2013年12月19日放送
オーストラリア チャンネル10 「Wake Up NEWS 」
＊番組は抜粋です。
なお記事化にあたって、発言は一部省略されています。
より詳細に知りたい方は、上記リンクの動画を御覧ください。
モビングは『精神医学的なテロリズム』～ほのめかすような中傷・影で流される噂
女性キャスター「いじめは学校の校庭だけで起こるとは限りません。『モビング』としても知られている職場でのいじめが、この数年実際に劇的に増加しているのです」
男性キャスター「職場のルールやポリシーに効果はなく、こうした事が時折状況をいっそう悪くしています。解説してくれるのは臨床心理学者のソフィー・ヘンショー博士です。職場いじめの専門家でもあり、番組に協力してくれています。職場での『モビング』とは正確にはいかなるもので、またどうして起こっているのでしょう」
ヘンショー「職場での『モビング』は、強烈ないじめのようなものです。基本的にはまず、職場で働く人間の一人が、もう一人の同僚をターゲットにするところからスタートし、その後他の人間がこれに加わっていきます。こうした人間は他の人間を共謀に引き入れるのに長けているのかもしれません。基本的には、これは精神医学的なテロリズムなのです。被害者はターゲットにされるわけですが原因は不明で、被害者にはその理由がわかりません。仕事ぶりに対する行き過ぎた非難が非常に多く行われ、ささいなミスがおおげさに扱われたり、ほのめかすような中傷がなされ、陰で噂も流されます。こうした事に気づく前に、被害者は完全に職場で孤立化され、仲間外れにされ、屈辱感を与え、拒まれ、往々にして職を失う事になります」
異常な職場いじめは3年間で70%増加～原因は不況に直結しており、説明責任は現場ではなく株主や取締役に
女性キャスター「職場いじめに関する労働組合への問い合わせは、このわずか3年間で70%も増えています。こうした嫌がらせは、なぜこんなに劇的に増えているのでしょうか」
ヘンショー「こうした状況が起こっているのには多様な要因があるのだと思います。理由の一つとして企業や大きな組織が経済的な落ち込みに直面している事があげられます。お金の問題がこうしたメンタリティを突き動かしているのです。このため説明責任は株主や取締役に向いています。顧客やスタッフあるいは職場のもう少し広いカテゴリーなどではなくです。とにかく優しさが欠けているように思えます。こうした環境ではいじめはエスカレートし無視され、職場でのいじめが推奨されているケースさえ見られます。こうした事は景気が悪くなった業界のいたるところで起こっています」
労働者を守るための既存のルールは機能していない
ヘンショー「労働者を守るように見える手段・方針は一見たくさんあるように思えます。しかし実際にはこうした手段は多くの事を約束しているわりに、もたらすものが非常に少なく、人々は職場が安全な場ではないと感じています。こうした犯罪行為を調査するようなサポートを、会社の上層部から受ける事は実際にはできないのです。上層部はしばしばこうした訴えを取り下げ、個々人の争いのせいにし、訴えは却下され、放置されます。どうすべきなのか誰にもわからない状況です」
＊下記写真の後、本動画に関する考察・解説があります。
解説
モビングは日本でも起こっている～精神医学的リンチ・失職工作がまかり通れば日本は無法地帯に
本動画では、業界における経済的な問題がきっかけの一つであるとして問題が提起されています。お金を持った一部の支配層の力が非常に強くなった、無情な新自由主義の時代が訪れて久しいですが、精神的に人を追い詰め、退職へと追い込む「モビング」は日本でも近年大きな問題となってきました。
職場での問題を解決するための方策は一見用意されていても、実際には全く機能していません。精神的なリンチで弱い立場の個人を追い込み失職させる―こうした犯罪同然の行為は、時に人を精神病や自殺、また大変稀ですが他者を巻き込んだ殺傷事件などへと追いやるものであり、無視されてよい問題ではけしてありません。前の職場から、次の職場への一方的な中傷連絡も行われているとの声もネットでは少なからず見られます。犯罪ともいえる狡猾な精神的集団リンチがまかり通り、社会が無法地帯となりつつある事に番組は警鐘をならしています。
「オリンパス事件」は氷山の一角
