軽症者も苦しむ新型コロナの後遺症

このままでは本当にまずい！真剣に危惧した医療崩壊

自治医科大学附属さいたま医療センターのスタッフたちによる打合せの様子「このままでは本当にまずい！」――自治医科大学附属さいたま医療センター副センター長の讃井將満医師が語る新型コロナウイルスとの戦い。連載はセンターが迎えた最大の危機からスタートする。集中治療の現場では、そのとき何が起こっていたのか！？　明けない夜はない・・・。　4月11日、新型コロナウイルス感染症の新たな陽性者が全国で700人を超えました。その前日、埼玉県では初めて新規陽性者が50人を超えました。4月7日に緊急事態宣言が発令されて以降も感染の拡大は進み、感染爆発が危惧されていたその頃、集中治療の現場も危機的状況を迎えつつありました。置かれているのは真っ暗な闇の中でしたが、夜が明けることを信じて前へ進むしかないという心境でした。　3日前の4月8日、私が勤務する自治医科大学附属さいたま医療センターでは、一般病棟を2棟、計100床を閉鎖して、緊急で重症者のための6床の新型コロナ感染症専用ICU（集中治療）病棟と10床の中等症用病棟を作りました。2月の段階で、感染エリアと清潔エリアのゾーニング（区分け）を徹底し、重症者（正確には重症1人、中等症2人）を受け入れる体勢を整えていたのですが、感染の拡大にともないそれをさらに拡充したのです。　当病院は厚生労働省の定める感染症指定医療機関ではありません。それなのになぜ重症者を受け入れたのか？　それは、新型コロナウイルスの診療には、質の高い集中治療が必要だからです。　新型コロナウイルスは肺だけでなく、心臓、腎臓、肝臓などの合併症を引き起こすので、重症患者の全身状態を総合的に管理する集中治療専門医の役割が重要となります。たとえば心臓の手術は心臓外科専門医が行うと成績が良いのと同様に、重症患者の診療も集中治療専門医が担当する方が成績が良いのです。しかし、感染症指定医療機関と集中治療が強い病院はイコールではありません（東京には都立墨東病院をはじめ両立する病院も多数ありますが、埼玉県内にはほとんどありません）。とくにECMO（エクモ。体外式膜型人工肺）に熟練した病院は非常に限定されています。　ルール上は感染症患者を受け入れる必要はないけれども、集中治療に強い当病院が受け入れに手を挙げたのはそういう理由からでした。カッコよくいえば、医の倫理をもって社会的使命を果たすためです。　ただ、6床の専用ICUを作ったからといって、現実的にはすぐに6人の重症者を受け入れることはできません。集中治療はチーム医療なので、集中治療医、看護師、臨床工学技士、薬剤師、栄養士からなる専従スタッフの配置を整える必要があり、その整備状況に合わせて受け入れていかなければ、適切な診療ができないからです。とくに看護師は、専門トレーニングを受けた人材を手厚くそろえなければなりません。ICUでは通常、患者さん2人を1人の看護師が診ます。しかし、コロナでは患者さん1人に対し看護師が2人以上、ECMOを回す場合は看護師3人が必要となるのです。　ところが、専用ICUを作った3日後の4月11日には、すでに3人の重症者にECMOを回す状況となっていました。急激に重症者が増えていたのです。　もうひとつ、恐れている事態も起こりました。　スタッフの感染疑いです。　専用ICUを作った8日に夜勤で新型コロナ感染症患者を診ていた看護師が、11日早朝発熱し自宅待機となったのです。この時点で陽性と決まったわけではなく、さまざまな所見からおそらく大丈夫だろうという自信はありましたが、もし院内感染が発生してしまうと、それへの対処のため一気に診療の質と量が落ちてしまいます。ICUは残り3床・・・　こうして病院内の緊張が高まる一方で、県内の医療体制を一本化できないという問題にも直面していました。　私はひょんなことから県内体制づくりの一端を担うことになったのですが、県内がワンチームとなって症状の程度ごとに基幹病院が役割分担するという理想とはほど遠く、病院間に温度差があるように感じました。