電脳筆写『 心超臨界 』

　「東京裁判史観（自虐史観）を廃して本来の日本を取り戻そう！」
　　 　そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する。
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　　　　（ 東京裁判史観とは → https://tinyurl.com/ugz9qah ）
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《 いま注目の論点 》
★安保に直結する米大統領選――阿比留瑠比さん
★政府の対応には言葉失う――西尾幹二教授
★日本を「感染大国」に仕立てる中国――石平さん
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『読む年表 日本の歴史』
【 渡部昇一、ワック (2011/6/3)、p244 】

１９４１(昭和１６)年
《 アメリカが「ハル・ノート」提示 》
日米戦争に追い込んだ英国・ロシアの陰謀(いんぼう)とアメリカの“最後通牒(さいごつうちょう)”

盧溝橋(ろきょうこう)事件に始まったシナ事変（日華事変）はずるずると拡大していったが、その一方で日本を取り巻く国際環境はますます悪化していった。気がつくと日本は、「ＡＢＣＤ包囲陣」に取り囲まれていた。Ａはアメリカ、Ｂはイギリス（ブリテン）、Ｃはシナ（チャイナ）、Ｄはインドネシアを植民地にしていたオランダ（ダッチ）である。

最近の研究によると、この包囲陣を画策(かくさく)したのはイギリスのチャーチル首相であったようだ。第二次欧州大戦において、ドイツ軍の圧倒的な強さにイギリスは風前(ふうぜん)の灯(ともしび)であった。チャーチルは「アメリカを戦争に引きずりこむしかない」と考えたが、ルーズベルト米大統領は「絶対に参戦しない」という公約を掲(かか)げて当選していたのだから、簡単に応じるはずはない。

そこでチャーチルは迂回(うかい)作戦をとり、まず日米戦争が起こるように仕向け、日本と同盟関係にあるドイツとアメリカが自動的に戦うことになるよう仕組んだ。アメリカやオランダを説得してＡＢＣＤ包囲陣で日本を経済封鎖し、鉄鉱石(てっこうせき)一つ、石油一滴入れないようにしたのである。

いうまでもないが、石油や鉄がなければ２０世紀の国家は存続しない。それをまったく封じてしまおうというのだから、これは日本に「死ね」と言っているに等しい。

さらに追い撃ちをかけるように、アメリカは「ハル・ノート」を突きつけてきた。これはシナ大陸や仏領(ふつりょう)インドシナからの即時撤退(そくじてったい)、日独伊三国同盟(にちどくいさんごくどうめい)の破棄(はき)、反日的蒋介石(しょうかいせき)政権の承認など、日本政府がのめるわけがない要求ばかりを書き連(つら)ねてきたものであった。実質的な最後通牒(さいごつうちょう)と言ってもいい。のちに東京裁判のパル裁判官はアメリカの現代史家ノックを引用して、ハル・ノートのような覚書を突きつけられたら、「モナコ王国やルクセンブルグ大公国のような小国でも、アメリカに対して矛(ほこ)を取って立ち上がったであろう」と言っているほどだ。

この「ハル・ノート」は実はハル国務長官の案ではなく、財務省高官ハリー・ホワイトが起草(きそう)したものであることが戦後明らかになったが、このホワイトはなんと、戦後、ソ連のスパイ容疑を問われて自殺した人物なのである。つまり、ソ連の指導者スターリンの意向を受けて日本を対米戦争に追い込むために書かれたのが「ハル・ノート」であった。

個人同士でも、息の根をとめるほど相手を追いつめれば、どんなにおとなしい人間でも牙(きば)を剥(む)いて反撃してくるだろう。アメリカが、排日運動を始めてから日本に対して四十年来やってきたのはそういうことであった。さらに、米国務長官ケロッグは、アメリカ議会における答弁の中で、「国境を越えて攻め入るようなことだけでなく、重大な経済的脅威を与えることも侵略戦争と見なされる」と言っている。ケロッグの定義によれば、石油禁輸は、日本に対して侵略戦争をしかけたものである。日本が開戦に踏み切ったのは無理からぬことだった。

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