(非営利団体) 組織ストーカー電磁波犯罪被害の会


(非営利団体) 組織ストーカー・電磁波犯罪被害の会では、組織ストーカー(組織犯罪・人格権侵害・組織的嫌がらせ・集団ストーカー)、および電磁波・テクノロジー犯罪(ハイテク犯罪・不可視媒体犯罪)の被害を解決するための活動をおこなっています。
既に「ロシア」や「アメリカ」ではこれらの犯罪に対する法律が制定されています。
日本での法整備を目指して、当会では活動を進めていきます。
当会は政治団体や宗教団体とは関係のない一般市民による被害者団体です。

令和2年6月30日より、「あおり運転」の罰則強化を盛り込んだ改正道路交通法が施行されました。





「テロ等準備罪(共謀罪)」を新設する組織的犯罪処罰法等の改正について
組織的犯罪処罰法等の一部を改正する法案が平成29年7月11日から施行されました。

個別自宅電磁波環境観測プロジェクトについて
調査計測機器を使用し、全国会員宅内での電波波形の調査・分析活動をおこなっています。
VLF観測プロジェクトを開始しました。
SDH会員限定個別自宅電磁波環境観測プロジェクトについて

サイバー攻撃の脅威
技術の進歩と共に、サイバー攻撃によるテロが現実となりつつあります。
産経ニュース 「サイバー攻撃の脅威」
NHK NEWS WEB 「IoTで深刻化 サイバー攻撃の脅威」

また、インターネットを通じて機器を意のままに操ることが可能であることが、実験により立証されています。

Hackers Remotely Kill a Jeep on the Highway With Me in It


非営利団体 (組織犯罪)組織ストーカー電磁波犯罪被害の会
2011/4/11、欧州評議会の議員会議の環境・農業・地域問題委員会は、「電磁波の潜在的危険性とその環境影響」という報告書を全会一致で採択しました。


・組織ストーカーとは
特定の個人に対して、組織的な監視・つきまとい・嫌がらせを行う行為の事をいいます。
長期間継続的に嫌がらせ行為を行う事により、被害者は正常な人生を送る事が困難となっています。
集団ストーカーとも呼ばれ、日本国内では被害者が増え続けています。
被害妄想や精神疾患と取られる事がありますが、現実におこなわれている犯罪行為です。
また、海外ではGang Stakingと呼ばれ、同様の被害が確認されています。

・電磁波犯罪とは
マイクロ波等の電磁波(電波)を用いて遠隔から身体への攻撃(痛み)を与えることや、長時間の照射により体調の異変などを生じさせる行為です。
携帯基地局等の電磁波の悪影響等は一般的に知られていますが、このような身体に影響を及ぼす電磁波を悪用した人為的な犯罪行為です。
組織ストーカー犯罪同様、海外においても同様の被害が確認されています。

当会では主に下記の活動をおこなっています。
  • 定例会、相談会の開催
  • 電磁波被害の軽減方法、被害証拠の取得方法などの検証・情報の共有
  • 各種専門家を招いての講演会
  • 議員、行政機関等への陳情
  • 街宣、署名活動




当会への参加を希望される方へ
この犯罪の被害者の皆様、並びにこの犯罪被害を無くしたいとお考えの方々の参加・ご協力をお待ちしています。
当会への参加について
非営利団体 組織ストーカー電磁波犯罪被害の会入会のご案内

※入会するには、入会希望相談、入会申込書類の提出が必要です。
現在、入会相談がお済でないと思われる方からの入金がありますが、入会希望の方で数ヵ月たっても会員証等が届かない方々はご連絡下さい。
ご連絡がない場合は寄付として処理させて頂きますので御了承下さい。


入会時のお支払い金額について
当会へ入会される場合は、5,000円(入会金2,000円、寄付年会費3,000円)のお支払いをお願いいたします。


会員の方へ

遠方にお住まいの会員の方で、Skype環境のある方はSkypeでの定例会参加が可能です。ご希望の方はご連絡ください。
Skypeのご利用について

入会から1年を経過した会員の方は更新手続きをお願いいたします。(寄附年会費:¥3,000)
該当する方は定例会等でお申し出ください。
会員期限については会員証をご確認ください。
※順次、会員証・書類の郵送をおこなっていますが、住所変更されたと思われる方等、住所不明で返信されるケースが発生しています。お心当たりの方はご連絡下さい。



ご注意当会に関する誹謗・中傷について
インターネット上で「当会から逮捕者で出ている、また偽被害者の会である」等の情報が流されていますが、当会においてそのような事実は一切ございません。
今後そのような虚偽の情報の掲載・流布等が確認された場合、法的措置を含む厳しい対応を取らせていただきます。