朝鮮戦争(1950年6月25日~1953年7月27日=休戦中)終戦調印・朝鮮半島統一 ・新国家「コリア」樹立・米朝和平・米朝国交樹立・日朝平和友好条約締結 が、間もなく実現する。この結果、「韓国消滅」となり、文在寅大統領以下、 韓国政官財の主要メンバーは、青島市(中国山東省に位置する主要な港湾都 市)に亡命する。米軍が、ベトナム戦争に敗北して、多くの将兵が命辛辛(い のちからがら)逃げ去った後、北ベトナムが、南ベトナムを併合したときと同 じような状況が、インドシナ半島に出現する。従って、韓国政府が、11月2 3日午前0時に失効が迫っていた日韓の軍事情報包括保護協定=GSOMIA について、日本政府に協定を終了するとした通告を停止する方針を伝えて来よ うと、来るまいと、大した意味はない。滅びる国家・韓国政府の気まぐれ政策 に一喜一憂する必要なかったとうことだ。 それよりも、戦後74年間、米ソ軍事対決の狭間で、「緩衝国家」として、 日本を守ってくれた北朝鮮国民に心から感謝するとともに、新国家「コリア」 の?栄めために、全面協力すべきである。北朝鮮は、大日本帝国陸軍・関東軍 参謀たちが、敗戦直前に「38度線」まで関東軍の守備範囲を南下させて朝鮮 半島を南北に分断、「陸軍中野学校二俣分校」出身の残置諜者・畑中理(朝鮮 名・金策=金日成政権の副首相)が建国した「第2の日本」であることを忘れず に、畑中理とその子孫に感謝するとともに敬意を捧げる必要がある。 つまり、北朝鮮は、米ソ軍事対決下、日本にとって危険な国ではなかった。 にもかかわらず、安倍晋三首相は、北朝鮮を「敵視」し続けてきた。このた め、日本人拉致被害者の救出はもとより、米共和党重鎮キッシンジャー博士・ プーチン大統領・トランプ大統領・習近平国家主席が編成している「新機軸 派」の仲間に入れてもらえないうえに、朝鮮戦争終戦調印・朝鮮半島統一・新 国家「コリア」樹立・米朝和平・米朝国交樹立・日朝平和友好条約締結の動き からは、完全に排除されている。これに参加できるのは、小沢一郎衆院議員と 「れいわ新選組」の山本太郎代表である。このため、安倍晋三政権は、一刻も 早く退陣させて、小沢一郎政権を樹立する必要がある。 新たに建国したベトナム民主共和国が1946年~1954年,インドシナ支配権の 回復をもくろむフランスに対して独立戦争を行った。戦局はラオス、カンボジ アも含めて続いたが、1950年以降ベトナム民主共和国が主導権を握った。フラ ンスは米国の膨大な軍事援助にもかかわらず,1954年5月ディエンビエンフー の戦で敗北が決定的となり、同年7月ジュネーブ協定が成立,休戦した。1961 年~1973年の〈ベトナム戦争〉を第2次インドシナ戦争と呼ぶ。世界最強を 誇った米軍は、フランス軍から、ベトナム戦争を引き継いだものの、大日本帝 国陸軍「陸軍中野学校二俣分校」出身の残置諜者が、徹底的に訓練したうえ に、第2次世界大戦(太平洋戦争/大東亜戦争)末期の硫黄島の戦いにおける、 日本軍守備隊の最高指揮官(小笠原兵団長。小笠原方面陸海軍最高指揮官)と して知られる栗林忠道中将(1891年7月7日~1945年3月26日=最終階級は陸軍大 将、新藤義孝元総務相は孫)が実行した後方・地下陣地構築による持久戦をイ ンドシナ半島のジャングルで応用して、地下陣地をはりめぐらし、体格の大き い米兵を悩まし続けて、戦争を勝利に導いた。ベトナムの革命家であるホー・ チ・ミン・ベトナム民主共和国初代主席の指導下、ベトナム人民軍のヴォー・ グエン・ザップ将軍(ベトナム共産党政治局員。総司令官。最終階級は大将) は、優れた軍事戦術家で機動性を重視した戦略を好み、その動きは神出鬼没と 呼ばれた。 ベトナム戦争世代の1人であるトランプ大統領は、北ベトナムによる南北ベ トナム統一の歴史を念頭に、第3回目の米朝首脳会談をハノイで行った。朝鮮 戦争終戦調印・朝鮮半島統一・新国家「コリア」樹立・米朝和平・米朝国交樹 立・日朝平和友好条約締結へ導くのに、自信を深めている。 「朝鮮戦争終結と南北統一へのスケジュールについて、上皇陛下のごく近くに いる吉備太秦は、以下のように話している。 「トランプ大統領の弾劾はさほど問題ではない。米国と北朝鮮の関係は変わり なく良好だ。むしろ、中国民主化向けた香港・シンセンの揉め事のほうがネッ クになっており、この問題が沈静化しないと先に行けない状況が続いていて、 この影響のほうが深刻だ。米国だけでなく、英国も含めて、北京政府にクレー ムをつけている」 「日韓はどうにもならない。統一後の日韓関係についての細かい取り決め は、正恩が決めることであって、我々が今現在どうこうと関与することではな い。ましてや徴用工問題の基金の話が出ているようだが、枝葉末節の話なので 我々が関知するところではない。統一後は、ベトナムをモデルとして統一を進 めていく。ドイモイ政策で、政治は社会主義、経済は資本主義となる。政治も 経済も平壌が中心になる。そもそも国土の小さい国であり、平壌とソウルは近 い。朝鮮はもともと平壌が中心の国だった」
