＊当サイトで紹介している動画のいくつかは、動画サイトにおける検索に全くひっかからず、BANされている可能性が極めて高いものが多いのが現状です。市民に対して正しい情報がいきわたらないよう、言論統制がなされています。気が向いたら、SNSなどで拡散いただければ幸いです。
海外では大手メディアが何度も報道し、法執行機関もその存在を認めてきた集団ストーカー犯罪～日本国内の大手メディアは、集団ストーカー被害者の合理的な主張を取り上げた、公平な報道をしていない
集団ストーカーは長年、精神病者の妄想ではないかと言われてきました。しかし海外ではFOX、CBS、ABC、NBCとその系列局など、複数の放送局がこの犯罪について真摯な報道を何度もしており(右の「カテゴリー」より、海外報道 - 集団ストーカーの項目をご参照ください)、特にFOXニュースの報道では地元警察官がこの犯罪の存在をはっきりと認めています(本ブログ記事: 集団ストーカーを取り上げた海外ニュース～地元警察は集団ストーカー犯罪を把握編 https://is.gd/rZ5xGf)。この犯罪は根拠のない陰謀論などではないのです。最近では、国連人権理事会・拷問に関する特別報告者・グラスゴー大学国際法学教授のニルス・メルツァー氏がこの問題を取り上げました。この国連の動きを、英国の歴史あるクオリティペーパーであり、正確かつ最も先鋭的な報道を行う媒体として世界的に評価の高いガーディアン紙が報じています(別館ブログ記事: 「国連、肉体への拷問禁止を回避するための “サイバー拷問” に警鐘」(英ガーディアン紙) http://u0u1.net/TsFe)。海外報道については本ブログのメインコンテンツの一つとして複数紹介していますので、ぜひブログ内の各記事をご参照ください。むろん本ブログで未紹介の報道も数多くなされています。
日本の大手メディアは被害者たちが努力して収集したこの犯罪被害の証拠、過去の諜報機関の犯罪について文献を調査しながら打ち立てた合理的な説明を全て無視しており、この問題を報じません。強力な世論操作が行われているのです。しかし大手以外のWEBニュースメディアや書籍などでは、勇気ある編集者、ジャーナリスト、学者たちがしばしばこの問題を指摘してきました。武蔵野学院大学客員教授 平塚俊樹氏による『証拠調査士は見た！すぐ隣にいる悪辣非道な面々』(Amazon: https://is.gd/VJV6j9 ) では、平塚氏が産業医にインタビューをしていますが、ここでは産業医が職場での集団ストーカーは、宗教団体の行動部隊と産業医の連携で行われていると発言しています。
しかし支配層の言いなりである日本の大手メディア、特にテレビはけして正しい報道をせず、この問題を隠蔽するのに加担していると考えられています。政治に関して少しでも関心のあるネットユーザーは、現在の日本の大手メディアが正しい報道を行っていない事はご存知でしょう。集団ストーカーは虐待や中傷を徹底し、対象者の「心を折る」事で自殺に導く、現代の日本で行われている自殺強要です。むろん実際的に自殺に導くという意味では、誇張でなしに殺人そのものなのです。そのため、支配層からすれば、この犯罪について正しい報道をさせてはいけないのです。
アメリカでは共和党の国会議員2名、神経学者・精神医学者がすでに集団ストーカー被害者の立場を支持～電磁波兵器・宇宙空間の武器配備に関する決議・法整備がなされてきたアメリカ
加害行為は非常に狡猾であり、記録は困難ですが、一部には見事に記録できた証拠映像などもあります。海外被害者たちの努力が実り、2015年にはカリフォルニア州リッチモンド市議会では、宇宙空間からの電子兵器を利用した、集団ストーカー被害者に対する攻撃を禁止した国連の法整備に対する支持が決議されました(Youtube: 議会における議論・採択の模様を収録した映像 https://is.gd/iVKVjR)。この市議会ではイェール大学を卒業した神経学者や、PTSDの研究で知られ、ナノテクノロジーの大規模研究に関わっている精神医学者が集団ストーカー被害者を支持し、診断基準の変更を訴えています(本ブログ記事: リッチモンド市議会が集団ストーカー被害者を支援、精神医学者・神経学者も被害者たちの主張を支持 - 宇宙空間の武器配備に反対する宇宙保全法・条約を支持する決議が市議会で採択[2015年5月19日]https://is.gd/UOr8Po) 。メーン州などでは電磁波兵器の使用を禁止する法律が制定されています (メーン州公式ページ： "Title 17-A: MAINE CRIMINAL CODE" https://is.gd/s5flk1 英語のみ)。
海外の有名被害者で集団ストーカーの被害周知活動を行っているジェームズ・ウォルバート氏は、身体から本人が知らぬ間に挿入されていた監視用RFIDチップが検出されました (机の上の空 大沼安史の個人新聞: 大沼安史による解説 https://is.gd/fbmxDg)。この被害を証明するにあたり、ミズーリ州選出のジム・ゲスト議員・カンサス州選出のトッド・ティーハート議員(共に共和党の国会議員で複数回選出)らが証明書類の起草に名前を出して支援しています(Youtube: Lawless America - James Walbert Interview https://is.gd/Br3ZlT 英語のみ)。集団ストーカーという最悪のプロジェクトは、トランスヒューマニズムの実験を兼ねている可能性が高いのです。
この犯罪は本来政治家が立ち向かうべき政治・軍事・諜報に関するものであり、みなさんと同じ市民に対するテロでもあるのです。右・左の立場を問わず、関心を持ってしかるべき問題と言えます。
