NSA内部告発者ウィリアム・ビニーが一般市民に対するエレクトロニックハラスメントの存在を認め、現代の集団ストーカー(ネット上の大量監視・室内監視・コインテルプロ・脅迫・弾圧)について語る

RT America「On Contact」2020年4月20日放送回より抜粋

(RT 公式HP https://is.gd/kzeJCj 英語のみ)

司会 クリス・ヘッジ (Chris Hedges - Wikipedia)

アメリカ人ジャーナリスト、元ニューヨークタイムズ海外特派員。

ハーバード大学大学院で神学修士号を取得、プリンストン大学非常勤講師。

アメリカキリスト教長老派教会大使。

ウィリアム・ビニー (William Binney (intelligence official) - Wikipedia)

米国国家安全保障局(NSA)内部告発者。暗号数学の専門家としてNSAに30年以上勤務。グローバルな監視ネットワークを自動化するインフラ整備を設計後、監視体制に反対する立場となり、辞職。J・カーク・ウィービーやエド・ルーミスと共に内部告発を行い、下院情報問題常設特別調査委員会のダイアン・ロークと協働して国防総省監察総監室(IG)に訴えた。

2017年には集団ストーカー被害者 (Targeted Individuals)たちの調査・統計作成を発表 (Global TI (Targeted Individual) Survey Launched Under the Peerless Direction of Top NSA Whistleblowers William Binney and J. Kirk Wiebe - The EveryDay Concerned Citizen 英語記事)。あのエドワード・スノーデンのよき先輩として、抜群の知名度と信頼を獲得しており、民間人功労賞、Joe A. Callaway Award for Civic Courage(2012年)、サムアダムス賞(2015年)などを受賞している。近年では英国オックスフォード大学内にあるオックスフォード・ユニオンに招かれ、講演を行うなど(Youtube: Oxford Union - William Binney "Snowden Debate" https://is.gd/MsAAiB)、昨今の世界的な大量監視化および全体主義化の動きを危惧する世界中の研究者、ジャーナリスト、学生たちから尊敬を集めている。   

概要：

この番組ではNSA内部告発者のウィリアム・ビニーと著名なジャーナリストのクリス・ヘッジが、大量監視と大規模なコインテルプロはもちろん、マイクロ波兵器を悪用した市民への遠隔的な攻撃・エレクトロニックハラスメントが実在する事を率直に認め、被害者たちの実情を語っています。集団ストーカー被害者についての大規模調査を行ったウィリアム・ビニーがこうした事実を公に証言したことから、この加害行為に関する世間の認知度はいっそう高まる事が期待されます。集団ストーカー被害者に対する兵器を用いた遠隔的な攻撃は精神病者の妄想などではなく、真実だったのです。

NSAの監視およびトランプ政権の立ち位置については、集団ストーカーについての調査を開始する事を宣言した国連同様、集団ストーカー被害者の間でも評価が分かれていますが、ウィリアム・ビニーがエレクトロニックハラスメントを認めたというこの事実は、社会的なインパクトがあり、被害周知活動・撲滅に大きな役割を果たすと考えた事から、情報共有いたしました。

