GLAYのメンバーらが自作曲の著作権の所有確認と未払い印税の支払いを求めて元所属事務所を訴えた裁判で、東京地裁は10月22日、GLAY側の言い分をほぼ認め、計147曲分の著作権がGLAYにあるとして、元所属事務所側に計6億7,000万円の支払いを命じた。元所属事務所側のアンリミテッドグループは判決を不服として控訴する意向であるため、両者の争いが解決したわけではないが、音楽業界では「GLAYもようやく働きに見合った対価を得られるのでは？」と同情の声も聞かれる。
GLAYといえば、一時の勢いこそはないものの、同世代のミスチルやラルクと共に一時代を築いたバンド。全盛期の90年代には数百万枚のCDセールスを叩き出し、名実ともにトップバンドの地位にあった。しかし、メンバー自身はそれに見合った対価を得られていなかった、との見方がもっぱらだ。
「GLAYはもともとYOSHIKIのプロデュースでデビューし、ある時期まで彼のレーベルの傘下にいました。その後、YOSHIKIの元側近で業界の名物マネージャーだったM氏とともにアンリミテッドを設立し、YOSHIKIサイドから独立した形となりました。が、M氏はGLAYメンバーの印税率をかなり低く抑えた上に、ギャラの支払いが遅れることも多かった。それに不満を募らせたGLAYは05年にアンリミテッドグループを離れて独立したのです」（レーベル関係者）
独立後も、GLAY楽曲の著作権所有を主張するアンリミテッドグループと、印税の未払いという事態が起きた段階で以前の契約関係は無効となったとするGLAYが対立。今回の裁判に至ったのだが、マネジメント事情に詳しい関係者は、約7億円という未払い金の多さに驚きを隠さない。
