最終更新日:2020/5/7

  • 正社員

日商エレクトロニクス(株)【双日グループ】

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連
  • 専門コンサルティング
  • 商社(通信)

基本情報

本社
東京都
資本金
143億3,687万5,000円
売上高
2017年3月期 39,393百万円(連結) 34,226百万円(個別)
従業員
(連結)1,059名 (個別)813名 (2018年1月1日現在)
募集人数
21~25名

日商岩井(現:双日)グループである強みを生かし、世界の最先端テクノロジーをいち早く日本市場に広めてきました

新型コロナウイルスへの対応 (2020/02/15更新)

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会社紹介記事

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当社の魅力は「人」です。役職関係なく「さん」づけで呼び合う文化の中で、新しいアイデアを生み続けます。
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いつでも・どこでも・どんなデバイスでも会社のPC環境と同等の業務を可能にすることで、時間の有効活用による生産性向上をもたらしています。

当社の魅力はここだ 【Only One Innovator】

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創立50周年を迎えました。イノベーションへのチャレンジ精神を次の世代へも引き継ぎ、次の10年、20年もお客様のビジネスに貢献する"Best Partner"して精進してまいります。

◆お客様と向き合うコンサルティング要素の高い仕事です

当社の魅力は何と言っても創業当初から培われてきた『目利き力』です。みなさんが当たり前のように使っているIT機器の裏側を支えるインフラも、実は当社が海外からいち早く発掘して展開しているということも少なくありません。また、単なる物売りではなくお客様の要望に沿って様々なシステムを組み合わせて提案していく仕事となります。当社が扱う商品は“モノ”ではなく“ソリューション”なのです。お客様の抱える課題や実現したい内容はお客様によって異なってくるため営業・エンジニア・マーケティングが常に協力してチームで提案していきます。三者のチームワークで、お客様企業に『Innovation』をもたらすことが私たちのミッションです。

◆風通しのいい環境のなかで主体的に行動できます

創業当時から先輩も後輩も、部長や社長でさえも役職ではなく「さん」づけで呼び合う文化が根付いた、風通しのいい環境にあります。オープンにものが言い合えるフラットな関係性が築かれていて、協力体勢も強固で、たとえ若手でも自分の考えやアイデアをどんどん口に出し、評価や反応を受けて早く成長できる環境です。1人で考え込まないこと。そして、自分自身の「できる領域」を自ら限定せず、人のためにいま出来ることを考えて行動すること。そうした自立(自律)して考え行動できる個々の力が集結して、組織力を高めています。

◆イノベーションへのチャレンジ精神がDNA

1969年の創業当時から日商岩井(現:双日)グループである強みを生かし、世界の最先端テクノロジーをいち早く日本市場に広めてきました。IP電話は当社の仕掛けた技術・サービスが現在のスタンダードとなった一例です。近年では仮想化技術を取り入れたインフラ構築事業やクラウド事業にも注力。例えばVDI(デスクトップ仮想化)と呼ばれるシステムを広めることで、ユーザーの利便性の向上とワークスタイル変革を牽引しています。時代を先取りする先見性と技術力で、お客様企業にイノベーションをもたらすトータルなITソリューションを提供していきます。

会社データ

プロフィール

当社の役割は、商社として培ってきた「目利き力」を生かして最先端技術を見つけ出し、
実際に使える「しくみ」として仕上げ、お客様に安心頂ける技術力と共に、いち早く市場に送り出していくこと。
世界初や日本初にもこだわりを持っており、世の中にイノベーションを起こしていく会社です。
そんな当社が学生の皆さんや若手社員に期待するのは、以下の3つです。

●自ら考えて自ら行動する力
●コミュニケーション力
●ITや最先端技術への興味

強い意欲と情熱をお持ちの方には年次に関係なく、重要プロジェクトへの参加・新ビジネスの立ち上げ・海外出張など
さまざまなチャンスを提供できる社風と環境があります。
「この業界ではこの人」、「この技術ならこの人」と言われるような第一人者(=Pioneer)を目指したいという方。
当社はその舞台をご用意してお待ちしています。

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣

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世界のICTを先導するシリコンバレーに、リサーチ&マーケティング拠点として設立。続々と生まれるイノベーションの卵を、いち早くキャッチして日本市場に展開していく。

情報通信設備、IT基盤をはじめとする国内外の最新鋭ソリューションの提供、ならびにそのシステム構築、保守、運用、監視などのサービスの提供。

~主な顧客企業~
【通信事業】
日本インターネットエクスチェンジ(株)、(株)IDCフロンティア、NTTスマートコネクト(株)、(株)サイバーエージェント、(株)エヌ・ティ・ティ・ピー・シーコミュニケーションズ、(株)インターネットイニシアティブ、(株)NTTネオメイト、(株)NTTデータ、NTTデータソリューションズ(株)、北銀ソフトウェア(株)、
ワイジェイFX(株)

【ITサービス・クラウド事業】
(株)IDCフロンティア、NTTスマートコネクト(株)、(株)NTTコミュニケーションズ、(株)NTTぷらら、ヤフー(株)、さくらインターネット(株)、(株)電算、(株)サイバーエージェント、日商エレクトロニクス(株)、(株)NTTネオメイト、(株)ドクターネット、ネットチャート(株)、ネットワンシステムズ(株)、TIS(株)、ネットワンシステムズ(株)、(株)アイネット、AGS(株)、KVH(株)、東京日産コンピューターシステム(株)、セントラル短資FX(株)、クオリカ(株)

