解約、忘れていませんか？コロナ家計を蝕む「サブスク支出」のヤバさ

収入減、支出増の二重苦

夏のボーナスシーズンがやってきた。しかし、経団連の発表によれば、回答のあった大手企業の数字は前年比6％減で、これはリーマンショック以来のマイナス幅だという。

別の調査を見ても、全体の20％が「今年のボーナスはもらえないと思う」と回答しており、業種別では宿泊業・飲食業、娯楽・サービス業でそう答える割合が多い（「【2020年版】夏のボーナス大調査！新型コロナによる自粛の影響は？」／エイチーム引越し侍より）。

ボーナスだけではない。厚生労働省の「毎月勤労統計調査4月分速報」によると、残業代や休日出勤手当などを指す「所定外給与」は前年比で12％も減っている（一般労働者の場合）。これはコロナ禍で在宅勤務が増えたのが一因だろう。

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少なくとも4月の緊急事態宣言以降、我々が手にする収入はじわじわ減っている。いまだにテレワークを続ける企業は多く、今後も残業代は期待はできないうえに、やがて通勤手当の見直しも検討されるかもしれない。加えて在宅時間が長引けば、食費や光熱費、通信費などの負担が家計に重くのしかかる。

これまでは外食費やレジャー費の減少でトントンだったかもしれない。しかし、自粛解除でそっちの支出も増えてきてしまえば、収入は減り支出は増えるという二重苦が待っている。

早いうちに、巣ごもり中に溜まった“煤払い”を済ませなくては、家計が目詰まりを起こすだろう。