私たちはみな見られている～諜報機関は少なくとも2001年までの個人の全メールを取得できる

ヘッジ「つまり、私たちはみな見られている」
ビニー「ええ」

ヘッジ「そしてあらゆるデータが恒久的に保存されている」
ビニー「そうです」
ヘッジ「保存されてるだけ？スターリンのシステムがそうだったように、特定の人物の情報が必要になった時にファイルを引っ張り出してくる、そういう事ですか？」
ビニー「まさにこの点について、FBIのR・ミュラー長官(Robert Mueller - Wikipedia 英語のみ)が2011年3月30日に上院司法委員会で証言しています(Federal Bureau of Investigation Oversight | C-SPAN.org 英語のみ)。いかにして新たなフォート・フッド基地事件を食い止めるか。これはある国民が過激になり、基地で大量殺人を起こした事件なのですが(米国が直面する軍とイスラム教徒の問題、フォート・フッド陸軍基地の銃乱射事件 国際ニュース：AFPBB News)、長官はテクノロジーを駆使したデータベースの作成に言及しました。防衛省との協働です。わずか1つの問い合わせで、過去・未来を問わず全メールが手に入る。個人のものに至るまでです。つまりFBI長官はNSAのデータベースが使えるわけです。保存してある全てのメールを取得でき、少なくとも2001年までにさかのぼれます。それ以前の分もできます。これは特定の人物に限りますが。ですから入ってきた情報は全て自動的に彼らに回される。FBIの全てのアナリストは見逃す事がないわけです。NSAのデータベースに入れば、誰の情報でも引っ張ってこれます。標的にしたい人物のは誰のものでもです」

監視の悪用で脅迫・人生の破壊が可能に～過去のものとは次元が違う非常に大規模なコインテルプロが今行われている

ヘッジ「有名なのはFBIのJ・エドガー・フーヴァー長官などになりますが、全く容易に脅迫に至る事ができ、異なる意見を持つ人たちの人生を破壊できる。 これが『コインテルプロ (コインテルプロ - Wikipedia)』です。当時の犠牲者は反戦主義者、平和主義者、公民権運動のキング牧師などでしたが、現代のコインテルプロは全く新しいレベルにありますよね」

現在の集団ストーカー被害には、過去のコインテルプロとの共通点が非常に多く、間違いなく延長上にある作戦である。集団ストーカーはこのコインテルプロの精神的虐待の側面を強化させたPSYOP(精神医学的作戦)であるという指摘も少なくない

過去のコインテルプロは政治活動や平和運動をする人たちだけに限定されていた

大量監視時代である現代のコインテルプロは過去のものとは全く次元が違うレベルにある

ビニー「当時すでにNSA、FBI、CIAという3つの諜報機関がありました。NSAにはMINARET作戦 (Project MINARET - Wikipedia 英語のみ)というのがあり、これはFBIのコインテルプロと同じような作戦です。CIAのCHAOS作戦 (Operation CHAOS - Wikipedia 英語のみ) も似たような作戦ですね。現在、3つの諜報機関が同じ事をしています。以前よりずっと大きな包括的スケールで行っているのです」

ビニーはNSA、FBI、CIAが現在コインテルプロを行っていると批判

エドワード・スノーデンの暴露により、現在の超監視は特定個人だけではなく、基本的に国民全員が対象になっている事が明らかになった事は記憶に新しい。この番組ではウィリアム・ビニーとクリス・ヘッジがコインテルプロの規模が飛躍的に拡大している事を語っている。次はこの記事を読んでいるあなたやあなたの家族・恋人・友人が監視と破壊工作・洗脳の被害者あるいは加害者になるかもしれない

監視による情報をもとに人々を脅迫し操る事ができる、つまりは何でもできてしまう

ヘッジ「1954年の事で知られている事にアルベンス政権転覆作戦 (PBSUCCESS作戦 - Wikipedia)がありますが、諜報機関はたびたびやるわけです。というのはいくつかの諜報機関は分けられていますよね。作戦、諜報活動、あるいはそうでないもの。それでこの活動は今や違法になっているのです。汚い謀略は禁じられている」

番組では他国政府を転覆させる諜報機関の作戦にも触れた。日本でも中国・韓国・北朝鮮・欧米各国の各種勢力による侵略・国家転覆を懸念する被害者たちからの意見が少なくない。一方、日本に関して言えば日本人が加担していなければ、そもそもこの犯罪はできないのではないか、アメリカにしてもアメリカ人が加担してなければ実現不可能なのではないかーという見方もあり、このあたりは被害者間でも意見が分かれている