日本では大企業であるオリンパスが、弁護士・産業医とグルになり、社員を精神病者に仕立て上げようとした事件が報道されています（オリンパス事件は氷山の一角 現役産業医が語るリアルでブラックなクビ切り術 https://is.gd/dBe93y / オリンパス敗訴で明らかになった女弁護士のブラック過ぎる手口 https://is.gd/wkhyp9 / 「ガスライティング」―ブラック企業が社員を辞めさせる手口 https://is.gd/WQ6FZc / 書籍「オリンパスの闇と闘い続けて 浜田正晴」https://is.gd/dIt4yK）書籍 『証拠調査士は見た！すぐ隣にいる悪辣非道な面々』武蔵野学院大学客員教授 平塚俊樹 (著) https://is.gd/VJV6j9)。しかしモビングを体験し、職を奪われたという人の訴えは無数に確認されており、報道された事件はまさに氷山の一角でしかありません。近年では日本のメディアが重要な問題を報じない状況がよく市民にも知られるようになり、こうした嫌がらせをないものにしようとする、支配層による巧みな世論誘導が行われているというネットでの指摘も多く見られるようになりました。しかし、J-CASTニュースの報道では、ブラック企業アナリストの新田龍氏が、ガスライティングに加担した社員に接触し、確認した事実も明らかにしています(「ガスライティング」ーブラック企業が社員を辞めさせる手口 https://is.gd/WQ6FZc)。集団ストーカーやガスライティングが存在しないというのは、テレビなどの大手メディア、支配層による刷り込みにすぎないのです。
また、こうした精神的嫌がらせは、露見しにくいものにするために、年々手の込んだものになってきています。近年では日本でも「ガスライティング」が多発しているという声が多く聞かれるようにもなっており、番組で紹介されているように「ほのめかすような中傷」「影で噂を流す」などが頻繁に行われ、特に集団ストーカー被害者の場合、休日・退社後の私的な生活を噂にされ、本人の目の前で「ほのめかす」被害が続出しています。こうした事が物理的に十分可能である事は言うまでもありません。社会全体でこうした問題に取り組む事、従来からあるパワハラの手口の見直し・さらなる法整備が必要であると言えるのではないでしょうか。本動画では集団ストーカーという言葉は使われていませんが、紹介されている手口は集団ストーカーの典型的手法にかなり近く、集団ストーカー問題を前提とし、ぎりぎりまで迫った放送にも受け取れるのです。
「モビング」は次の職場に受け継がれる～最終的には企業で働く事ができなくなる人も
「モビング」は集団ストーカー被害の一部でもあり、実際に多くの被害者が生活に深刻なダメージを受け、失職を余儀なくされ、社会的に抹殺されかけています。集団ストーカーにおいては、この被害は驚くべき事に、次の職場、その次の職場でも続けられ、最後にはサラリーマンとして生きることを断念せざる得なくなるのです。企業から企業への連絡を集団ストーカー加害者が担っている可能性は否定できません。さらには、こうした被害にあっているうちに深いトラウマが植え付けられ、オフィスで働くことができなくなってしまう人もいます。
「モビング」は社会全体で取り組むべき大きな問題
番組でも取り上げられているように、モビングではある日突然明確な理由もなしに行われ、昨日まで仲のよかった同僚がある日突然あなたを囲い込み陥れる側に回ってしまうのです。本動画でもふれられているように、これに職場の上層部が絡んでいる事は間違いなく、またこうした嫌がらせがシステム化されている事からもわかるように、嫌がらせの手段は、職場の同僚たちが単独で思いつくような代物では到底ありえません。いじめに加わざるを得ない同僚たちにも、ストレスから精神を病んでしまう人がいたと言われています。
こうした職場いじめが始まったのと同時に、それまで他にもおかしなトラブルが身の回りで起こっていた被害者が、自分が集団ストーカーの被害者であるとようやく気づく場合も少なくありません。これは他人事ではなく、よりよい社会にするために、誰もが取り組まなければいけない問題なのです。
巨大企業・諜報機関関与の可能性も
本動画で、モビングと集団ストーカーの関係に直接触れてはいないように、モビングが起きている理由と、ヘンショー氏が語る不況との関連性について、番組では具体的な説明を省いています。不況によって職場で働く労働者のメンタルがすさんだために起こった、あるいは解雇する必要が出てきたという見方もできるかもしれませんが、業績の低下した企業全てが、追い出し部屋をはじめとする工作やいじめ作戦を利用するわけではない事は自明な事です。ただし、集団ストーカーの被害者ではごく稀に、内部告発をした人物に対して被害が発生する事がわかっており、この点で企業のトップや人事が外部に依頼して行われるケースもある事がわかっています（注：前述の報道リンク参照）。企業経営者が関わっている可能性、経済的に強い力を持った支配層が集団ストーカーを利用している事はほぼ間違いないでしょう。
現在では集団ストーカーはそのスキームから、諸外国の支配層と諜報機関、カルト、グローバル企業などの複合的な組織による悪質きわまりない犯罪であり、人体実験・利権・監視社会の構築・弾圧・人口削減・宗教的な儀式的虐待など、複合的な目的のもとに行われていると考えられています。このため、社外から何らかの圧力・要請（支配層・諜報機関など）に屈した職場が、全員一致で一人をリンチし、犠牲にしている可能性が指摘されているのです。
