否対象地域』に滞在歴のある方については、全員にPCR 検査が実施されます。

厚生労働省や各都道府県が、一般の方向けの電話相談窓口を設置しています。

新型コロナウイルス感染拡大やその影響で、心の不調や生活への不安を感じたときに相談できる窓口をまとめました。