吉備太秦は、「ウクライナ機撃墜に関しては、カナダのトルドー首相が証拠を握っている。表のニュースで発表されることは、裏の真実を隠すための発表と思った方がいい」と警告

2020/01/13 ブログ
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安倍晋三首相は11日午前、中東3か国への訪問に出発するのに先立って、羽
田空港内の施設「貴賓室」で、カナダのトルドーとおよそ20分間、電話会談を
行った。NHKが報じている。上皇陛下の側近である吉備太秦が、安倍晋三首
相のごく近くにいる情報通から聞いた電話会談の内容は、概ね以下のようで
あったという。「ウクライナ機撃墜に関しては、カナダのトルドー首相が証拠
を握っている。トルドー首相と安倍晋三首相は、実はトランプ大統領のことが
大嫌いだ」というとだ。今年は、普通では理解できないいろんなことが次から
次へとたくさん起きる。吉備太秦は「表のニュースで発表されることは、裏の
真実を隠すための発表と思った方がいい」と警告している。


 トルドー首相は過去に一度、トランプ大統領を暗殺しようとして、それに安
倍晋三首相も乗ったことがある。
 そうした経緯のなか、今回、イランが米国との間であのような行動に出て、
トランプ大統領に有利に動くようにしたわけだが、トランプ大統領を殺したい
ほど嫌っているトルドー首相と安倍晋三首相は、当然気に入らない。そこでト
ルドー首相はウクライナ機撃墜の証拠があると安倍晋三首相に伝え発表した。
要するに、安倍晋三首相を再び「反トランプ」の仲間に引き入れようとしてい
る。
 その一番の理由は、NAFTA(北米自由貿易協定)をトランプ大統領が見直した
ことが、トルドー首相にとっては、まず気に入らない。一方の安倍晋三首相
は、「桜を見る会」と「IR」の追及が迫ってきている。安倍晋三首相がIRの件
を、直接話しをしてきたのは、ライベガスのカジノ王のシェルドン・アデルソ
ンという人で、MGMとかラスベガスサンズを陰で仕切っているフィクサーだ。
アデルソンは、もともとはロックフェラー系の人だが、いまロックフェラーも
ロスチャイルドもゴールドマン・ファミリーズ・グループからは外されて落ち
ぶれている。当然、トルドー首相と安倍晋三首相は、反トランプの立場で利害
が一致する。

 第1回米朝首脳会談は2018年6月12日にシンガポールで開催された。トラン
プ大統領と金正恩党委員長は、シンガポールに向かうのに空路を選んだ。トラ
ンプ大統領は、シンガポールに行く前に、カナダ・ケベックでの主要7カ国首
脳会議(G7サミット)に出席していたけれど、カナダからシンガポールまでは
るばる移動するため、サミット会場を早めに出ていた。その直後、カナダのト
ルドー首相が、トランプ大統領と金正恩党委員長をミサイルで打ち落とす「陰
謀」を計画していることを明かし、この席に安倍晋三首相もいたのに、トラン
プ大統領には、通報していなかった。トルドー首相は、暗殺計画を、事実、実
行に移した。だが、プーチン大統領がこの陰謀に気づいて、マッハのスピード
で飛ぶミサイルを飛ばして、トランプ大統領と金正恩党委員長を救った。
 この暗殺未遂事件については、2018年8月31日の拙記事「カナダのトルドー
首相が企てたトランプ大統領暗殺計画を事前に知っていながら、通報しなかっ
た」ため安倍晋三首相は、トランプ大統領から完全に見放された」に詳細を書
いている。
https://foomii.com/00018/2018083107000048106
 さらに、2018年11月25日、ロシアがクリミア半島沖でウクライナ艦艇を拿捕
(だほ)したことが報道されているが、これは、トランプ大統領と金正恩党委
員長の暗殺に用いられたミサイルシステムそのもので、それを証拠として、
プーチン大統領が押さえたものだった。
 このことは、拙記事の2018年12月6日の「安倍晋相首相は、新機軸派から
『除け者』、麻生太郎副総理兼財務相は、ダヴィド・ロスチャイルドに完全に
取り込まれて、手先になって長女のために水道民営化に力を入れる」のなかで
書いている。
https://foomii.com/00018/2018120607300050330

「桜を見る会」も「IR」も追及が迫っているのだが、それ以上に安倍晋三首相
を追い詰める可能性が高いのは、自衛隊を中東に派遣したことだ。まず、P3C
が行って、その後、護衛艦「たかなみ」1隻が派遣されるが、イランの次の手
について「経済制裁を解除して欲しいので、米国の同盟国である日本の艦船を
間違ってミサイル攻撃することを考えている」という情報が伝わってきてい
る。
 もちろん人的被害はなるべく出さないように、甲板に穴を開ける程度で沈め
はしない。破壊力の強い攻撃はしないだろう、とはいっても下手をしたら死傷
者が出るとも限らない。そのとき、日本は有志連合に入っていないので、米国
もフランスも英国も含めて助けない。
 イランは、今回の形式的な報復により新たに経済制裁を課せられたわけだ
が、イランは計画を2月くらいに決行する可能性が高いと見られている。