『 CODE：ÐIVER 』改め『 BUÐÐY　XECTØR 』制作

社長選挙制と自治重複競合制の法制化に向けて
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201505180000/


［　ﾋﾖｺ自治重複競合制を前にネコ殺し便所虫どもボロ負けの歴史　］
↓
http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/tcg/1587810228/799,831n

http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/tcg/1555985624/5,6,22,164,165,166,167,169,170,171,172,173,180,189,210,212,213,214,215,216,217,218,219,220,221,222,223,224,225,226,227,228,229,230,231,232,234,235,236,240,245,253,256,257,259,260,262,269,270,271,292,316,317,326,330,331,333,334,335,336,337,338,339,342,343,344,345,349,350,360,361,362,363,364,365,366,367,368,369,370,371,372,373,374n


(＾θ＾)ｂ ＜ 俺自身の出馬は無いけど、代理を立てて実現させる。

立候補者は全て、実名ではない平仮名の統一名「 しゃちょう 」で選挙ポスターに載る。
政治団体の名称　：　社長選挙制と自治重複競合制の超党派
略記　：　しゃちょう
財源　：　​デュエリーグ​　〔　この下位互換​を公開済み　〕
構造　：　​https://2ch.live/cache/view/tcg/1559993871/1n-20​
概要　： 「　金は命より重い　」とほざく輩を捕り押さえ、臓器を抜き取り換金して札束を与えてやる陽気で愉快な心優しき半妖精さん達の集団ｗｗ

俺さまは世界政府を樹立し、地球から４つの死〔 戦死、餓死、凍死、渇死=水不足の死 〕を解消する。
　月会費が無料の会員ではなく、月会費が有料〔引落や振込など手数料は別〕の会員に限り下記の基準で会費の金額に比例した投票権を保有する。
選挙前に入会した者　：　ネット投票時／選挙前、何れかでの低い金額 〔 税抜５００円で追加１票 〕
選挙後に入会した者　：　固定１票　月会費は税抜３万円or総収入２０％での高い額。　無料入会は不可。

結党後の衆議院活動
社長選挙制の法制化前　：　全ての国会議決に中立を保ち挙党で棄権を選択する。
社長選挙制の法制化後　：　可能であれば国会解散。　会員に限定したネット投票を実施 → 党首には拒否権が有り、党首の意向に反するネット投票の結果であれば挙党での棄権を選択する〔 大統領制に近い 〕。




【　社長選挙制　】　【　新株式会社法　】
代表取締役選挙制でのエントリー絞込み条件
　立候補費用（全員が会社に寄付する扱い）は、任期すなわち前回の投票開始日の３営業日前から起算し、今回の投票開始日の３営業日前（選挙開始日の前日）までの期間に得たあらゆる報酬の総額に対する％の上位から順に立候補枠を埋めて行く。
　各年代（20歳代～50歳代：５枠）で最大４名＝合計２０人まで候補を受け付けるので、下記の通り立候補費用（万円単位）を沢山積めば選挙で優位に立てると言うわけではない。

３年間（任期）の総報酬額　／　立候補費用　／　端数切捨て％　／　年代　／　受け付け可否
1000万円　／　1万円　／　0．1％　／　20歳代　／　可
1000万円　／　500万円　／　50％　／　40歳代　／　可
2000万円　／　1000万円　／　50％　／　40歳代　／　可
2000万円　／　1000万円　／　50％　／　40歳代　／　可
4000万円　／　2000万円　／　50％　／　40歳代　／　可
6000万円　／　2999万円　／　49％　／　40歳代　／　不可
1億円　／　1万円　／　0．01％　／　50歳代　／　可
8000万　／　免除　／　なし　／　前任　／　可

立候補費用は、一定期間の前払い入札（オークション）で積み上げ、可否に拘わらず会社の所有となる。
匿名（静脈認証）＆覆面（容姿非公開）の選挙であり、立候補者の容姿による格差は生じない。
国内に本社がない企業には関税と同等の新たな税を課す。