ビニー「そうですね。力を加えれば、人々がしている事や考えている事、計画している事がーつまり人々を操れる状況にあるのです。何だってできてしまう。ある事象を引き起こすとか、特定の地域である種の示唆を行う事で、単純に反対者への完全な脅迫が可能となります。影響力を行使して全てを動かせる。本当に気にかかる反対者に、何でもできる環境なのです」

知りえた情報を悪用することで脅迫が可能であり、「なんだってできる」ようになっているという。集団ストーカーについて言えば、市民の中にも多数いる加害者、国家自体あるいは要職についている政治家たちが他国勢力に脅迫されているのではないかーという意見を挙げる被害者もいる

現在、市民に対するマイクロ波兵器を用いた攻撃が本当に行われている

ヘッジ「私たちはどこへ向かっているのでしょう。思うのはある日私たちがー。みなどうなるのか。つまり中国はいくつかの点で進んでいるわけですが、私たちの社会も確かに同じ方向に向かっています」

番組ではアメリカだけでなく、中国における大量監視社会化にも触れている。ウィリアム・ビニーがNSA出身者なので、この番組ではあくまでアメリカの情報がメインだが、超監視社会化・全体主義化の傾向が全世界で見られる問題である事は間違いない。私たちは本当に未来の安全な市民生活を守れるだろうか？監視カメラは支配層のためにあるのではなく、市民の安全を守るためのものではないのかー。一方、集団ストーカーについては監視カメラ利用以外のテクノロジーを駆使した盗撮技術が使われているのではーという見方が多くの被害者たちからあがっているのも事実だ

ビニー「そうですね。特にIoTなどがそうですね。何でもできる状況になっています。実在する兵器を利用する。キューバが米大使館に行ったような事 (キューバの米大使館職員16人、「音響攻撃」被害 - BBCニュース)だとか。ロシアもマイクロ波でモスクワのアメリカ大使館に行いましたよね (Moscow Signal - Wikipedia 英語のみ)。これと同じことが今人々に対してできるのです。被害を訴えている国民がいます。今まさに実際にこうした事が起きているのです」

キューバによる米大使館に対する攻撃は世界中で報道された。今回この番組でウィリアム・ビニーが認めたことでエレクトロニックハラスメントの認知度は高まったが、そもそもコインテルプロも電磁波による攻撃もこれまでにかなりの情報があった。もはやとっくに陰謀論扱いは不可能であるはずだ

RTはロシアの国営メディアだが、ウィリアム・ビニーは旧ソビエト時代に行われた米大使館へのマイクロ波攻撃も避けずに言及している

市民に対するマイクロ波による攻撃が、今まさに実際に行われているという
極めて重大な指摘。なぜ日本の大手メディアは全く取り上げないのか？誰もが監視のターゲットになっている現代社会では、誰もがコインテルプロの被害者になりうるのだ

マイクロ波兵器を使えば、壁の向こうから人々に火傷を負わせる事ができる～屋外からもターゲットの居場所の特定・尾行が可能

ヘッジ「マイクロ波でどのような事ができるのでしょう」
ビニー「特定の周波数のマイクロ波で火傷させることができます。実際にある程度深い火傷を引き起こせる」
ヘッジ「壁があってもですか？」
ビニー「できます。壁を通過するのです。他にレーザー等による攻撃もできますが、これはマイクロ波よりさらに強力です。赤外線を利用する事で場所も特定できる。屋内にいる時にも尾行ができるわけです。こうした事ができます」

日本でも多くの集団ストーカー被害者たちがブログなどに火傷の写真などをアップし、被害を訴えてきた

番組では触れられていないが、遠隔によるマインドコントロールはもちろん、被害者の間では失神、あるいは不審死なども報告されている。近年では不可解なタイミングで著名人が不審死する例も多く報告されており、電磁波兵器を用いたものである可能性も十分にあると言える