「集団ストーカー被害は妄想、被害を主張しているのは狂人」という刷り込みばかりを繰り返してきた国内メディア～一般市民が知らない諜報機関の嫌がらせ作戦と軍事兵器の流出、超監視社会化のアジェンダ
複数の諜報機関の内部告発者や被害者の証言、各国の軍事兵器開発、マインドコントロール研究の歴史などを検証した結果、現在では集団ストーカーは、各国諜報機関が開発した嫌がらせ方法を精神医学的なものに特化させ、これに各国が研究してきた電磁波兵器による攻撃を加え、さらにマインドコントロール・洗脳実験を組み合わせたものである事がはっきりしてきました。
国内では集団ストーカー被害についての本当の報道はほとんど流されず、他方で集団ストーカー被害者を危険な狂人扱いする事件ばかりが一方的に定期的に流されてきました。一般市民の理解が得られていないのは、被害記録を残すのが難しい事、メディアによる世論形成において、この犯罪の存在を議論させないまま、被害者を統合失調症だとする場が形成されている事、各国諜報機関の嫌がらせ工作の方法・マインドコントロール実験とその歴史、電磁波兵器など最新の軍事兵器の開発と流出について、一般市民に情報が行き届いていないことに原因があるのです(軍事兵器の流出については、ボストン大学で教鞭をとるテロリズムの研究家、ジェシカ・スターンが指摘しています。『核・細菌・毒物戦争』https://is.gd/18XqX0 講談社 2002 p175によれば、特にロシアには軍組織と犯罪組織を結ぶ、科学者も絡んだ犯罪ネットワークがあり、高度な軍事兵器の流出がたびたびなされているようです)。
単純に考えて、集団によるストーカー行為があり得ないわけがなく、むしろ不特定多数で嫌がらせをすればストーカー行為が露見する事が少ないのは明白です。集団によるストーカー行為はあり得ない、というのは非合理的な考え方であり、支配層によるメディアやSNSを通じた洗脳・マインドコントロールにすぎないのです。
なお、元NSA職員のカレン・スチュワートが、内部告発後の集団ストーカー被害を告発(机の上の空 大沼安史の個人新聞: https://is.gd/1bN1xn 日本語での解説)しており、スチュワートはラジオ番組やSNSなどで被害周知と撲滅活動を続けています(Twitter: Karen Melton Stewart @karen_kams56 英語のみ)(Youtube: Play List - Karen Stewart Ex-NSA 英語のみ)。また、同じく元NSA職員であり、あのエドワード・スノーデンの先輩でもある、ウィリアム・ビニーとカーク・ウィーブも2017年に集団ストーカー被害者の調査・支援を開始しています(Youtube: Ella F - Launch of the Global Targeted Individual Survey 2017 https://is.gd/q6yFC5 英語のみ)。ウィリアム・ビニーは被害者たちを調査した結果から、2020年4月に海外のテレビ番組で、現在コインテルプロが行われている事に言及。一般市民に対するエレクトロニックハラスメント、つまり壁を通過するマイクロ波兵器を利用した攻撃が実際になされており、皮膚に火傷の被害が発生している事実を公に認めました (NSA内部告発者ウィリアム・ビニーが一般市民に対するエレクトロニックハラスメントの存在を認め、現代の集団ストーカー(ネット上の大量監視・室内監視・コインテルプロ・脅迫・弾圧)について語る - (別館))。しかしこうした事実も日本のメディアでは全く報道されていないのです。
集団ストーカーのスキームは、単に過去の諜報機関の秘密作戦を組み合わせ、拡張したもの～集団ストーカーでは精神病様の訴えを誘発することを目的とした、狡猾なプロトコルが実行されている
現代の集団ストーカー犯罪を過去のCIAプロジェクトで説明すると、コインテルプロ(破壊工作：信用低下・友人や恋人との離間工作・失職工作・冤罪ねつ造による逮捕・社会的抹殺・徹底的に精神面を追い詰める工作・殺害等 Wikipedia)×プロジェクト・パンドラ(生物に対する電磁波照射実験 https://is.gd/tx1pMo "SECRET AND SUPPRESSED: BANNED IDEAS AND HIDDENHISTORY" ほか諜報機関の作戦に関する多くの著作で指摘されている)×MKウルトラ(マインドコントロール・洗脳実験・拷問 Amason: CIA洗脳実験室-父は人体実験の犠牲になった-ハービー・M・ワインスタイン)を組み合わせ、これにモッキングバード(メディア操作・世論誘導)るいネット を加えたものにすぎません。これが集団ストーカーについての最も簡単な説明と言えるでしょう。
現在、諸外国で行われてきたマインドコントロール実験あるいはコインテルプロなどの嫌がらせ、電磁波兵器の開発についての知識が全くない精神科医から、安易に統合失調症の診断を下されてしまう被害者も少なくありませんが、集団ストーカーのスキームには、精神病様の訴えを誘発することを目的とした、狡猾なプロトコルが実行されています。被害者たちはありえない体験を無数にさせられますが、首謀者たちには「信じられないほどひどい嫌がらせ」であればあるほど誰も被害者の訴えを信じない、という卑劣極まりない考え方もあるようです。
過去ソビエトにおいては精神病の診断基準を逆手にとった弾圧行為が行われていた～集団ストーカーは過去のコインテルプロを精神的な嫌がらせに特化したPSYOP
