上皇陛下を戴く世界支配層は、「新機軸の実現事業」を進める「環境は全て整った」と確認、しかし、「早く小沢一郎政権を樹立しないと話にならない」という | 遊戯王カードの海外版が人気の専門店はスタッフブログを公開しております

上皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、
天皇陛下が１０月２２日、「即位礼正殿の儀」で国内外に即位宣言をされたの
を機に、「環境は全て整った」として、「新機軸(第3次世界大戦の回避、世界
の原発４４３基の廃炉、地球環境の改善、ＡＩの産業化）の実現事業は、原
則、民間で進めていく」ことを確認した。いくつかの事業を同時並行で考えて
おり、同時に憲法改正や皇室典範の改正など、政権と連携してやっていかなけ
ればいけないことが多々あるのに、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相
が、何も考えていないため、話にならない。自民党はいま、真っ二つに割れて
ゴタゴタしており、まともに話ができる政治家が自民党内にはいない。このた
め、早く政権交代をして入れ替えないと話にならないというところまできてい
る。こうした情報は、小沢一郎衆院議員のもとにも入っている。上皇陛下のご
く近くにいる吉備太秦の説明である。

もちろん、政府と協力しないとやっていけないところは当然出てくるので、そ
こは協力して一緒に行う。そこは「体制」を固め、ほぼ固まりつつあるし、実
質は既に固まっているので、あとは、一緒に事務所に入るだけのところまでき
ているという。
体制とは、昭和天皇の財団、ゼネコン関係、ICPO、MI6、CIA、日本の警察機構
を含めた連合体、新IIDO、それからUBS、IMF、これらが全部日本に本部が移動
してきて、その各機関が連携して一緒にやっていく。このことは単なる通達レ
ベルの話ではなく命令として伝えられているし、その回答として「それでやら
させていただきます」といったことが各所から届いており、IMF(国際通貨基
金、国際金融、並びに、為替相場の安定化を目的として設立された国際連合の
専門機関。本部は、米国の首都ワシントンD.C.に位置し、加盟国は、189か国)
やUBS(スイスのチューリヒおよびバーゼルに本拠を置くスイス最大の銀行、世
界有数の金融持株会社。プライベートバンク部門が預かる資産は世界最大)の
表看板はアジア支部ということになるけれど、実質的な機能は、すべて日本が
中心になって行っていく。
　世界中、そういう形で連携するので、我々が行うことというのは、日本国内
に限ったことではなく、世界レベルで奴隷解放をして新機軸を徹底していく。
それぞれの機関は、日本を中心として組織されなければならないし、そうでな
ければ新機軸としてうまく機能しない。だから、凄いメンバーが集まった。２
０１９年1月から加速して、9月にさらに加速して、ここまできて、いまアクセ
ルは目一杯の状態だ。慎重に、慎重を重ねて行ってきたので、あくまで自然体
で焦らず急いでここまできた。
　しかし、菅義偉官房長官と二階俊博幹事長も、どっちつかずで、はっきりせ
ず、話にならない。菅義偉官房長官が強行しようとしているカジノも、我々で
決めて仕切っていく。これも決定事項だ。だから、早く辞めてもらって、一日
でも早く政権交代してもらいたい。我々は、そういうモードに入っている。あ
とは具体的なやり方とタイミングの問題だけだ