狂人扱いされながらも、長年にわたり集団ストーカーの被害者たちが必死に社会に訴えてきた「エレクトロニックハラスメント」という信じがたい被害。電磁波兵器を利用したと思しき遠隔的攻撃は統合失調症者の妄言などではなく、真実だったのだ

「止めよう！政府による監視」のボードを携えて街頭に立つ女性。集団ストーカーの被害者は世界中におり、統計によればアメリカだけで20～30万人、近年世界規模ではmillion (100万人)という言葉が頻繁に使われるようになってきている。被害者たちはみな普通のサラリーマンや主婦、学生などで政治的な活動をしていなかった普通の人たちばかりだ。黙っていれば被害者にならない、支配層に反対さえしなければ自分は被害に遭わないで済むーというのは全く事実ではない。明日、これを読んでいるあなたの子供、配偶者、恋人、友人、そしてあなた自身が被害に遭う可能性が十分にある事を忘れないでほしい

「実験に同意しない」というメッセージを携え街頭に立つ被害者たち。エレクトロニックハラスメントは無辜の市民に対する弾圧を兼ねた、電磁波兵器による虐待・人体実験の可能性が極めて高い。マイクロ波や赤外線以外の方法、衛星を利用した監視・宇宙空間に配備した兵器の悪用疑惑、二コラ・テスラの発明をベースとした技術の悪用疑惑もあり、方法は一つや二つではないと考える被害者たちも少なくない。番組でウィリアム・ビニーが触れたのは監視技術・虐待方法のごく一部なのだ

番組では触れていないが、集団ストーカーでは、前日部屋のどこにいたのか、何をしていたかを見知らぬ人間にすれ違いざまに言われたり、知人に遠回しに言われる「ほのめかし」被害が多発している。言うまでもなくこれは監視を告げる行為であり、被害者の心をずたずたに引き裂く強烈な精神的な虐待・拷問である。室内のプライバシーやネットの閲覧履歴、メールの内容が外部に漏れている事の恐ろしさがわかるだろうか。むろん脅迫行為も可能であり、徹底監視をすればどんな市民でも何らかの容疑で逮捕に持ち込むことができるとも言われている。なお、「ほのめかし」は脅迫にも使われ、行動修正・マインドコントロールにも悪用されている

ヘッジ「我々はみな追跡用のデバイスを抱えてますね」
ビニー「そうですね。スマホです」

ヘッジ「NSAの特権のために金を払っている」
ビニー「そのとおりです。スパイ工作の費用をです」

現代社会でスマホなしの生活はすでに難しい。しかし集団ストーカーは市民生活を完全に破壊し、個々人を死に追いやるものだ。政府・企業・宗教団体・諜報機関や支配層による悪用、不正なデータ利用を追求し、法を変えていけば、便利さを捨て去る事なく、市民のプライバシーと安全な生活を少しは取り戻せるのではないだろうか。先述のように、監視技術・攻撃方法はスマホやGPS、マイクロ波を利用したものに限らないのではという指摘もなされているが、政治問題をメールで語る事にすでに躊躇せざるを得ない世の中になっているのも事実ではないか。現代の監視は明らかにいきすぎており、問題は少なくない。個人のプライバシー保護強化を導く法改正は市民にとって喫緊の課題と言える

解説：

　放送したのはRT Americaであり、このRT自体はロシアの国営メディアで、西側メディアやその熱心な擁護者から偽情報を流しているなどと攻撃されることも少なからずありますが、この番組では米国の監視だけでなく、ロシアやキューバによる過去のアメリカ大使館への攻撃、さらには中国の超監視社会化にも言及。どの国に対しても疑いを持つ構えを見せているのはもちろん、話されている事は事実であり、この番組の信頼性はきわめて高いと言えます。近年のウィリアム・ビニーは世界の全体主義化・社会主義化に警鐘を鳴らしています。この傾向は中国やアメリカだけに限らないのです。スマート・シティやスーパー・シティといった政策と急進的な超監視社会化政策に疑義を抱く国民にはぜひ、集団ストーカー被害者の訴えにも真摯に耳を傾けてほしいと思います。