【　自治重複競合制　】
州制行政区を３つの自治体が重複し、「税政ポイント」で判定した下位から順に上限を、
１倍（生活保護費に同額）／　１．７５倍　／　２．２５倍　の公務員給与とし、各公務員と連座該当者の全資産や収支の履歴はオンラインで記録保存する。　実務者名が記入されている領収証/請求書かレシートまたは電磁的記録で収支を立証させ、事業計画や入札業者名および入札額などと併せネット上に全ての収支公開を義務化（個人情報保護の適用外）。　計画の遅れには多額の遅延損害金を業者が自治体に支払う契約としてダンピングを防止する。
　博物館や資料館、研究施設のような非営利目的の建築や建設・造成・開設および逆行の閉鎖・廃業、維持費や管理費など固定予算（上限額を設定した％方式）の変更には、反対する任意住民投票で自治体（または利用対象区画）人口３分の１未満の票数を満たす必要が有る（３分の１以上が投票=反対すると自動的に棄却=却下）。
　営利目的の公共事業には前述の任意住民投票が不要な一方で、助成金や補助金が用意されず、施工業者・建設会社・関わる全ての法人と係長以上の従業員・経営陣・担当部署公務員の個人および未成年を含む連座該当者を連帯保証人とした上で、自治体の長を債務者とする貸し付け制度のみ利用できる（金融業者への貸し付け禁止）。
　市民オンブズマンなど住民が起こした訴訟や、天下り・贈収賄などの汚職および横領や改ざんなどの背任を専門とした新設の司法警察職員によるおとり捜査や盗聴・内偵と臨検・査察で違法な支出として判決された全額を関与部署職員の役職に比例して当人および連座資産から差し押さえ回収・賠償させる。　税収の将来的増益を大義名分とした「箱物行政の利益誘導」など血税垂れ流し問題は、「 節税 （予算余り） 」での税政ポイント換算係数を「 税収 」に比べ２～３倍増し格差で設定して解消 ⇒ 国に返納 ＝ 蓄財不能（投資での運用も禁ずる）。　経済危機対策準備金（金塊のみ）は必要だが、国防の弱体化を招かない程度で政府は減税およびプライマリー・バランスの適正化に努めなければならない。

　　　各州の予算　＝　地方予算の総額　× （　面積率　＋　人口比率　） ÷　２

　毎年の地方予算は州制を基盤に上記計算式で配分され、更に各自治体へ三等分する。　広い州は狭い州よりも個人単位の予算額が高くなるため、その差分を使って次年度での税収挽回や人口増を図る（投票の地域格差も肯定）。　人口の首位自治体が関与する交通や治水などの都市計画事業および箱物行政の全ては、人口３位自治体の参加が絶対条件。
　首位自治体が他の自治体を「損益分岐点内で飼い殺す」現象は、「人口変動率および自治体順位格上げ」と「劣勢自治体の長（公務員ではない政治家）の任期延長」とに法的な相関関係を設定して防ぐ。　なお、公務員を含む全ての利害関係従事者は“　評価される対象　”であるとの法的根拠に従い選挙の投票権が与えられない。　これにより“　自画自賛行政　”は起こらない。　法制化が困難な場合は、総計した税政ポイントを「バイトや末端の下請けを含む全ての利害関係従事者および見做し公務員などの人口比率」で割る算式を用いて同様の効果を出す　＝　行政側の評定人口が多いほど不利になる。
　以下は首位=１位が３位に予算を横流しして、下記の人口状態を維持しようとする買収行為を防ぐためのシステム。

　　　格差　：　　３位　×　２　　　>　　１位　　 >　　２位

　　　最大　：　　２．５　×　２　　>　　４．９　　>　　２．６

　　　最小　：　　３．２　×　２　　>　　３．５　　>　　３．３

　自治体人口格差が２倍に達した場合や、７年連続で２位と３位の順位が逆転しなかった場合は、３位の上役かつ担当任期の長い順から２０％を最下位の役職へと降格および減給（退職金もリセット＝０円）とし、その後に３位自治体の全債務を無条件かつ強制で１位自治体に移行〔 肩代わり 〕させる ⇒ １位は３位の人口を増やすことで２位と順位が入れ替わるように助けざるを得ない。　なお、３位の自治体が発行する地方債の上限は、１位の自治体の財政状況で決定付けられる。　さらに、順位での給与査定は通年平均値で決まるから、年末や年度末の〆月だけ人口獲得するバラ撒きは無駄。　この制度導入前の既存法人（ すなわち会社 ）は、自治体ではなく政府に帰属している。