企業にとっても不利益を生むはずのこうした嫌がらせが急増しているのは、明らかに不自然です。仮にですが、例えば諜報機関の職員などから「モビングに加わらなければ、あなたが次の集団ストーカーの被害者になる」と脅された場合、多くの人間はこの犯罪への共謀を断る事ができなくなるのは明白です。こうした被害が急増している背景には、上記のような巨大な権力による圧力・実験・儀式的虐待、脅しが関係している可能性が非常に高いと言えます。
精神科医・一般市民の双方が「Innuendo（ほのめかし）」被害をパワハラの典型的手口として認識する事が必要
本動画では「innuendo」という単語が使われています。これは、中傷的なあてつけ、暗示、ほのめかし、当てこすりなどを意味する英単語で、一般的に国内の集団ストーカー被害者が使っている「ほのめかし」にあたる言葉にかなり近く、海外のTIたちも実際にしばしばこの意味で使っている言葉です。集団ストーカーにおいては、私的な生活をほのめかす、あるいは行動修正を促す目的で使われる事も多い言葉ですが、この報道では集団ストーカーという言葉が直接的には使われておらず、どのような内容をほのめかしているのかが明確ではないため、「ほのめかすような中傷」という言葉に訳しておきました。しかしこの「innuendo」あるいは「影で流される中傷」は集団ストーカーの一部として行われる被害のまさに典型であり、ヘンショー氏はここでぎりぎりまで問題に迫ったという見方もできるのです。繰り返しますが、この番組では「集団ストーカー」という単語は使われていませんが、かぎりなくその問題の一部に迫った番組内容と言うことができます。臨床心理学者であるヘンショー氏がここで語った「innuendo」（ほのめかし被害）をモビング・パワハラの典型的な手口の一つとして、精神科医、一般市民が認識し、世の理解を深めていく事が大切です。
集団ストーカーを終わらせるために～集団ストーカーのインフラの各部分を破壊する事が肝要
集団ストーカーは多様な嫌がらせの複合体であり、海外では政府関与説が根強く、非常に大がかりな、スケールの大きな犯罪です。この悪質なスキームを大きな建物に例えると、対象者から職を奪う「モビング」はこの建物の非常に重要な一部、玄関のようなものと言えます。この大きな恐ろしい建物を崩すことはなかなか容易ではありませんが、各部分を破壊する事は比較的簡単なのではないでしょうか。職場のルールが機能していないというこの現状は、社会人であれば集団ストーカーの被害者でなくても、誰にでも関係する問題である事から、社会に働きかけ改善するのは比較的容易と言えるでしょう。集団ストーカーのスキームを破壊するためには、集団ストーカーという犯罪の部品となっている各パーツを、それぞれ問題として取り上げ、社会に働きかけ、解消していく事が手段として有効と言えるのかもしれません。
～精神科医は集団ストーカーにどう向き合うべきか～
激増する被害者と地域差のあるメディア報道～集団ストーカーについての正しい情報は市民には十分に届いていない
すでに見てきたように、この番組は臨床心理学者であるヘンショー氏が「集団ストーカー」という単語を使わずに、ぎりぎりまでその一部である「モビング」に迫ったものです。集団ストーカー問題を周知する活動でよく知られている研究科・麻酔医師のジョン・ホール氏は、アメリカにおいて電磁波兵器による攻撃とシステム化された精神的嫌がらせの被害を訴えている被害者の数は、少なくとも20万人以上はいると推測しています(Youtube: Dr. John Hall "Buzzsaw" https://is.gd/XZsg7F 英語のみ)。近年、海外の集団ストーカー被害者の間では、世界的な規模で被害者の数が100万人を超えているのではないか、という推測もなされるようになっています。この犯罪は全世界で行われ、どんどん拡大していっていますが、報道の有無には地域差があり、一般市民に対する周知はまだまだ行き届いていないのが現状です。
監視インフラの激増とPSYOP～精神医学の診断基準は支配層により悪用されてきた
精神医学の世界では、「知らない人たちから尾行されている」「権力者から狙われている」「知らない人や職場の人間が私生活について『ほのめかす』」と言えば、統合失調症の診断を下すのが一般的です。しかし、これが本当に正しいと言えるでしょうか。