　画像キャプションで触れた、遠隔での思考監視やマインドコントロール兵器の悪用についてはなかなか一般市民からの理解が得られていませんが、ロシアではマインドコントロール兵器についての法整備がなされているほか(Mind Justice - Russian Mind Control Weapons - 2005 英語記事)、欧米ではサイレント・サウンド・スプレッド・スペクトラム（SSSS）やスマート・ダスト、ナノテクノロジーの活用など、多くの関連する研究の報告が見られています。特に遠隔的に幻聴を引き起こす事ができるいわゆるV2K (神の声兵器) については、以前からたびたび報道がなされてきました(米陸軍「脳内で音声を発生させる技術」ウェブページの謎｜WIRED.jp)。日本でも先日、市民のためのウェブチャンネルCCJ (citizen channel jpn) が米国イリノイ大学で博士号を取得した小池誠博士をゲストに招き、遠隔的に幻聴現象を引き起こすマイクロ波の悪用を取り上げたために、認知度は急激に高まってきています(Youtube - CCJ 「エレクトロニック・ハラスメントって何？幻聴だと思っていたものが実は…」https://is.gd/FFM116 )。また、人の感情を遠隔的に操作する兵器については、元MI5のバリー・トラウワー博士をはじめ、複数の元諜報機関職員が実際に利用されているとリークしています (元MI5諜報部員バリー・トラウアー博士の電磁波に関するお話(1) | ブログ：『電磁波攻撃、電磁波を使った拷問・人体実験、モルゲロン、ナノチップによる脳の完全支配、「マインドコントロール」などについて』)。なお、アメリカでも2001年と2002年に、国会議員のデニス・クシニッチ氏が、精神に働きかけるものを含む兵器の宇宙配備を憂慮し、これを禁止する議案を提出していました (リッチモンド市議会が集団ストーカー被害者を支援、精神医学者・神経学者も被害者たちの主張を支持 - 宇宙空間の武器配備に反対する宇宙保全法・条約を支持する決議が市議会で採択 (2015年5月19日) (本館))。

　ウィリアム・ビニーはこの番組で、一般市民へのエレクトロニックハラスメントの存在を認めており、この点については高く評価できます。ただし、集団ストーカー被害者からは番組に登場した以上の技術がある、監視や虐待の方法はもっと多様ではないかとの声もあるようです。IoTやスマホは確かに諜報機関により悪用できるものの、GPS追跡や監視カメラ乗っ取り以上の機密技術による監視が行われており、この２つの問題は実際にはとるにたらない問題ではないのか、という意見も、集団ストーカー被害者の間には少なからずあるように思われます。この番組では遠隔的な脳波の読み取り、思考監視には全く触れていませんが、それがなければ可能ではないのではという被害報告も多々見られているのが実情です。

　なお、最近ではニューヨークに本部を置く中国語専門のテレビ局、新唐人電視台(NTD)が中国におけるエレクトロニックハラスメントを報じた事から、この策略は中国共産党や社会主義勢力の陰謀であるという見方も広がっています(Youtube: NTDTVJP - 中国当局の新たな迫害手段「エレクトロニック・ハラスメント」https://is.gd/B4iEuP 日本語あり)。一方、NSAによるアメリカ国内の大規模監視は事実であり、アメリカの集団ストーカー問題においては、被害者たちの懸命な抗議活動が長期間にわたり続いていますが、一向に改善が見られていません。こうした全体主義化は全世界的傾向であり、世界的なコミュニズム化、ワンワールド化を嫌う市民から懸念の声があがっているのです。何より、これは市民への無差別な弾圧であり、殺害行為です。ここまで明らかにされてしまった集団ストーカー問題に対するアメリカのトランプ政権、ヨーロッパ・アジア各国政府の今後の動向が注目されます。