強者が弱者を虐げない社会　＝　アメリカ合衆国や英国とは違った思想の社会

2020年07月14日追記　：　身体障害者人口は健常者×５倍の良い評価値を得られる。




【　地方自治体による外貨獲得システム　】
1．全ての取締役の祖父母の代までの一族が、現時点まで継続的に国内で定住し、留学経験が無い。
2．前項の一族が、キリスト教・ユダヤ教・反日集団に傾倒した履歴が無い。
3．法人および全ての取締役が刑法・税法・著作権法・独禁法・消費や事業に関連した法令の違反歴が無い。
4．株式上場しておらず、銀行を除く他の株式上場してる法人や其の子会社等と資本や人材で関係性が無い。
5．業界シェア１０位以内に含まれた履歴が無い。
6．９割以上が日本国籍の従業員である。
7．民事再生法の適用履歴が無く、融資ではない経営側の自己資本比率が４０％以上。
地方自治体は、上記1～7全ての条件を満たした法人に限り、外国を対象とする共同事業を展開できる。
その事業で下記1～5全ての条件を満たした分の利益に限り、関与自治体の職員数で均等に配分できる。
1．輸出または外国の現地に展開する事業で得た利益である。
2．期限：当該事業の開始から３年間まで各年の売り上げ１０％以内。
3．設備投資関連の事業は、着工から最長５年間まで前項期限の起算を先送りできる。
4．該当する利益を全て純金かプラチナに換えて管理している。
5．取引先が、外国の国籍・本社で、日本の法人と資本や人材で関係性が無く、日本に支社などが無い。
　 自治重複競合の順位が下がると、利益配分（配当）を当該自治体が得られない（地方自治体の本分が内政に在り、それを疎かにして本末転倒に陥る弊害を防ぐ意 図）。　赤字は、企業と自治体が出資率に応じてそれぞれ負担する。　本件で創業した企業は、政府ではなく支援自治体に属す。




【　犬猫殺処分ゼロ政策　】
業者　：　開業認可制，従業員免許制，重罰主義
犬猫　：　遺伝子登録，網膜識別，任意の首輪GPS発信機
飼主　：　段階式免許制，重罰主義，去勢・避妊手術無料，ピル無料
財源　：　​富裕税〔総資産２億円超えから対象 〕​ ， ​貯蓄税〔 総額１億円超えから対象。 宝くじ，競馬などで申告されなくとも課税できる 〕​
　諸外国の優れた制度やシステムから良ぃ処をピックアップし、デュエリーグ収益で猫風邪を根治させる治療法の開発または発見する学術財団を設立する。




【　投票の若年優位化　】
　既に日本で確認できる現象だが、年齢が増すほど収入が増して生活に余裕が出るので投票し易くなるし、少子化が進む社会では年齢格差の無い選挙方式では若年ほど不利になる。　結果として年金暮らしで生産性の無い老人に過剰な行政サービスを与える傾向が出来上がり、それが原因で若年ほど搾取される比重が高まり婚姻・出産・育児が困難となり少子化スパイラルに拍車が掛かり社会基盤の腐敗・弱体化を改善できない。　これを確実に食い止める選挙方式を導入。

　　　票の価値　＝　１００　÷　年齢

　　　　　　　 ５　＝　１００　÷　２０才

　　　　　　　 ２　＝　１００　÷　５０才

つまり、投票された 《　票の価値　》 は、参政権を持つ投票者の年齢に反比例する方式。
現在、年齢４９歳以下〔定年７０歳〕の年齢層別人口比が低い値ほど 《　票の価値　》 が高まるシステムを考案中。




【　国政選挙への投票義務化　】
　自衛隊員と海上保安員を除く投票率が８０％未満ならば期日投票を翌日に仕切り直す。　投票日が続く期間は全ての交通機関や有料道路と公共業務を休業し、銀行・証券・為替の取引と国外への渡航を禁ずる　＝　国家的危機を人工的に作り出して投票を促す。　無投票を解雇・退学・除籍・解約の理由に出来る。　無投票者を出した世帯や企業には連座制で罰金３万円/人が科される。　これは国民に経済的自殺および国益面で自殺する選択肢を与えてる。




【　国政選挙のフェスティバル化　】
　期日投票した者は敷地内に出店してる屋台の商材を２品まで無料で食べられる（連れ子に与えても良い）。　屋台は無料支給分を政府から支払われる。　新たな門出を国を挙げて祝うのだ＾＾




【　国政選挙くじ　】
　投票を終えた者は　「　どの政党候補者が何票を獲得するか　」　予測する籤への参加権を得る。　予測が的中したら賞金を貰える（政党候補者の当否は予測と無関係）。　くじ受付の締め切り時刻は早めに設定し、的中者が複数ならば人数で等分する。