朝鮮戦争(1950年6月25日~1953年7月27日=休戦中)終戦調印・朝鮮半島統一
・新国家「コリア」樹立・米朝和平・米朝国交樹立・日朝平和友好条約締結
が、間もなく実現する。この結果、「韓国消滅」となり、文在寅大統領以下、
韓国政官財の主要メンバーは、青島市(中国山東省に位置する主要な港湾都
市)に亡命する。米軍が、ベトナム戦争に敗北して、多くの将兵が命辛辛(い
のちからがら)逃げ去った後、北ベトナムが、南ベトナムを併合したときと同
じような状況が、インドシナ半島に出現する。従って、韓国政府が、11月2
3日午前0時に失効が迫っていた日韓の軍事情報包括保護協定=GSOMIA
について、日本政府に協定を終了するとした通告を停止する方針を伝えて来よ
うと、来るまいと、大した意味はない。滅びる国家・韓国政府の気まぐれ政策
に一喜一憂する必要なかったとうことだ。
それよりも、戦後74年間、米ソ軍事対決の狭間で、「緩衝国家」として、
日本を守ってくれた北朝鮮国民に心から感謝するとともに、新国家「コリア」
の?栄めために、全面協力すべきである。北朝鮮は、大日本帝国陸軍・関東軍
参謀たちが、敗戦直前に「38度線」まで関東軍の守備範囲を南下させて朝鮮
半島を南北に分断、「陸軍中野学校二俣分校」出身の残置諜者・畑中理(朝鮮
名・金策=金日成政権の副首相)が建国した「第2の日本」であることを忘れず
に、畑中理とその子孫に感謝するとともに敬意を捧げる必要がある。
つまり、北朝鮮は、米ソ軍事対決下、日本にとって危険な国ではなかった。
にもかかわらず、安倍晋三首相は、北朝鮮を「敵視」し続けてきた。このた
め、日本人拉致被害者の救出はもとより、米共和党重鎮キッシンジャー博士・
プーチン大統領・トランプ大統領・習近平国家主席が編成している「新機軸
派」の仲間に入れてもらえないうえに、朝鮮戦争終戦調印・朝鮮半島統一・新
国家「コリア」樹立・米朝和平・米朝国交樹立・日朝平和友好条約締結の動き
からは、完全に排除されている。これに参加できるのは、小沢一郎衆院議員と
「れいわ新選組」の山本太郎代表である。このため、安倍晋三政権は、一刻も
早く退陣させて、小沢一郎政権を樹立する必要がある。
新たに建国したベトナム民主共和国が1946年~1954年,インドシナ支配権の
回復をもくろむフランスに対して独立戦争を行った。戦局はラオス、カンボジ
アも含めて続いたが、1950年以降ベトナム民主共和国が主導権を握った。フラ
ンスは米国の膨大な軍事援助にもかかわらず,1954年5月ディエンビエンフー
の戦で敗北が決定的となり、同年7月ジュネーブ協定が成立,休戦した。1961
年~1973年の〈ベトナム戦争〉を第2次インドシナ戦争と呼ぶ。世界最強を
誇った米軍は、フランス軍から、ベトナム戦争を引き継いだものの、大日本帝
国陸軍「陸軍中野学校二俣分校」出身の残置諜者が、徹底的に訓練したうえ
に、第2次世界大戦(太平洋戦争/大東亜戦争)末期の硫黄島の戦いにおける、
日本軍守備隊の最高指揮官(小笠原兵団長。小笠原方面陸海軍最高指揮官)と
して知られる栗林忠道中将(1891年7月7日~1945年3月26日=最終階級は陸軍大
将、新藤義孝元総務相は孫)が実行した後方・地下陣地構築による持久戦をイ
ンドシナ半島のジャングルで応用して、地下陣地をはりめぐらし、体格の大き
い米兵を悩まし続けて、戦争を勝利に導いた。ベトナムの革命家であるホー・
チ・ミン・ベトナム民主共和国初代主席の指導下、ベトナム人民軍のヴォー・
グエン・ザップ将軍(ベトナム共産党政治局員。総司令官。最終階級は大将)
は、優れた軍事戦術家で機動性を重視した戦略を好み、その動きは神出鬼没と
呼ばれた。
ベトナム戦争世代の1人であるトランプ大統領は、北ベトナムによる南北ベ
トナム統一の歴史を念頭に、第3回目の米朝首脳会談をハノイで行った。朝鮮
戦争終戦調印・朝鮮半島統一・新国家「コリア」樹立・米朝和平・米朝国交樹
立・日朝平和友好条約締結へ導くのに、自信を深めている。
「朝鮮戦争終結と南北統一へのスケジュールについて、上皇陛下のごく近くに
いる吉備太秦は、以下のように話している。
「トランプ大統領の弾劾はさほど問題ではない。米国と北朝鮮の関係は変わり
なく良好だ。むしろ、中国民主化向けた香港・シンセンの揉め事のほうがネッ
クになっており、この問題が沈静化しないと先に行けない状況が続いていて、
この影響のほうが深刻だ。米国だけでなく、英国も含めて、北京政府にクレー
ムをつけている」
「日韓はどうにもならない。統一後の日韓関係についての細かい取り決め
は、正恩が決めることであって、我々が今現在どうこうと関与することではな
い。ましてや徴用工問題の基金の話が出ているようだが、枝葉末節の話なので
我々が関知するところではない。統一後は、ベトナムをモデルとして統一を進
めていく。ドイモイ政策で、政治は社会主義、経済は資本主義となる。政治も
経済も平壌が中心になる。そもそも国土の小さい国であり、平壌とソウルは近
い。朝鮮はもともと平壌が中心の国だった」