なお、本記事末尾には参考文献を記載していますが、そのうちの一つにB・ケルゾンスキー＋A・モコビコフ(著)高橋祥友(訳)「全体主義国家旧ソビエト連邦における弾圧の手段としての精神医学」p.160-175『imago 1993 8 (vol.4-9) 特集マインドコントロール』青土社 1993 (国会図書館オンライン https://bit.ly/2YxJPgW)があります。この文献はその名の通り、ソビエトにおいて精神病の診断基準を逆手にとった弾圧行為が行われてきた事実を示したものです。海外では集団ストーカーはPSYOP[Psyochological Operation・精神医学的作戦]とも呼ばれており、コインテルプロの嫌がらせを精神的なものに特化させたものと言われています(本ブログ記事: アメリカの市議会における集団ストーカー被害者たちの証言 [カリフォルニア州ラグナ・ビーチ市議会 2017年11月7日] サンドラ・チャドウィック氏証言 https://is.gd/eV4bgp)。
本ブログを閲覧すればわかる事ですが、過去のコインテルプロには不法侵入のうえ、物を置いていく、ドアノブを破壊するなど、現在の集団ストーカーに使われているものと全く同じガスライティングの手法が用いられてきました。こうした過去のコインテルプロ被害は歴史的事実ですが、現在の集団ストーカー被害は過去のコインテルプロと共通点が異常なまでに多く、明らかにその延長上にある作戦なのです。
国家の監視と犯罪組織の嫌がらせが存在しない国はない～監視被害を訴える人間に「狂人」のレッテルを貼る、あまりにも支配層に都合のいい「統合失調症」の診断基準
統合失調症という病気の存在自体について、本ブログでは特に否定はしていませんが、巨大な権力により監視されている、見知らぬ人たちに尾行されている、悪口を触れ回られている、と訴えた人間に、即狂人のレッテルを貼るというこれまでの精神医学の診断基準は、あまりにも支配層に都合のいいものだと言えないでしょうか。政府による秘密裡の監視、犯罪組織による集団的な嫌がらせが存在しない国はないのです。本ブログでは、作家のフィリップ・K・ディックのインタビューも取り上げていますが、ディックの経験したコインテルプロ被害を聞けば、監視と嫌がらせにより、精神病に追い込む策略が実際に存在し、現在の集団ストーカー被害がコインテルプロの延長上にある事がよくわかる事と思います（本ブログ記事: フィリップ・Ｋ・ディック 『コインテルプロ、日米仏露の文学とその影響を語る』1977年フランス 国際 S.F フェスティヴァル インタビュー https://is.gd/scawgq)。
マインドコントロール兵器の開発は実際に行われてきた～兵器に関する法整備書類・特許は実際に存在し、電磁波兵器・マインドコントロール兵器のいくつかは実物も確認されている
被害者たちが主張する「思考盗聴（遠隔的に思考を読まれる被害・過去の記憶をたどられる被害）」は、統合失調症の典型的な訴えのようで、またS.F映画のようでばかばかしいと思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし被害者たちが主張しているように、マインドコントロールの効果を有する兵器に関する書類は多数確認されており(Mind Justice: "Russian Mind Control Weapons" https://is.gd/cmOiTt 英語のみ)、なかには実際に存在が確認されている兵器も存在しているのです (WIRED日本語版: マイクロ波で脳内に音を発生させる兵器『MEDUSA』「サブリミナルメッセージも」https://is.gd/uFApLs)。カリフォルニア大学に勤務していた、神経科学者 エドワード・スペンサー博士は、2015年5月19日リッチモンド市議会で、集団ストーカー被害者を支援し、EEG（脳波）ヘテロダインと呼ばれる技術により、人間の脳の電気的な活動がスーパーコンピューターに保存し、転送する事が可能であると証言(本ブログ記事: リッチモンド市議会 2015年5月19日 https://is.gd/UOr8Po)。わが国でも、東京大学・米国イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校大学院を卒業した、弁理士の小池誠博士が、自身のブログや市民メディアなどで、米国における遠隔的な思考解読の特許とその仕組みを解説しています(小池誠博士ブログ：マイクロ波聴覚効果及びその関連[旧題 自衛隊の犯罪を斬る]: 心を読む機械の原理の画像)(Youtube: CCJ ch 「エレクトロニック・ハラスメントで思考を盗聴する？思考を操作する？？いったいどうやって？」https://is.gd/J6L8hI)。
各国の諜報機関が遠隔でのマインドコントロール、思考解読を目的とした研究をしてきた事は間違いなく事実です。そして諜報機関というのはそうした悪しき研究情報をひたすらに隠されてきました。これは非道きわまりないMKウルトラの実験に関する書類が削除され、長く隠蔽されてきたことからも明らかです（本ブログ記事: 1995年3月15日 ワシントン D.C 放射線人体実験諮問委員会 Part 1 サイコセラピスト ヴァレリー・ウルフ氏による証言 https://is.gd/SADXdBなど)。本ブログの記事、「CNN特集 電磁波兵器 (1985年) 遠隔マインドコントロール研究と秘密裡に開発されてきたRF兵器の脅威」(https://is.gd/JnmZS7)などを読めば、被害者たちが訴えているエレクトロニックハラスメント、最新鋭の電磁波兵器・マインドコントロール兵器の開発やその悪用が荒唐無稽なものではなく、むしろきわめて合理的な主張である事がはっきりわかると思います。昨今では人間の脳に侵入し、精神を操作する研究が無数にあることはよく知られるようになっていますが、最も重要な軍事上の研究成果が秘匿されている可能性が高い事は言うまでもないことでしょう。