　集団ストーカー・マインドコントロール実験については、リベラル勢力との深いかかわりがある芸能界が深く関与しているという指摘も、国内外で長期間にわたりなされてきました。日本国内について言えば、リベラル系のインフルエンサーなどは全くこの問題に触れておらず、長らく正義を気取ってきたこうした勢力の欺瞞が見え隠れし始めているとも言えそうです。なお、アメリカでは民主党政権時に大統領諮問委員会が開かれ(海外集団ストーカー被害者達による証言（生命倫理学に関する大統領諮問委員会) (本館)、オバマ大統領による調査が期待されましたが、全てを黙殺された過去があります。

　一度集団ストーカー被害者になると、先進国のどの国に旅行にいっても、同じシステム化された被害に遭う事が多くの被害者から報告されています。つまり世界の先進国、あるいはその中で一見対立しているように見えるあらゆる巨大勢力は、実はみんなグルなのではないか、互いの陣営の人員たちは本気で争っているつもりでも、実はその上の支配層に全てを操られているプロレス状態にあるのではないかーという視点も一般的になってきているのが現状です。この集団ストーカーが市民 v.s 支配層の戦いであると言われるゆえんでもあると言えます。

　日本国内の大手メディアが徹底的に無視している集団ストーカーは、今後のみなさんの生活とも深く関わってくる、極めて重大な問題です。S.Fじみたこの問題が実は全てが真実であることは、一般ユーザーにもかなり浸透してきています。情報がいきわたることにより、市民からの抗議の声は次第に大きくなり、すでに多くの方々が知っているとおり、ついに国連も取り上げざるを得なくなりました(海外報道記事)「国連、肉体への拷問禁止を回避するための “サイバー拷問” に警鐘」(英ガーディアン紙) - (別館)。この問題は市民が助け合う事で解決に導く事ができるのかもしれません。支配層はスーパーシティ、スマートシティなどの政策、トランスヒューマニズムなどを強引に進める態度を隠さなくなってきています。こうした流れを受け、支配層と市民との戦いは次のステージに進み、世界市民全員がターゲットになったとの声も聞かれています。市民が結束して支配層と戦わなければいけない現在の状況において、国民が国民を監視し、死に至るまで追い込む集団ストーカーがいまだに続いているのは、あまりにも馬鹿げているとしか言いようがありません。

　被害者たちは依然として苦しんでおり、さらなる周知が不可欠です。海外では「Silent Holocaust」(Youtube: Targeted Individuals V:Silent Holocaust,Chip Implants,Torture Programs https://is.gd/xhRnFa *海外被害者たちの告発動画を集めた映像 - 英語動画)と呼ばれる事もある集団ストーカーの撲滅のため、ぜひ情報を拡散いただきたく、宜しくお願いいたします。

＊追記

なお、番組では銃乱射事件が取り上げられていますが、日本でも海外でもあまりにも支配層に都合のよいタイミングで奇妙な事件が起こる事から、近年ではこうした事件はテロの自作自演説など同じく、MKウルトラなどの洗脳などを悪用し、意図的に起こされているのではないか、という意見が挙がっている事を付言しておきたいと思います。MKウルトラについては、近年多くの情報が出ており、洗脳実験は歴史的事実です。ぜひ興味を持って書籍・ドキュメンタリー、信頼できるWEBの情報を中心に調査していただければと思います。 

関連記事：

関連動画：近年のウィリアム・ビニーの活動

Herland Report TV - William Binney: Totalitarian Democracy, end of Freedom (英語のみ)

*Herland Report TVはスカンジナビアのニュースサイト・TVチャンネル

CBS NEWS - Whistleblower: NSA Goal Is 'Total Population Control' (英語のみ)

Democracy Now! - "On a Slippery Slope to a Totalitarian State": NSA Whistleblower Rejects Gov't Defense of Spying (英語のみ)