インドネシアのジョコ・ビッチュウ大統領は８月２６日の記者会見で、4月に
閣議決定した首都ジャカルタの移転先について、ジャワ島の北にあるカリマン
タン島（ボルネオ島）東部の東カリマンタン州に決めたと発表した。首都移転
建国以来の“悲願”だった。移転理由のひとつは世界最悪とも言われる交通渋
滞、それに海面上昇と地盤沈下による水没の危機という緊迫した事情もある
　インドネシアはいま資金がないので、我々のほうで「MSA資金」運用益から
資金を出す。そのときに新首都に、日本でいうところのスカイツリーのような
電波塔を「ジョコ・ビッチュウタワー」として建てて、護岸設備の整備やワシ
ントンパーク、東京パーク、ロンドンパークといったものも我々のほうでつ
くってやるよという話になっている。インドネシアは、地上波デジタルになっ
ていないので、ジョコ・ビッチュウタワーとして電波塔の高いタワーを建て
る。
東南アジアが地デジになっていないので、我々が開発した地デジをライセンス
する資金もこちらで出す。地デジの電波はだいたい100キロから300キロだが、
あの辺りは島が多いので、島に中継局を立てればベトナムあたりまで電波が届
く。国際電子電話諮問委員会(ITUT)という機関がスイスのジュネーブにあり、
そこに申請すれば周波数が割り振られる。それを行えば、日本の総務省にライ
センス料が入ってくる。
結局、我々がライセンス資金を出しても、ブーメランで日本の総務省に資金が
入ってくる。それをベトナムやカボジアで行えば、ひとつの国で5０００億円
だから、1兆円から2兆円戻ってくる。
これ以外に、東南アジアで地デジ化が進めば、ハイビションカメラだとか、Ｎ
ＴＴエレクトロニクステクノロジーが全部供給しており、それも大体ひとつの
国でワンオーダー５０００億円くらいになり、これも日本に入ってくる。それ
だけで、4兆円とか5兆円といった規模で、税金以外の資金が総務省にお金が
入ってくる。
こういったことを、Ａ氏のブレーンで外務省から総務省から、すべての省庁の
ＯＢで力のある人をスタンバイさせている。
日本の首都は、行政機関と政府がゴチャゴチャに配置されているけれど、ワシ
ントンでは、長方形の大統領府があり、その左側にはスミソニアン博物館があ
るといったように全体が整然と整備されている。
インドネシアの新しい首都には、ワシントンの大統領府のように整備して、そ
こにさらにシンガポールのような金融シティもつくり、そうしたことも我々が
新首都の土地を買って全部つくってやるという話になっており、進めている。
それが実は、マラッカ海峡側になる。イントネシアは、輸出できるものが、天
然ガスとカリマンタンの石炭ぐらいしかないので、その開発、さらに高速鉄道
や空港建設といったインフラも含めて依頼があり、我々が仕切ってやることに
なっている。
ちなみに、日本のスカイツリーの建設は大林組が行ったが、鋼材は昔の新日鉄
住金（現・日本スチール）の鋼材を使っている。高い電波塔をつくるには、強
度の問題から日本スチールの鋼材でなければならない。そうした材料から、公
示する業者から、放送機器から、テレビ、ハードディスクレコーダーと、日本
でもそうだったように、地デジ化によっていろんなものの需要が高まる。それ
によって、オリンピック後に見込まれる景気の落ち込みを食い止めることがで
きる。
我々が主体となって日本の企業に仕事を割り振れば、ちょうどオリンピック後
のビッグプロジェクトとなり、オリンピック後の景気の落ち込みがカバーでき
る。日本は災害復興をしていかなければならないので、人手不足ではあるけれ
ど、我々がプロジェクトの絵図を描いて実際の工事は、現地の人間にやらせれ
ばいい。
まずはそういうことを、フィリピンやインドネシアやベトナムやカンボジアで
やろうということを、我々の実務が動いている。
その一環として、土地も買うし、その資金も出すので、マラッカ海峡やホルム
ズ海峡を航行するタンカーを護ってくれという話なっている。

こういうことは、本来、政府がやることなのだが、いまの安倍晋三政権ではそ
れができない。安倍晋三首相は世界中のだれからもまったく相手にされていな
い。
今回の、「即位礼正殿の儀」には、世界中のからいろんな人が来て安倍晋三首
相と会って話しをしているけれど、そういう話は一切していない。なぜなら、
安倍晋三首相がどういう状況に置かれているかを知っているため、安倍晋三首
相と話をしても仕方がないということで、ただ儀礼的に握手をして世間話でお
茶を濁している。
　トランプ大統領もプーチン大統領も習近平国家主席も今回は来日していな
い。プーチン大統領はトルコの問題があるので来ていない。だからトルコのエ
ルドアン大統領も来日を取りやめた。
トランプ大統領は、朝鮮半島の問題もあるし、弾劾の問題もあるし、Ｇ７をフ
ロリダで行うと言ったり、撤回したりと、周辺が慌しくそれどころではない。
習近平国家主席も、さらにそれどころじゃない。習近平国家主席は日本に来よ
うと思っても来ることができない。そのため、２０２０来春に国賓として訪日
する予定だが、来るとしてもダミーが来る。