なお、過去のコインテルプロと集団ストーカーに共通点が多い事は先述しましたが、MKウルトラと集団ストーカーにも非常に多くの共通点が見られます。尾行などを訴えている集団ストーカー被害者には少なからず原因不明の火傷痕などがみられ、アクティヴ・ディナイアル・システム(Wikipedia)、DEW (指向性エネルギー兵器 - Wikipedia)などの電磁波兵器の悪用などによる遠隔的な拷問・虐待が強く疑われています。こうした拷問はMKウルトラでも利用されており、アンカリングの一種でもある基本的な被害「ほのめかし」による脅迫などを利用したマインドコントロールも併せて行われているのです。遠隔的に電磁波兵器・衛星監視技術・ナノテクノロジーなどが悪用され、洗脳やマインドコントロールを遠隔的に行う事を目的でなされているという被害者たちの主張は合理的と言わざるを得ないと言えます。
正しい事が報じられないー自粛とフェイクニュースの時代を生きる～（裏社会+芸能界）×諜報機関＝メディアストーカー
集団ストーカー被害者の中には、メディアに自身の生活が反映されている、芸能人が自分の生活を知っているかのような話をする、など常識で考えれば、完全な統合失調症としか言えない「メディアストーカー」の被害を主張している人たちもいます。しかし、これでさえもハリウッドの超有名俳優であり、集団ストーカー被害者となってしまったスティーヴン・シェレンの話を聞けば、理解できるかもしれません(本ブログ記事: ハリウッド俳優・集団ストーカー被害者 スティーヴン・シェレン「メディアストーカーの仕組み・芸能界×諜報機関・フェイクニュースと現代社会のリアリティを語る」https://is.gd/BOnkUH)。スティーブン・シェレンはハリウッドの内側にいた人物として、映画やドラマの脚本に諜報機関から修正指示が入る事、自身の私生活が映画に何度も反映され、それが自身への嫌がらせになっていた事などを暴露し、メディアストーカーの仕組みを明らかにしています。
国内の集団ストーカー被害者の中には、このメディア・ストーカーにロックスターなどのミュージシャンが加担している、自身の周囲で起こる集団ストーカーの各被害にもその証拠が散見される、あるいは自身の創作物などのアイディアがそっくりそのまま「アーティスト」によって盗用されているーと訴えている人たちがいます。近年、国内外の音楽業界における問題として、PVや写真に秘密結社や悪魔主義などの特殊な思想と結びついた特定のシンボル・サインが多用されている事を指摘する情報がネットには溢れています。これは音楽業界の頂点に立つ権力者の力を誇示し、ピラミッド型の全体主義社会を構築するためのプロセスの一つである可能性が高く、一種のマインドコントロール作戦と言えます。音楽業界は支配層によるマインドコントロールに加担している可能性が極めて高いのです。こうした情報は陰謀論と安易にかたづけられがちですが、音楽業界の腐敗については、業界内部からの指摘も後を絶たず、音楽産業が悪の産業そのものであることがどんどん明らかになってきており、近年では歌手やモデルのMKウルトラ問題も指摘されています。当ブログでは今のところ、諜報機関とロックスター(レナード・コーエンとMKウルトラ・集団ストーカー、メディアストーカー・洗脳作戦、日本のロック産業におけるシークレット・エージェントの存在について） - (別館) を公開していますが、この問題にはさらなる調査が必要です。市民のヒーローと目されていた音楽業界のスターたちが特定の政治的ポリシーやイデオロギーを推し進める産業に奉仕する人間たちで、実は諜報機関や支配層のパペットにすぎない可能性が高い事は、今後も追求されてしかるべきでしょう。また、アイディアや創作物の盗用は音楽業界・映画業界が主のようですが、文化産業全般に見られるようです。アイディアの盗用は、創作者として身を立てたいと思い、一生をかけてきた人間の全てを打ち崩し、自殺に追い込む策略の一つでもあります。アイディアを考えた人物が狂人扱いされ、盗んだ人間がヒーローとされる社会は到底健全とは言えません。遠隔的な監視技術やネット上のPCの利用歴、屋内監視のデータなどがこれに利用されている可能性は極めて高く、市民の生活の新たな脆弱性が明らかになっていると言えます。
9.11以後、世界は完全に変わり、これまでと全く異なる世界が始まっている事を感じとっている人は多い事と思います。新しいテクノロジーが続々と登場している昨今ですが、こうしたなか、犯罪者たちは、絶対にばれない新しい手法を常に試行錯誤しています。さらに各国の犯罪組織と諜報機関というのは往々にして連動しており、互いに秘密裡に関係を結んでいる場合が多くありますが、そうしたコネクションが存在する社会で、最新の軍事兵器やマインドコントロール技術が犯罪に悪用されていないと、誰に言えるのでしょうか。
目的は支配層に都合のいい超監視社会の形成と自由社会の崩壊か～社会の無法地帯化がついに到来