【製造業】
大日本塗料(株)、A社製造業者、大手通信機器メーカーC社、電子機器メーカーS社、遠隔監視/ネットワークカメラご利用企業、ITS関連機器ご利用企業、制御機器/RFIDご利用企業、VoIPご利用企業

【流通・サービス】
SBSホールディングス(株)、(株)リクルートテクノロジーズ、(株)Z会、(株)バンダイナムコホールディングス、(株)ビジネス・ブレークスルー、C社大手流通業者、食品会社A社、日清オイリオグループ(株)、

【文教・教育】
東京大学情報基盤センター、東京大学、慶応義塾、国立大学法人北海道教育大学

【自治体・公共インフラ】
(株)サイバーエージェント、山梨県、帯広市役所、地方自治体・官公庁、札幌市

【運輸・鉄道】
遠隔監視/ネットワークカメラご利用企業、ITS関連機器ご利用企業、制御機器/RFIDご利用企業、VoIPご利用企業

【金融】
エース損害保険(株)、オリックス生命保険(株)、(株)北陸銀行、アニコム損害保険(株)、某王手クレジットカード会社、某大手保険会社、某大手生命保険会社、地方銀行A行、B生命保険会社、栃木県民共済生活協同組合、三島信用金庫、川崎信用金庫、(株)東京スター銀行、(株)みずほコーポレート銀行 、川崎信用金庫

ほか多数
本社郵便番号 102-0084
本社所在地 東京都千代田区二番町3-5 麹町三葉ビル6F
本社電話番号 03-6272-5011
設立 1969年2月24日
資本金 143億3,687万5,000円
従業員 (連結)1,059名 (個別)813名 (2018年1月1日現在)
売上高 2017年3月期 39,393百万円(連結) 34,226百万円(個別)
事業所 東京本社
NETFrontier Center
品質管理センター
麹町M-SQUARE
関西支社
中部支社
中国支店
九州支店
北海道営業所
関連会社 【国内】
エヌビーアイ(株)
(株)エヌジーシー
ジェイネットワークイニシアティブ(株)

【海外】
NISSHO ELECTRONICS(U.S.A)CORP.
NISSHO ELECTRONICS VIETNAM COMPANY LIMITED
P.T.NE-InfraCell Technologies
沿革
  • 2018
    • ・双日システムズ(株)と合併
  • 2014
    • ・サイバーセキュリティ事業に本格参入
  • 2013
    • ・ファーウェイ製ラック・サーバー、フラッシュストレージの販売開始
  • 2012
    • ・インドネシア法人 P.T. NE-InfraCell Technologiesを設立
  • 2011
    • ・ベトナム法人 NISSHO ELECTRONICS VIETNAM COMPANY LIMITEDを設立
      ・ジェイネットワークイニシアティブ(株)をジュニパーネットワークス(株)と共同で設立
  • 2009
    • ・双日(株)による株式公開買付および、その後の普通株式の全部取得手続きにより上場廃止
      ・インフォリスクマネージ(株)(現、エヌシーアイ(株)、インフォリスクマネージ(株))を連結子会社化
      ・クラウド事業に本格参入
  • 2008
    • ・NETFrontier Centerを開設
  • 2007
    • ・ISO27001を取得
      ・メトロ・中長距離向けトランスポート・プラットフォームの販売を開始
  • 2004
    • ・プライバシーマーク使用許諾事業者に認定
      ・(株エヌジーシーを買収
  • 2003
    • ・(株)IPCity(現、エヌビーアイ(株))を設立
  • 2002
    • ・ISO9001へ移行(登録更新)
      ・仮想化ストレージシステムの販売を開始
  • 2001
    • ・ISO14001認証を取得。
  • 2000
    • ・東京証券取引所市場第一部に上場。
  • 1999
    • ・ISO9002を取得
      ・インターネット・バックボーンルーターの販売を開始
  • 1996
    • ・DWDM光通信システムの販売を開始
      ・BPM&イメージワークフローツールの販売開始
  • 1991
    • ・電子帳票システム(COOD)の開発、販売を開始
  • 1990
    • ・東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1985
    • ・米国法人NISSHO ELECTRONICS(U.S.A.)CORP.を設立
  • 1972
    • ・データエントリー・システムの販売を開始。
  • 1969
    • ・日商岩井(株)(現、双日(株))全額出資により設立
      ・COM(Computer Output Microfilm)システムの販売を開始
平均有給休暇取得日数(前年度実績)
  • 2018年
    • 13日

採用データ

問い合わせ先

日商エレクトロニクス(株)
コーポレート本部 人事総務部 人事課
新卒採用担当

お問い合わせはE-mailにて受け付けております。
URL https://www.nissho-ele.co.jp/recruiting/index.html
E-mail saiyou@nissho-ele.co.jp
交通機関 〒102-0084
東京都千代田区二番町3-5 麹町三葉ビル6F
(東京メトロ有楽町線「麹町」より徒歩1分)
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