現在、欧米諸国の被害者の間では集団ストーカーのスキームはコインテルプロの精神的嫌がらせの側面を強化した「PSYOP=Psychological Operation（精神医学的作戦）」と考える人が増えています（注：PSYOPに関しては、本ブログ記事 「アメリカの市議会における集団ストーカー被害者たちの証言 (カリフォルニア州ラグナ・ビーチ市議会 2017年11月7日)におけるサンドラ・チャドウィック氏の証言を参照 https://is.gd/eV4bgp）。近年、IoT機器や顔認証カメラなど、監視インフラは着実に増えつづけており、アメリカでは愛国者法の成立後、インターネットで特定の単語を調べただけで法執行機関が家を訪ねてきたという報告も多数見られ、なかには連行され、数ケ月帰ってこなかったという事例も報告されています。東ドイツ、北朝鮮、中国、ロシアなどの社会主義国はおろか、アメリカ、日本などのいわゆる自由主義社会でも政府による監視は常になされているのが常識です。「全体主義国家旧ソビエト連邦における弾圧の手段としての精神医学」（国会図書館：B・ケルゾンスキー＋A・モコビコフ(著)高橋祥友(訳)p.160-175『imago 1993 8 (vol.4-9) 特集マインドコントロール』青土社 1993 https://bit.ly/2YxJPgW )などの報告を踏まえても、精神医学の診断基準が権力者によって悪用されてきたことは間違いありません。こうした事から、「政府から尾行されている」「知らない人たちから嫌がらせにあっている」などという訴えを即統合失調症と診断するのは、今の社会でもはや賢明と言えないのは明らかです。
集団ストーカーの証拠は今や無数にある
集団ストーカーは、メンタル面への攻撃を中心とするもので、人に訴えても理解しにくい、誰にでもわかるような証拠を残しにくい犯罪です。それでも、これまでの国内外の無数の被害者たちの努力により、なかには明らかな被害映像・証拠（RFIDチップの身体からの検出、自宅内の器物損壊、路上での尾行・罵倒など）の記録作成に成功した人たちも少なからずいます。尾行・監視を訴えれば、即狂人と見なされるこれまでの精神医学の診断基準は、実はあまりにも支配層にとって都合のよいもので、かつ非科学的でもあります。統合失調症にまつわるこの科学的な実証とは実は無縁の診断基準は、近い将来再考されてしかるべきと言えるでしょう。
精神医学が信頼を取り戻すために～被害者たちが提示した有利な証拠は無視せず、支配層に都合のよすぎる診断基準は再考を
集団ストーカー被害者のなかには、統合失調症の存在そのものを否定する人たちがいます。これは精神科医にとってはその知的バックグラウンドから到底受け入れられない事と言えますし、実際病気の人もいるでしょう。一方でこの犯罪が存在する事は、多くの海外報道・歴史的な事実から間違いなく、また統合失調症様の被害を訴えさせるよう、本人をシステム化された精神的嫌がらせで追い込んでいく事が物理的に可能であることも否定できない事実です。悪意と巨大な権力による精神疾患診断基準の悪用により、統合失調症者は作られうるのです。そして被害者の数は急増しています。
医産複合体の犯罪的な情報操作、巨大なグローバル製薬企業によるうつ病キャンペーンはよく知られる事となりましたが、精神医学の分野は近年急速に一般市民の信頼を失いつつあり、精神医学界は一連の問題を真摯に受け止める必要があると言えます。精神医学は客観性がないと指摘されてきましたが、実際に一定数の集団ストーカー被害者がおり、被害者の数が増大している現在、被害者たちの提示した証拠、兵器に関する法整備の現状、マインドコントロールの歴史などを無視せず、一連の問題について今考え直す時が来ているのではないでしょうか。
なお、2015年5月19日のリッチモンド市議会では、心理学者 ベン・コロズィン博士が集団ストーカー被害者の主張を支持し、統合失調症の診断基準の見直しを訴えています（本ブログ記事： 「リッチモンド市議会が集団ストーカー被害者を支援、精神医学者・神経学者も被害者たちの主張を支持 - 宇宙空間の武器配備に反対する宇宙保全法・条約を支持する決議が市議会で採択 [2015年5月19日] https://is.gd/UOr8Po)。
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・"魂の殺害" MKウルトラ - 諜報機関×精神医学によるマインドコントロール
MKウルトラの流れをくむ諜報機関と精神医学者による非道な心理実験。この動画で行われているマインドコントロールは集団ストーカーにおけるマインドコントロールに非常に近い。これがBAR・職場などでの「ほのめかし」という間接的な伝え方、メッセージTシャツなどによる文字の見せつけ、路上などでの罵倒、SNSのおすすめリンクを使用した嫌がらせ、家の外からの話し声などにより、24時間いたるところで行われる事が、集団ストーカーのスキームの一部となっている。集団ストーカーの被害者は精神的ないじめに恒常的に遭っており、彼らの人生は生き地獄と化している。
・集団ストーカーを取り上げた海外ニュース ～マインドコントロール編