その為、「体外受精は、他の不妊治療より妊娠する確率は高いけれど、金銭・心身・時間の負担が最も大きいから、それ以外の方法で妊娠できるなら、それに越した事は無い」そんなイメージを持たれがちなのですが、実際には、体外受精の妊娠率は20～35%と言われています。

妊娠率は年齢によっても異なりますが、下記のグラフをご覧下さい。

出典　日本産婦人科学会2010を基に厚生労働省で作成

体外受精から分娩(出産)へ至っている確率は、たとえ女性が20代であっても、25%未満なのです。
言い換えれば、体外受精までステップアップしても、妊娠できない確率が75%です。 妊娠できない確率の方が高いのです。

また、日本は体外受精の治療件数が、世界一多い国です(右図参照)。

にもかかわらず、 採卵1回あたりの出産数は、世界最下位(右図参照)。

日本は、不妊治療においては「後進国」と言えるでしょう。
私は、不妊治療に悩む方には、これらの事を全て知った上で、治療を選択する権利があると考えています。 しかし、現実には、日本の不妊治療の実状をご存知無いまま、不妊治療を受けておられる方が大勢いらっしゃいます。

高額な治療費にもかかわらず、このように成功率が低い不妊治療や、治験や科学的根拠のないあらゆる「妊活」しか選択肢が無いとすれば、日本の不妊治療は、たくさんの選択肢があるように見えて、その実、選択の余地が無いに等しいと言えるのではないでしょうか。

さらに、2015年3月「American Journal of Public Health」に掲載された論文では、顕微授精に代表される生殖補助医療によって生まれた子は、そうでない子に比べ、自閉症スペクトラム障害であるリスクが2倍であるという研究結果が発表されています。

これは、アメリカ疾病対策予防センターの統計（カリフォルニア州で1997～2007年に生まれた590万例の小児の調査）を元に分析されたものです。

また、米医学誌『JAM』（2013年7月3日）に掲載された論文でも、スウェーデンで出生した250万人を10年間追跡調査した結果、顕微授精は体外受精に比べて、自閉症や知的障害リスクが高まることが報告されています。

しかし、日本では、これから不妊治療を受ける患者に、こうしたリスクが説明される事は、ほとんどありません。

そもそも日本では、説明を義務付けるような不妊治療のガイドラインが、まだ整備されていないのです(2019年2月現在)。

不妊治療や巷の「妊活」には、様々なアプローチ法が存在していますが、私は、不妊治療は「妊娠率(分娩率)」と「安全性」で選ぶべきだと考えております。

だからこそ、外科的な処置が一切伴わない、妊娠率89%を達成した英国式療法をお勧めしております。