諸条件を鑑みると、主犯は米国だとの声が根強くあります。一方電磁波兵器の研究を行ってきたのは米国だけでありません。ロシアの電磁波兵器研究は米国のそれを上回っていると言われ (本ブログ記事: CNN特集 電磁波兵器 [1985年] 遠隔マインドコントロール研究と秘密裡に開発されてきたRF兵器の脅威 https://is.gd/JnmZS7)、さらにプーチン政権下のロシアでは諜報機関による精神的な嫌がらせ行為が報じられていますし(英 高級紙 「ガーディアン」The Guardian International Edition:「Russian spy agency targeting western diplomats」2011年9月23日
https://bit.ly/2GfLCzW 英文のみ)、中国の超監視社会化もたびたび伝えられており、議論は続いています。なお、近年ではアメリカ合衆国ニューヨークに本部を置く中国語専門のテレビ局NTD(新唐人電視台)が、中国でエレクトロニックハラスメントを利用した虐待・精神病院への強制入院を悪用した弾圧が起きていると報じています(Youtube: 中国当局の新たな迫害手段「エレクトロニック・ハラスメント」https://is.gd/aiFPSA)。当サイトでは情報量の多さから、欧米で明らかとなった英語資料を多く紹介していますが、日本同様、中国でも集団ストーカーは起きており、中国の国民が同じ抗議活動をしている事も近年よく知られるようになってきました。
国単位でどの国が首謀していると決めつける事はできず、欧米・中国などの背後にいる、国境を越えて連携している国際金融資本などの支配層によるNWO戦略の一環であるとも言われており、最悪の場合、各国が連携してこの最悪の弾圧手段・人体実験、全体主義および共産主義化が行われている可能性もあるのです。参考までにロシア側は国営放送局のRTが、近年話題となっているハリウッドのMKウルトラ問題なども複数回にわたり取り上げてきました(Facebook: RT America - MKUltra secrets exposed)。一方、ポーランドの被害者団体PACTによれば、アメリカではFBIが捜査に乗り出すことを宣言したようですが(PACT: Tonight! Amazing News! The FBI office in southern California will be starting to investigate TI Cases! 英文のみ)、FBIはかなり昔に前述のジェームズ・ウォルバート氏の一件で個人の加害者を逮捕した以外、この問題について全くといっていいほど成果を上げておらず、この宣言の後も事態が改善したという情報は全く聞こえてこないため、本当に捜査する気があるのかーという声も被害者達からあがっています。なお、ウォルバート氏の場合は自身で私立探偵などを雇い、私的に調査を開始し、証拠を全て自分で集めて、FBIに相談したうえでようやく立件に至ったようです。しかし言うまでもなく、個人で証拠を集めるのは非常に難しいのが現状です。
言うまでもなく、この犯罪は弾圧の具体的手段でもあるわけですが、この犯罪的プロジェクトは新時代の統治法の一種とも言われており、単なる実験でなく、今後各国の国民の大多数に対し、ある日突然導入される可能性があります。エドワード・スノーデンのリークが明らかにしたように、現代の監視が特定のテロリストを対象にしたものではなく、基本的に各国の国民全員が対象になっていたのは記憶に新しいところです。ウィリアム・ビニーとクリス・ヘッジズもコインテルプロが大規模化されている事を問題視しています(NSA内部告発者ウィリアム・ビニーが一般市民に対するエレクトロニックハラスメントの存在を認め、現代の集団ストーカー(ネット上の大量監視・室内監視・コインテルプロ・脅迫・弾圧)について語る - (別館)。
結局これはファシズムの問題であり、自由社会が崩壊し、私たち市民の暮らす世の中が、ある意味で無法地帯になりつつあることを示しています。現在、上級国民が裁かれない事が話題になりつつあります。この社会の「無法地帯化」については、みなさんも思い当たるところがあるのではないでしょうか。
激増する監視社会インフラと監視を何が何でも是とする大手メディアの洗脳～集団ストーカーのインフラを利用した情報・アイディアの搾取も
IoT機器やスマートフォン、顔認証カメラをはじめとする監視社会のインフラが増え続けており、IT企業は個人のデータを共有しています。一見法整備はなされていても、どこかで情報が洩れている、支配層が利用しているという指摘は絶えません。監視インフラの激増、テロ対策を名目とした各国における秘密主義的な法整備、愛国者法制定後のアメリカにおける集団ストーカー被害者の激増が無関係なものでないのは明白です。監視は是だ、という主張がメディアでは支配的ですが、果たして本当にそこまで監視が必要なのでしょうか。テロ自体が自作自演である可能性がある事に保守・リベラルを問わず、全世界の市民は気づいています。
前述のように、昨今いわゆる上級国民による犯罪が裁かれない現状にも批判が集まっていますが、全てはつながっています。集団ストーカー被害者の中には情報の収奪によるアイディアの盗用などを訴えている被害者も少なくありません。芸術家や思想家はもちろん、料理人や商品開発にいたるまでアイディア盗用はその人の全てを破壊する可能性を秘めています。
監視インフラが激増している事実、情報流出が実際に存在する事実にも関わらず、監視は是だ、企業の情報共有にも問題がないというニュースばかり流されているのはとてもおかしな事ではないでしょうか。
被害者たちに有利な言説や証拠が完全に黙殺される一方、都合のいいタイミングで起きる被害者たちに「狂人」のレッテルを貼る奇妙な事件の数々～支配層に都合のいいニュースを無限に拡散する大手メディア