当病院と同レベルのICUを持ち専門医がいる病院の仲間にもあたってみましたが、受け入れには慎重でした。さまざまなチャンネルを使っても、体制づくりは険しい道のように感じました。　たとえば知事がひと声号令をかければ従うのでは？　と思われるかもしれませんが、私立の病院に対して知事ができるのはあくまでもお願いベース。自粛要請と同じで、命令はできないのです。また、一概に、「非常時に非協力的だ」と責めることはできません。当病院の例でもわかるとおり、新型コロナ感染症患者を受け入れる場合は、かなりの規模の病棟を閉鎖しなければならず、コロナ以外の方の診療が手薄になります。院内感染発生のリスクもあります。私立病院にとっては経営上のリスクも高まります。　とはいえ医療崩壊だけは絶対に阻止しなければなりません。当病院のICUも残り3床です。県内一致の協力体制構築は待ったなしの状況でした。ニューヨークの一歩手前なのか？　そして・・・。　もっとも恐れていたのは感染爆発でした。　前日の4月10日、人口の割りにさいたま市のPCR検査が他市町村よりも少ないことが報道されました。それを聞いて、ひとつの仮説が浮かびました。それまで当病院の新型コロナ感染症患者は、そのほとんどがさいたま市以外の方でした。「さいたま市の人口に比べ市内の発生数が少ないのはなぜだろう？」と、私はずっと疑問を抱いていたのですが、もしこれがさいたま市保健所のPCR検査ポリシーと関連するならば・・・。『市内には検査されていない軽症の感染者が多数埋もれていて、感染を広げている可能性がある。仮に自宅待機していたとしても、その方たちが今後1～2週間でいっせいに重症化するかもしれず、そうなったときに今の埼玉県の体制では重症患者をさばききれない。また、今後検査拡大方針がとられると、埋もれていた軽症感染者を大量に見つけることになるので、その感染者を受け入れる施設が多数必要とな

増える重症患者、ギリギリだった医療体制への後悔

全国で新型コロナ感染がピークを迎えた4月半ば、埼玉県は医療崩壊の瀬戸際にあった。渦中の讃井將満医師（自治医科大学附属さいたま医療センター副センター長）は独自モデルの立ち上げに奔走した。　眠れない・・・。　もし院内感染が発生したら・・・。新型コロナウイルス感染症患者の受け入れに慎重な病院があり、このままでは埼玉県では増え続ける患者（とくに重症患者）を収容しきれなくなるのではないか・・・。受け入れ病院が限られているため、患者の搬送の調整に時間がかかり、いわゆるたらい回しに近いことも起こっている・・・。感染爆発が起こったら、今の医療体制では対応できない・・・。　でも、不安で眠れないのではありません。恐れている問題を解決するために、やるべきことが山のようにあるからです。4月半ばの2週間ほど、私は興奮状態にあったのか、疲れて眠りたいはずなのに3時間しか眠れない日々が続いていました。　4月13日。11日に発熱した当院（自治医科大学附属さいたま医療センター）看護師のPCR検査の結果が出ました。　陰性。　院外での濃厚接触歴がないこと、発熱はあるもののそれ以外の所見が新型コロナウイルスの感染を示していないこと、院内感染の可能性は限りなくゼロに近いことから、陰性であるという自信はありました。それでも結果を知って正直ほっとしました。　その看護師は4月8日の夜勤で新型コロナ感染症患者を診ていました。しかし、厳格に感染予防策を行っていれば、医療従事者が院内で感染するリスクは市中よりもはるかに低いというデータがあります。裏返せば、当院のように感染症指定施設でないにもかかわらず新型コロナウイルス感染症患者を積極的に受け入れた病院は、院内感染対策や医療安全上の対策に自信があるのです。とはいえ、慎重の上にも慎重を期さなければなりません。私はスタッフにくり返し言い続けました。「完璧な潔癖症になれ！」「対人恐怖症になれ！」