武漢コロナウイルスの全世界拡散とともに、世界は風雲急を告げはじめた。一国二制度が終焉した香港は死んだ。中共の危険な動きに対し、英米を中心とする各国は対決姿勢を次々打ち出しはじめた。

しかし日本は、繰り返される尖閣周辺での領海侵入に断固とした態度を示さず、人民日報が「琉球は日本に奪われた」と事実無根の主張をしても抗議せず、この期に及んでもまだ習近平主席国賓訪日中止を決断できずにいる。

日中友好の美名のもと、経済援助・技術援助を続けて中共を世界第二位の経済大国にまで発展させ、その横暴な振る舞いを増長させてきた日本。近現代史に詳しい落合道夫氏は、本書でその歪んだ日中関係の根本原因を明らかにしている。

その原因とは、支那事変の因果関係や中共の正体を、日本人が誤解させられていることである。中共は、巧みなプロパガンダで日本人に嘘を刷り込み、被害者と加害者の立場を逆転させ、日本人に贖罪意識を植え付けることに成功した。そうして、居丈高な中共と卑屈な日本という関係ができあがった。

朝日新聞が“エセ南京市民大虐殺事件”を報じはじめたのも、田中角栄首相訪中前に、日本人に贖罪意識を植え付ける下工作、と著者は見ている。また、田中首相の訪中後、日中国交が回復すると、日本のマスコミはそれまで「中共」と表記していたものを、一斉に「中国」に変更した。これについても著者は、「それまでの中共の悪いイメージを隠し日本人を騙そうとしたのだろう」と述べている。

中共は、日本の強さが皇室崇敬と国軍にあったことを理解しており、その二本柱を弱める工作を続けてきた。靖国問題に代表される日本のマスコミの報道姿勢が、この中共の意向を反映していることは、誰でも容易にわかるだろう。同じことは、学校教育においても言える。

本書を読むことで、支那事変の贖罪意識から解放され、中共の危険な正体が分かる。侵略の意志を隠そうともしなくなった軍事大国に対抗するために、日本の国防再建は急務である。日本人はもう目を覚まさなければならない。