また、被害者たちの反対運動が盛り上がってくると、きまって絶好のタイミングで集団ストーカー被害者と思しき人物による凶悪犯罪が起こり、メディアを通じて被害者たちに「狂人」のレッテルを貼るニュースが集中的に流されます。MKウルトラを史実として経験しているアメリカでは、洗脳に関する市民の理解も進んでおり、近年では銃乱射事件が起こると、V2K (いわゆる「神の声兵器」と呼ばれる音声兵器による人工音声(
ボイス・トゥ・スカル - Wikipedia)やMKウルトラによるものではないか、と議論になっています。洗脳による暗殺者製造、芸能人の奴隷化は海外では近年かなり大きな話題となっているのです。元ビートルズのジョン・レノンを殺害したマーク・チャップマンやロバート・ケネディを暗殺したサーハン・ベシャラ・サーハン(Wikipedia)は、いわゆるMancurian candidate、つまり諜報機関により洗脳された暗殺者だった可能性がきわめて高い事は、現在ではよく知られています（注：ジョン・レノンは集団ストーカーの前身であるコインテルプロの被害者であったことはよく知られており、現在海外では世界一有名なTargeted Individuals[集団ストーカー被害者]と言われている）。
ジョン・レノン暗殺については、今もチャップマンの単独説を主張する情報源がありますが、諜報機関に関する研究を調査した著作、フェントン・ブレスラー(著)島田三蔵 (訳)『誰がジョン・レノンを殺したか？』https://is.gd/EjkcDp(学研M文庫)やフィル ・ストロングマン (著) アラン・パーカー (著) 小山 景子 (訳)『ジョン・レノン暗殺―アメリカの狂気に殺された男』https://is.gd/FzcecY(K&Bパブリッシャーズ)、その他の英語で出版されている諜報機関の洗脳研究に関する事実や機密情報をもとに綿密に立証してきた書籍を読めば、諜報機関による洗脳殺人プログラムで暗殺された可能性がきわめて高い事がわかるでしょう（なお『誰がジョン・レノンを殺したか？』の信頼性、諜報機関による偽情報などの流布については本記事巻末に補足を載せています。お時間がある方はぜひご一読ください)。
しかしこうした事について一般の市民はまるで知識がなく、統合失調症の診断基準についても、一般的な常識であるというだけで、科学的な裏付けがない診断を妄信しているのです。最近ではこうしたMancurian candidate説に加え、種々の凶悪犯罪についても、国家および超国家的な支配層の権力が秘密裡に保持している殺人部隊による世論誘導事件なのではないか、事件自体が捏造なのではないか、という疑惑も起きはじめています。諜報機関に都合のいい事件がタイミングよく起きるのは不思議だと、みな疑問を感じ始めているのです。
いずれにせよ、被害者たちの筋の通った主張や明確な証拠、諜報機関の洗脳実験・秘密裡の監視・破壊工作の歴史を、大手メディアが全て黙殺し、そのうえで被害を否定する支配層に都合のよい、プロパガンダめいた凶悪事件だけを大体的に報じているのがアンフェアで奇妙な事なのは言うまでもありません。こうした一方的な報道を、知識のない市民が鵜呑みにし、支配層の思うがままに超監視社会化が進み、事態が深刻化しているのです。
アメリカだけで被害者数はすでに20-30万人、増え続ける国内外の集団ストーカー被害者～国内では保守・リベラルともに被害者がいる
わが国の集団ストーカー被害者は最も大きな被害者団体に登録されているだけで2,000人以上、おそらく実数はその4-5倍はいるでしょう。テレビ番組へも数多く出演しており、著名な反集団ストーカー活動家でもあるジョン・ホール医師は、アメリカだけで被害者数は20-30万人に達していると語っています(Youtube: Dr. John Hall "Buzzsaw" https://is.gd/XZsg7F 英語のみ)。近年では「Million」という単語が使われはじめ、世界規模では100万人以上が被害者になっているとも言われており、被害者の数はどんどん増え続けています。被害者達は白人・黒人、男性・女性を問わずおり、現在の集団ストーカーについて言えば、今のところ対象となる被害者に人種的な差別は少ないようにも思われます(本ブログ記事: 海外集団ストーカー被害者達による証言[生命倫理学に関する大統領諮問委員会] https://is.gd/za9ezh)。 国内では被害者は保守派に多いようですが、リベラル思想の被害者も少なからず存在します。
わが国でも過去に複数回、コインテルプロに関する貴重な報道がなされてきました。反原発運動を行う市民に対する巨大な広告代理店によるコインテルプロ(Amazon: 『反原発へのいやがらせ全記録―原子力ムラの品性を嗤う』https://is.gd/Mc5Nk8)のほか、創価学会による脱会者への大規模なコインテルプロも報じられています(本ブログ記事: 1995年、週刊文春が報道した創価学会による『集団ストーカー』https://is.gd/HyNsYW)。
はじまりつつある市民たちによる支配層の圧政への抵抗～市民たちの横のつながりが活動の支えに
こうしたわずかな報道を足掛かりとしながら、集団ストーカー被害者たちは被害を必死に記録し、立証しようとしてきました。被害映像は玉石混交で、当初は客観的にわかりにくいものも少なくありませんでしたが、最近では被害を見事に視覚化した映像も多く見られるようになりました(Youtube: 集団ストーカー被害例 「ぞろ目ナンバー 続々登場」