厚生労働省に出した陳情書　県内一致の協力体制構築については、さまざまなチャンネルを通じて多くの人が動いていました。けれども、期待するほどスピードは上がりませんでした。　ならば、あらゆる手を尽くそう。　そのひとつが、マスコミに現状を取材してもらって世論に訴えることでした。私は、ツテというツテを総動員してテレビ局や新聞社にこちらから取材をお願いしました。　ただ心配もありました。テレビを見る時間などなかったのですが、たまたま一度だけ見たニュースショーで、新型コロナウイルスに関して世論をミスリードするような報道がなされていたからです。もし私への取材も一部の発言などを切り取られて報道されたりしたら、医療機関同士の協力を妨げる方向に向かわないとは限りません。オンエアされるまで、あるいは紙面に載るまで、いつもひやひやしていました。　幸いなことに、それは杞憂に終わりました。例えば、4月25日にはTBSの『報道特集』で取り上げてもらいました。緊急性が伝わったことで少しは風を起こせたのではないかと思っています。　潮目を変えるのではないかと期待していたのは、新型コロナウイルス感染症患者に対する診療報酬の増額です。　私立の病院が新型コロナウイルス患者受け入れに慎重にならざるを得ない理由のひとつに、受け入れが経営を圧迫するという問題があります。当院の例でいえば、6床の新型コロナ感染症専用ICU病棟を運営するために、一般病棟を2棟、計100床を閉鎖しなければなりませんでした。受け入れのインセンティブとなる診療報酬増額が、全国共通で求められていたのです。　そのためには、厚生労働省に陳情書を出さなければなりません。厚労省に出向経験がある当院の若手医師が原案を書き上げたのが4月6日。複数の学会の調整を経て、最終案が完成したのは4月14日でした。埼玉県医師会から日本医師会常任理事となり、そこで診療報酬関係を担当している松本吉郎先生のご尽力もあり、厚労省が増額を決定したのはそのわずか3日後の4月17日でした。しかも、いつもは財布の紐が固い厚労省がほぼ満額を認めてくれました。　重症患者の受け入れ先については、診療報酬増額の陳情と平行して永井良三・自治医大学長にも動いていただきました。また、中等症患者を受け入れる病院も、県の要請により少しずつ増えていきました。さらに、軽症患者についても4月15日からアパホテルさいたま新都心駅北で収容が始まり、その後も受け入れホテルが増えていきました。こうして、ベッド数については、ようやくトンネルの出口が見えてきました。患者の搬送先調整で起きていたこと　体制構築というと、ハード面（この場合、受け入れ先の拡充）にばかり目がいきがちですが、それだけでは不十分です。ソフトを整備しなければハードは生かされません。新型コロナ対策で重要となるのは、患者を症状の重さに応じて適切な受け入れ先に迅速に搬送することです。とくに緊急性の高い重症患者にとって、この調整ができるかどうかは深刻な問題です。　厚労省からは、「DMAT（災害派遣医療チーム）が新型コロナ感染症患者の搬送を調整すること」という通達が県に来ました。埼玉県では、県庁に新型コロナ対策調整本部を置き、4月1日には、専従の医師が本部長として赴任しました。そこが県内の保健所や病院をつなぐハブとなりました。ところが、感染拡大にともないひっきりなしに電話がかかってくるようになり、さばききれなくなっていきました。　調整本部には、運営上の問題があるように見えました。例えば、ある病院で陽性の患者さんが出たとすると・・・。まず、その病院から所轄の保健所に連絡が行き、保健所の保健師が所轄管内で受け入れ先となる病院を探します。そこで病院が見つからないと、県の調整本部に連絡します。すると、対応にあたる県の調整本部職員（もともとは保健師や看護師）は、手持ちの空床リストを確認し、別の保健所の保健師と協力しながら、空きベッドのある病院に片っ端から電話をかけます。しかし、担当医師が不在だったり、担当医師につ