【　無制限セーフティネット　】
　幼稚園・保育園・託児所・小中高校の室内と郵便局（体重計や各種センサーで外国人の利用を排除）に、無償で得られる魚肉ライスバーガーと野菜ジュースの配給機を設置する。　これはネグレクト餓死児童を減らすと共に、生活保護申請者の数を減らす役割が有る。　最終的には世界連邦を建国後、世界中に導入して餓死と喝死（脱水死）を消滅させる計画。
・　安全な飲み水を得ることができない１１億人の人々。
・　水資源の不足による地域紛争。
水系感染症と不衛生な生活用水は、世界で最も主要となっている死因であり、疾病原因の８０％を占めている。




【　世界政府における耕地比例人口統制　】
　遺伝子改造が無い自然由来の小麦ないしトウモロコシが完全な無農薬農法で１ヘクタール当たり収穫できる量を計測し、平地の総面積２０％を法定上限とした実効耕地の面積に比例した総人口の上限を算出し、それより超過している国家には井戸水・水道水および販売飲料にピルを投与し、医療への出産規制を布いて人口の増加を抑制する。　また、ミレーナ（レボノルゲストレル放出式の子宮内避妊システム）や不妊の手術は無料で受けられ、夫婦共に避妊手術を行った世帯（子供１人以下）は優遇税制の対象となる。




【　価格​カルテル​自壊制度　】
対象　：　各業界の年間売上　１位と２位 〔 利益ではない点に注意 〕
選定　：　主軸商材単価が最高値となる月間数の多い側 〔 横並びならば１位を 〕
課税　=　通常の税率　×　［　　同業他社が分担可能な裏金　<　税額　　］と為る法定​変数​〔 最小値　3　〕
選定された対象は翌年３位以下へと転落する可能性が高い。




リストラ引責法　　＆　　出向専任公務員法
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201811250000/

業績引責法　　＆　　業績比例賞与
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201901080000/

外国法人に特化した消費税　　＆　　法人税軽減の新条項
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201901190000/

次世代の選挙制度で格差の悪化を食い止める
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201901230000/

​働けど働けど幸せに為れない　　⇒　　この社会構造を改善するには？
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201902020000/

Three Laws of Hero
Three Laws of Hero
ヒーロー三原則
ヒーロー三原則
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/202002010001/
Hero三原則
https://megalodon.jp/2020-0621-0317-35/https://plaza.rakuten.co.jp:443/codediver/diary/202002010001/

魚拓
https://megalodon.jp/2020-0714-0153-04/https://plaza.rakuten.co.jp:443/codediver/diary/201505180000/

https://web.archive.org/web/20200713165454/https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201505180000/

http://archive.is/F78gH


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言論の自由は与えない　　⇒　　ﾋﾖｺ戰艦に関する投稿や発言〔 政治とゲーム関連は対象外 〕
​https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201807010001/​

自由民主党に可能な限界点　　　⇒　　　日本を中国へ売り渡しての保身
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201707050001/

投票すると、お得な仕組み。
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201707050000/
美しい国　　　⇒　　　総理が国民を　「　こんな人たち　」　と蔑む（さげすむ）国

日本の選挙の謎　　世界で抜きん出て高い供託金制度
​https://say-kurabe.jp/5206​
立候補に必要な供託金〔 前払い保証金 〕ゼロの国は、アメリカ、フランス、イタリア、ドイツなどです。
日本〔 ６００万円or３００万円 〕についで高い国は韓国の約１５０万円で世界２番目です。　続いて、いずれも約
９０万円　マレーシア
６７万円　台湾
３２万円　香港
９万円　イギリス
７万円　カナダ
５万円　オーストラリア（下院）
２万５千円　オーストラリア（上院）
２万５千円　インドとなっています。
日本の供託金は、イギリスの３３倍、カナダの４３倍です。



　無能な知恵遅れ集団の自由民主党に仕切れるのは、バカでもチョンでも出来る高度成長期の税金垂れ流し箱物行政だけょ。　　豊洲問題を見ろ。　民衆に金が下りて来ず富裕層や土建屋だけが左団扇で、庶民の暮らしは悪化の一途だ。　実に愚かしい。　１兆７５００億円の赤字国債を追加発行した２０１６年度 第３次 補正予算でアベノミクスも完全に失敗として結論が出た。　しかも姑息にＧＤＰ算出方法を変更して大本営発表おっぱじめる始末とくりゃあ。　こんな有り様（イカサマ）じゃ日本の主権は風前の灯火よ･･･

　あぁ… 、　トップがバカだと救いようが無ｪ…


【　言論の自由　】　と　【　ネット匿名発言・発信　】　について
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201607240001/

