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オンプレミスシステムをクラウド的に利用可能
従量課金で提供される「HPE GreenLake」とは

オンプレミスでも高まりつつある従量課金へのニーズ

企業システムでも拡大しているクラウド活用。その一方で、高い機密性が求められるデータを扱うシステムなどは、依然としてオンプレミスで運用することが求められています。そのためどのようなアプリケーションを動かすのかによって、オンプレミス、プライベートクラウド、パブリッククラウドを使い分ける、「ハイブリッド型」のシステムを構築する企業も増えてきました。

このような状況の中で高まりつつあるのが「オンプレミスシステムもクラウドのように従量課金で利用したい」という新たなニーズです。パブリッククラウドでは従量課金が当たり前であり、初期コストを抑えながら利用を開始でき、ビジネスの成長に応じて柔軟にキャパシティを拡大することが容易です。このようなメリットをオンプレミスでも享受したい、と考える企業が増えているのです。

このニーズに対応するため、日本ヒューレット・パッカード（HPE）が提供しているのが「HPE GreenLakeフレックスキャパシティ」です。同社はすでに2013年から「HPE フレキシブルキャパシティ」というオンプレミスの従量課金型IaaSを提供しており、日本への展開も2017年から行われていました。HPE GreenLakeフレックスキャパシティとは、これをリブランドして機能強化したものなのです。

リソース利用量に応じた月額課金、予備リソースで拡張も容易

それでは具体的に、どのような形で従量課金を実現しているのでしょうか。

HPE GreenLakeフレックスキャパシティではまず、ユーザー側が希望するハードウェアとソフトウェアをHPEが構成し、ユーザーのオンプレミスサイトに設置します。これらのハードウェアやソフトウェアは、ユーザーが所有するものではありません。「製品を購入する」のではなく「リソースの利用料に応じた月額料金を支払って利用する」という形なのです。なおこの月額料金には、ハードウェアとソフトウェアの利用料金に加え、HPE社のプロフェッショナルによる構成や設置といったインストレーション、保守サポート、専任エンジニアリングチームによる専用窓口、ユーザー用ポータルサイトの料金も含まれています。

ここで注目したいのが、HPEがハードウェアを構成する際に、30～40％程度の物理的な予備リソースをあらかじめ用意していることです。この予備リソースがあることで、ユーザーのビジネスが拡大してより多くのキャパシティが必要になった際にも、柔軟かつ迅速に対応可能です。リソースの利用状況はHPEの担当エンジニアが常時把握しており、ユーザー側もHPE GreenLakeのポータルサイトで確認できます。このポータルサイトには高機能なメータリングツールが用意されており、これまでのリソース利用量や利用可能なリソース量を、グラフなどで直感的に把握できるようになっています。

図：Flex Capacityポータルサイト

リソースの利用状況や将来動向について、ユーザーとHPEのエンジニアが四半期毎に協議を実施し、近い将来にリソース不足が予想される場合にはリソース追加を行うようになっていることも、見逃せないポイントだと言えるでしょう。もちろんここで追加されたリソースに関しても、実際に利用されるまで料金は発生しません。HPEと一度契約を行うだけで、継続的なITリソース拡張が可能になるため、改めて社内稟議を通したり、購買プロセスに長い時間を費やす必要がなくなるのです。

主要ソフトをパッケージングしたソリューションも提供

HPEではHPE GreenLakeフレックスキャパシティ加え、バックアップやデータベースなどのソフトウェアをバンドルし、設計構築から保守運用監視までをパッケージングした「HPE GreenLakeソリューション」の提供も行っており、以下の5種類のソリューションをラインアップしています。もちろんこれらも従量課金で利用可能。オンプレミスで動くパッケージソフトを、まるでSaaSのように利用できます。