https://is.gd/BYAGVe)。こうした動きが流れを少しずつ変えています。近年では日本でも精神医学関係の出版物を出している出版社もこの犯罪をとりあげるなど、徐々に世の理解が進んでいます(世論時報公式ページ:『世論時報 2019年3月』https://bit.ly/34C9JUd)。
英語での情報検索をふだんから行っているネットユーザーは、ぜひ海外における集団ストーカーについて検索して調べてみてください。DEWによる攻撃とコインテルプロの嫌がらせを主張する被害者たちの証言映像などをはじめ、SNSなどで信じられないぐらい多くの人たちが顔出しで情報交換をし、積極的な議論を展開しています。きっと被害者の苦しみを、よりリアルに感じ取る事ができる事でしょう。
集団ストーカーはファシズムそのもの～市民の安全な生活を守るため、右と左を越えた連帯が必要
近年ケムトレイルや気象兵器、欧米支配層のサタニズム、ハリウッドの小児性愛者の問題に関心を抱くネットユーザーは多くいますが、集団ストーカーやエレクトロニック・ハラスメントは、実はそれ以上の問題です。これは生命倫理学や脳神経倫理学、精神医学、政治学的問題であり、軍事・諜報の問題でもあるのですが、一言でいえばこれはファシズムの問題なのです。特に生命倫理学、脳神経倫理学、精神医学、政治学を学ぶ人達・専門家達、ジャーナリズムに関わる人たちには、直接専門領域と関わる話題ですので、ぜひ興味を持っていただきたいと思います。この問題はリベラル・保守、どちらの立場にとっても重要な問題であり、これは左 v.s 右の問題ではけしてありません。支配層の圧政 v.s 一般市民の生活の問題なのです。無法地帯化やメディアが事実を伝えない巨悪による不正、罪のない個人に対する徹底した社会的抹殺、実際的な殺害に、私たち市民がどう立ち向かうかが、今問われています。
安全に暮らすことのできる自由社会を守る
本ブログは、信頼できるニュースソースなどから、集団ストーカーについての情報を紹介し、この犯罪の全容について、一般市民へ情報提供を行う事を目的としています。集団ストーカーについて調べ始めた市民への情報提供を目的としているため、必要な情報が探しやすいように、コンテンツの量はあえて限定してあります。情報量はそれほど多くありませんので、ぜひ各記事をご一読いただければと考えております。なお、全ての記事にはソースである動画へのリンクがついています。文字情報だけでなく映像でも事実確認が可能になっているので、記事を面白いと思った方は、ぜひ動画も閲覧いただければと思います。
本ブログがきっかけの一つとなり、一般市民の集団ストーカー被害についての理解が進み、自由社会を崩壊させるこの凶悪な犯罪の進行を止める事ができれば幸いです。
それでは、海外で実際に報道されたニュースを一緒に見ていきましょう。
集団ストーカーに関する報道 「CBSファイヴニュース」
取材：エリン・マクファーソン
まずはCBSによる報道です。集団ストーカー犯罪を知らない人たちが被害内容についての基本的な理解ができるようになる動画です。自分も被害者ではないかーと調べ始めた方、集団ストーカーって本当にあるの？と思われる一般の方に、まず視聴いただきたい内容となっています。
このニュースでは、被害者団体に属する複数の被害者に取材。被害の概要を聞いています。家でしていた、他人に知りえないはずの行動が漏れている。それを赤の他人が「ほのめかし」てくる、これが毎日続くという典型的な被害例です。PCや他のデバイスのハッキングを基本にした嫌がらせ行為、集団ストーカーは「スロー・キル (じわじわ殺す)」、殺人プログラムであるというこの犯罪の性質にも触れています。ここで被害者の一人が語っているように、被害者は職も友人関係も財産もキャリアも、何もかも全て奪われます。そして警察に行ってもけして助けてはくれないのです。番組ではこうした被害が世界中で起きている事を真摯に伝えてくれています。下記に動画のリンクを貼り付けてありますが、見る時間が十分にないという方のため、文字で手軽に確認したい方のために、リンクの下に書き起こしを記し、キャプチャ画像を張り付けてありますので、スクロールしてご覧いただければと思います。
番組が取り上げた基本的な集団ストーカーの被害内容～監視を示唆するほのめかし、PCなどのハッキング、そしてスローキル（殺人プログラム）としての集団ストーカー
エリン・マクファーソン「今回は3人の人物に会ってきました。彼らは大人のいじめの被害者で被害を『集団ストーカー』と呼んでいます。彼らのうち2人はペンシルヴェニア出身で支援グループのメンバーです。支援グループは被害者を恒常的に陥れる加害者集団との日々の戦いをやりすごす手助けをしています」
男性被害者「すさまじい虐待行為が行われているのを実感しています。この問題はこの国だけでなく、全世界で地球上のいたるところで起きています」
ナレーション「ジョンとテリーは友人同士で、ペンシルヴェニア州からやってきました。彼らはここ数年間、恐ろしい体験をしています」
女性被害者「おびただしいほどたくさんの嫌がらせを受けてきました。まさに嫌がらせでいっぱいの生活です。自分がしたことをある日他人から言われるのです。前日がどんな日だったか、出かけた場所、食べたもの、どんな服を着ていたか。自宅のどの場所に座っていたのかまでです」
ナレーション「加害者たちは私たちのPCやデバイスをハッキングしています。 2人は世界中にいる被害者たちのほんの一例です。被害者は無駄にお金を失うことになります。鍵のつけ替え、パソコンの修理、引っ越しを余儀なくされるケースもあります」
男性被害者「集団ストーカーは長期間かけて人の生活を破壊していくようなものなのです。私にはちゃんとしたキャリアがありました。以前は結婚もしていましたし、家も車もありました。しかし今は何もありません」
