生活困窮世帯に食料を無償提供する東北のフードバンクに、ひとり親世帯からＳＯＳが相次いでいる。新型コロナウイルス感染症の影響で、勤務先が営業を自粛して収入が減るなどしたためだ。「生活が立ち行かない」。悲痛な叫びを受け、各地のフードバンクが支援に乗り出している。
（報道部・上村千春）

　ＮＰＯ法人ふうどばんく東北ＡＧＡＩＮ（宮城県富谷市）には４月１日〜５月３１日、前年同期の２倍に当たる約２５０世帯から支援要請があった。うち約４０世帯が、新型コロナを苦境の理由に挙げたひとり親世帯だった。
　事務局には「収入が減った一方、臨時休校中は子どもの食費が増えた」「元配偶者が減収になり、養育費がもらえない」などの声が寄せられている。
　ボランティアスタッフの富樫花奈さん（３８）は「ぎりぎりの生活を送ってきた家庭が持ちこたえられなくなった」と危機感を抱く。
　５月２２日に活動を開始したばかりのフードバンク仙台（仙台市）も状況は似ている。これまで仙台市内の約９０世帯に食料を届けたが、８割はひとり親世帯からの支援要請だった。
　一般社団法人フードバンクいしのまき（宮城県石巻市）はひとり親世帯への緊急支援を３月に開始。５月末までに１９７世帯が利用した。ニーズは多く、６月は登米市にも出張して食料を無料提供する。
　４月にひとり親世帯への支援に乗り出した一般社団法人フードバンクあきた（秋田市）の林多実代表理事は「１人１０万円の特別定額給付金の支給が始まり、支援要請は一段落したものの、それも底を突けば再び増えるだろう」と予想する。
　政府の緊急事態宣言は５月２５日に全面解除されたものの、経済回復の歩みは遅い。フードバンクと連携して食料を届ける「せんだいこども食堂」（仙台市）の門間尚子共同代表は「緊急時に必要な食料支援の『公助』が少ない。困難を抱える世帯の状況が急激に悪化し、急ぎ市民が動いている」と、公的支援の必要性を訴えた。