都内での通勤風景　※写真はイメージです　（ｃ）朝日新聞社

日本は海外のような感染爆発は起きていないと言われる。その理由は？　（週刊朝日２０２０年７月３日号より）

　境野医師はまた、今後の医療で変わるべきこととして、「感染症も診られる救急医療の構築」を挙げる。

　4月には、急患の搬送先がなかなか決まらない、救急搬送困難事案が1週間で1658件あったことが、消防庁で報告されている。

「救急が感染対策を行っていかないと、この先の救急医療は回らなくなります。脳卒中だろうが、自転車で転んだケガだろうが、感染している前提で対応する必要があります」

　日本感染症学会によると、感染症の専門医は1560人（6月12日現在）で、しかも大学病院など一部に集中している。「感染症の専門家がもっと必要」（山梨・50代・脳神経科）なのは、火を見るより明らかだ。

　今回の経験では、国民が「感染対策に気を配るようになった」（神奈川・50代・救急医療）。その効果もあったようで、2019～20年シーズンでインフルエンザにかかった人は、例年より大幅に減った。

　この先、新型コロナはなくならない。医療現場では、「新型コロナを今までの発熱疾患の一つとしてきちんと区別し、新型コロナだけにとらわれることなく全般を鑑みた診療を行う」（熊本・50代・一般内科）ことが、私たちは地道に感染対策を続けていくことが大切なのだろう。（本誌・山内リカ、秦正理）

※週刊朝日 　2020年7月3日号

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