ナレーション「テリーとジョンは警察署に行きました。しかし事件化するには証拠が不十分でした」
女性被害者「法案を通す必要があります。被害者が日常を取り戻すための倫理が必要です」
増加する監視・嫌がらせの被害者数～集団ストーカーはあなたやあなたの家族の生活にも直接関わってくる問題
こうした被害はけして他人事ではありません。先述のように、被害者の数はどんどん増加し、警察が犯罪被害者を助けない、当たり前の社会正義が通らない時代が到来し、トランスヒューマニズム(超人間主義)や電磁波兵器、遠隔的なマインドコントロールの非同意の実験が行われているのです。近年、スーパーシティ(内閣府)などの超監視社会と深く連動した政策、ムーンショット(ムーンショット型研究開発制度 - 科学技術・イノベーション - 内閣府)などの極端な未来社会戦略が、市民の同意をほとんど得ないまま、採用されているのをご存じでしょうか。集団ストーカーは支配層が強引に推し進める来るべき超監視社会時代の実験・実践である可能性が高いと言えます。むろん、集団ストーカーは、現代の憲兵制度を兼ねており、新冷戦時代の監視制度・罪の捏造などを行うための制度とも目されているほか、こうしたあらゆる支配層の欲求を無理やり実現するために導入されているとも考えられます。
被害は日に日に拡大しています。これは読んでいるあなたやあなたの家族の生活にも必ず関わってくる問題です。世界中で急増しているこの信じがたい残酷な凶悪犯罪が、一日も早く解決されることを願ってやみません。
＊本ブログ記事ではYoutube動画「集団ストーカー被害者達による証言 生命倫理学に関する大統領諮問委員会」に当方が掲載した解説文の一部を転用しました。
関連記事
yellowstoneandbeatuifulbird.hatenablog.com
主要参考文献
・ソビエトにおける精神病診断の悪用と弾圧について
B・ケルゾンスキー＋A・モコビコフ(著)高橋祥友(訳)「全体主義国家旧ソビエト連邦における弾圧の手段としての精神医学」p.160-175『imago 1993 8 (vol.4-9) 特集マインドコントロール』青土社 1993
・日本におけるコインテルプロの実例とその証拠について
海渡 雄一(著)『反原発への嫌がらせ全記録』明石書店 2014
・電磁波を用いたマインドコントロール研究、米国広告業界などにおける映像・聴覚サブリミナルを利用した大衆心理操作、音楽芸術におけるマインドコントロールの悪用、音楽産業と悪魔主義などについて
横井真路(著)『洗脳ゲーム サブリミナル・マーケティング』リブロポート 1995
＊著者は電通ロサンゼルス勤務後、米国で聴覚サブリミナルを研究
関連動画リスト
Youtubeにアップされている関連動画のリストです。本ブログで文字情報として取り上げているものが多いですが、興味のある方はぜひご覧ください。
補足 - 『誰がジョン・レノンを殺したか？』について
『誰がジョン・レノンを殺したか？』については、現在Amazonカスタマーレビューで星一つがつけられ、「トンデモ本」なる否定的コメントが寄せられていますが、これは全くの大嘘であり、実際には事実を徹底的に調査し、立証した、評価が極めて高い一冊です。一方この本とは異なり、諜報機関に都合のよい立場から書かれた、ジャック・ジョーンズ(著)『ジョン・レノンを殺した男』のあとがきでは、同書を「正直な話、訳しながら何度も、おいおいJ・J氏、どうしてそんなことわかるの？講釈師、見てきたような何とやら(p.432)」と訳者が公然と内容に疑義をとなえています。しかもこのあとがきでは、ライバルである一冊『誰がジョン・レノンを殺したか？』が「著者は実に綿密な取材を行い、丹念にその仮説を立証しようと緻密な論理に沿ってひとえに事実のみに即して組み立てていく(p.432)」と激賞されているのです。訳者自身があとがきで自分が訳した本をここまでこきおろし、訳していない別の本を激賞するのは非常に稀ではないでしょうか。さらに『ジョン・レノン暗殺ーアメリカの狂気に殺された男』も、類書である『誰がジョン・レノンを殺したか？』に触れており、以下のように言及しています。
「フェントン・ブレスラーの『誰がジョン・レノンを殺したか？』が出版された時、評論家のマイルズ・コープランド（注：マイルズ・コープランド3世の事）が大手新聞に、この本を滅茶苦茶にこき下ろす記事を載せた。しかし、コープランドの父親（注：マイルズ・コープランド Jr.)がCIAの創設者の共同設立者の一人だったという重要な事実は、もちろんこの記事には一言も書かれていない(p.333)」。
つまりCIAサイドは隠ぺいのためにCIA将校の血縁を活用し、偽情報を流して隠ぺいを企てていたのです。このように、『ジョン・レノンを殺した男』はきわめて優れた一冊であるがために、諜報機関により誘導がなされ、貶められようとしてきた本であり、一方の『ジョン・レノンを殺した男』は偽情報を多く含む本である可能性が非常に高いと言えます。上記の理由から、現在Amazonカスタマーレビューでは否定的なコメントがなされているものの、同書が信頼性に足る、読むに十分値する本である事は事実であり、この点をご理解いただければと思います。上記の例だけにとどまらず、諜報機関は自分たちに不都合な情報を塗りつぶすために偽情報を絶えず流す傾向にあり、特にレノン暗殺などについては繰り返し偽情報の流布、真相を打ち消す情報操作がなされています。情報を読む能力が問われている時代と言えるでしょう。