便所ちゃんねる（２ちゃんねる．net）肯定の便所虫（２ちゃんねらー）は全て、「人」ではなぃ「害悪」そのもの。

叩き潰し、踏み潰し、少しでも多く不快と不幸と恐怖と苦痛を与ぇ絶望させてゃるのが正しい社会の在りかたｗ

便所虫（ねらー＝西鉄バスジｬｯク殺人の元凶ども）が、１匹でも多く絶望しながら死にますょーにぃ（ｰ人ｰ）祈w


俺さまは世界政府を樹立し、地球から ４つの死（ 戦死、餓死、凍死、渇死=水不足の死 ）を解消する。

処刑の詳細 ⇒ https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/20131126/


ネット（WEB）上の匿名性について
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/201602060001/

学校　「　いじめ　」　問題
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/?ctgy=16

大卒の俺さまが教ぇてやる
https://plaza.rakuten.co.jp/codediver/diary/?ctgy=13


　かつて、大東亜戦争（太平洋戦争）の日本軍は無能な天皇に指揮されて、９９％圧勝できる​詰め将棋​の状態から逆転ボロ負けした。　その無能ぶりと、組織的な欠陥を充分に認識して反省しろ。
　ハワイ攻略→カリフォルニア侵攻→全米占領
　日本人は優れた兵器を作れはしても、その兵器を使いこなして戦争に勝つ能力までは持ち合わせていない（この俺を除けば）。　神風を含む特攻はミッドウェー海戦の敗退後、直ちに史実よりも大規模かつ長期的に断行する必要が有った。　現代人も含め未だにこの意見が出せないあたり、日本人と言う民族の軍事的センスや決断力に限界が見て取れる。　もちろん当時、レーダー同期防空システムは投入できていないので、神風特攻が充分な戦果を得られたことは言うまでもない（　２ちゃんねらー　＝　便所ちゃんねるチンカスだんご便所虫はこの時系列すら把握できてない無能まる出しｗｗ　）。　なお「カリフォルニア侵攻」から先、アフリカ黒人を使ってアメリカ社会基盤を破壊する上記の戦略概要は、陸続きで投入できるブラセロ（メキシコ人労働者）とアルゼンチン人に替え、耳たぶではなく舌を切り取る方式へと改訂して　《　最新　》　とするｗ（ｸｽ

左翼が　「　日本は平和だ。」　と言ぅが、それは間違い。

　　　×　　平和

　　　○　　飼育小屋

自分の手で勝ち取ったならば「　平和　」と言って問題ないが、
日本国内には敵軍の基地が今も在り、その敵軍に貢ぐ政府が在る。
平和なのではなく、未だ占領され続けてる状態ってだけのことだよ今の日本は。

　２０１１年３月１１日の東北地方太平洋沖地震 は、「　普天間基地の移設先を最低でも県外にする。」と宣言した鳩山由紀夫⇒菅直人（民主党）内閣を屈服させる目的で、アメリカ合衆国が人工的な誘発地震＝人工地震兵器を行使した結果である。　それを知っている鳩山由紀夫はクリミアへ行き、ロシア（Russia）支持の姿勢を見せた。　東日本大震災の直後２０１１年３月３１日に、民主、自民などの賛成多数で、『　在日米軍駐留経費の日本側負担に
関する特別協定　』が国会で可決され、有効期限は従来の３年から５年に延長し、今後５年間、日本は米軍に現行水準（２０１０年度予算で１，８８１億円 ⇒
これを５回分 ≒ 約１兆円）を支払い続けることを決定した　＝　屁垂れ丸出しで怯え、屎を漏らして強請りに屈した日本の政府マヂ笑えるｗｗ

「　戦争は嫌だ嫌だ。」と言ぅ日本人ども、そんなに死ぬのが嫌か？
家畜となって生き長らえるよりも嫌か？
無様で滑稽だな反戦を唱える日本人ども。（ ´,θ`）ﾌﾟｯ ＜ 国内に米軍基地が在るかぎり戦後は終わらない。

　大東亜戦争（太平洋戦争）の前に、対ソ連の防衛線を広く取る目的で中国大陸に進出した日本と、
韓国や日本に基地を置いているアメリカ合衆国と、何が違うと言うのか？
何も違いはしない。
ゆえに、日本に戦犯など存在しない。
天皇（朝鮮混じり）は卑劣な売国奴であり、裏切り者である。
負け犬の条約（特に第１１条）は破棄する。
鎖国を選んだ日本が侵略思想の国家であるわけがない（断言）。
アメリカ合衆国とは、決着を付けねばならない。


ﾋﾖｺ戰艦のメールアドレス　hiyoko_senkan@yahoo.co.jp
pixiv プロフィール　http://pixiv.me/hiyoko_senkan​​