HPE GreenLake 5種類のソリューション

1. HPE GreenLake Backup: バックアップ製品をパッケージングしたソリューション。Commvault SystemsまたはVeeam Softwareのバックアップソフトを搭載した、2種類のモデルが用意されています。CommvaultモデルはTB単位のバックアップ容量による月額料金、Veeamモデルは仮想マシン単位のバックアップにハードウェアとソフトウェアの利用料を加えた月額料金となっています。
2. HPE GreenLake Big Data: ビッグデータ分析の基盤を提供するソリューション。ビッグデータ分析ソフトとしてはHortonworksとClouderaの製品をラインアップし、いずれも“Worker Node”単位の月額料金で利用できます。
3. HPE GreenLake SAP HANA: インメモリデータベース「SAP HANA」を提供するソリューション。ハードウェアにはHPEのSAP HANAアプライアンスモデルを採用、SAP HANAが使用するメモリ単位の月額料金で利用できます。

4. HPE GreenLake Edge Compute: IoTへの取り組みを加速するための、エンドツーエンドのライフサイクルフレームワークを提供するソリューション。これに加え、HPE Edgelineコンバージドシステム、HPE Edgelineインテリジェントゲートウェイ、Arubaネットワーク製品を活用することで、セキュアな接続やエッジを含む場所での情報処理、製品やサービスに対する洞察や制御を実現できます。エッジデバイス単位の月額料金で利用可能です。
5. HPE GreenLake Database with EDB Postgres: データベースを提供するソリューション。データベースプラットフォーム全体の運用を簡素化することで、TCOを大幅に削減することが可能です。データベースが使用するCPUコア数単位、またはストレージ容量単位の月額料金で利用できます。

コンプライアンスとクラウドライクな柔軟性を両立

HPE GreenLakeフレックスキャパシティを活用した事例もすでに複数存在します。ここではその一例として、大手製造企業のITグループ会社の事例を紹介しましょう。

この会社はMicrosoft SharePoint導入プロジェクトに取り組むにあたり、大きく3つの条件を満たすことが求められていました。第1は、グローバルの複数拠点への展開を、2年間という限定された期間で実現すること。第2は過剰なリソース割当を抑止すること。第3がキャッシュフローを改善することです。またグループ会社のユーザーはすでにMicrosoft Office 365を使用していたため、このプロジェクトでも柔軟な支払いが可能なクラウド型での利用が希望されていました。

これらの条件をクリアしながらプロジェクトを進めるにあたり、新たな課題が浮上することになりました。それは、このシステムで扱う情報にはR&Dに関する機密データなどが含まれており、コンプライアンスの観点からオンプレミスでの運用が必須だと判断されたことです。しかしオンプレミスでクラウド型のITリソース提供を行おうとしても、ユーザー数の増加を正確に予測することは難しく、最初から多めにリソースを用意する必要が生じるため、過剰調達を回避することは困難です。これでは初年度の投資額が大きくなり、キャッシュフロー改善も難しくなります。またユーザーが予想以上に増えた場合には、リソース拡張のための予算取りや稟議、調達に時間がかかることも懸念されました。

これらの問題を一挙に解決する手段として採用されたのが、HPEフレックスキャパシティです。これなら初期投資を抑えながら、調達プロセスも簡素化でき、キャッシュフローも改善できると評価されたのです。また小さい規模でスタートして早めに利益を出し、次のビジネスにキャッシュを回すことも可能になると判断されました。

このようにHPE GreenLakeフレックスキャパシティを採用することで、オンプレミスによるコンプライアンス確保と、クラウドライクなITリソースの従量課金を両立できるようになります。またHPE GreenLakeソリューションを活用することで、主要なソフトウェアをオンプレミスに置きながら、SaaS的に使うことも可能です。企業システムの柔軟性を高め、DX（デジタルトランスフォーメーション）を加速していく上で、大きな貢献を果たすものだと言えるでしょう

HPE GreenLake 導入事例

三菱ケミカルシステム株式会社様
三菱ケミカルホールディングスグループにICTサービスを提供する同社は、150台規模の物理サーバーから構成されるプライベートクラウドのサーバー群を従量制・月額費用化しました。
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記載の社名・製品名は各社の商標または登録商標です。「HPE GreeanLakeフレックスキャパシティ」を一部 HPE GreenLakeと省略して記載しています。

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