CEO柴山のウェルスナビでの運用実績

WealthNaviのモデルケースの運用実績を公開した「WealthNaviの運用実績」はご好評をいただいておりますが、今回は、ウェルスナビ株式会社CEOの柴山の口座を用いて、WealthNaviの運用実績を公開します。

CEO柴山のウェルスナビでの運用実績は好調

以下は、柴山の実際の運用実績です。（2020年2月28日現在）

CEO柴山の2016年1月～2020年2月の運用実績（円建て）

投資額の累計476万円が、578万円以上（+21.54%）に成長しています。（※1）　1年あたり（※2）にすると+6.2％となっています。

ドル建ての運用実績も見てみます。

CEO柴山の2016年1月～2020年2月の運用実績（ドル建て）

投資額の累計4.2万ドルが、5.2万ドル以上（+24.83％）に成長。1年あたり（※2）にすると+7.2％でした。

CEO柴山の運用実績から見えるポイント

長期投資の重要性

この運用期間中、英国のEU離脱選択（Brexit）、米国でのトランプ政権の誕生、北朝鮮情勢の緊迫化、米国の金利上昇にともなう株価の急落などの大きな波乱材料があり、一時的にはリターンが悪化する時期もありましたが、現時点での柴山の運用実績はプラスになっています。

資産運用では、短期的な変動に一喜一憂せず、長い目で見てじっくり運用する「長期投資」が大切ですが、今回の実績もその重要性を示す一例と言えます。

積立投資の有効性

WealthNaviでは海外資産を中心とした資産運用を行うため、そのリターンは為替レートの影響を受けます。次のグラフは、今回の運用期間におけるドル円為替レートの推移です。

2016年1月～2020年2月のドル円為替レートの推移

できれば円高となったタイミングを狙って投資したいところですが、為替レートの先行きを正確に言い当てることはプロでも難しいと言われています。

そのためWealthNaviでは、定期的に一定額を投資していく「積立投資」をおすすめしています。為替レートに振り回されずコツコツと積立を行うことで、着実に資産を積み上げることができます。

分散投資の効果

WealthNaviでは、世界中の株式だけでなく金や債券も含めたポートフォリオへ「分散投資」をすることで、リターンを安定化させています。

2016年6月の英国のBrexitの際は、世界的に株価が下落し、柴山のリターンも一時的に悪化しました。しかし、ポートフォリオに組み入れていた金や債券の価格が上昇したため、株価下落の影響が緩和されました。

英国のEU離脱選択（Brexit）翌日の資産クラス別の日次リターン

このように、値動きが異なる複数の資産に投資することにより、リスクを効果的に低減させることができます。資産を安定的に育てていくために、「分散投資」は非常に重要です。

終わりに

以上では、CEO柴山自身のWealthNaviでの運用実績をご覧いただきました。

柴山の口座の運用実績は現在、プラスのリターンが出ていますが、あくまで約4年の運用実績にすぎません。資産運用サービスを選ぶ際は、短期的な実績で判断するのではなく、そのサービスがどのように資産運用を行っているのかをよく理解することが重要です。

<ご参考>
王道の『長期･積立･分散』をはじめよう。
https://www.wealthnavi.com/contents/column/1/

ホワイトペーパー
https://www.wealthnavi.com/image/WealthNavi_WhitePaper.pdf
WealthNaviは、世界水準の金融アルゴリズムを用いて、資産運用の王道である「長期・積立・分散」を全ておまかせで実現できるサービスです。ぜひWealthNaviで、将来の資産形成を行っていきましょう。

※1

・入出金の履歴について
WealthNaviのサービス開始当初（2016年1月）に100万円を入金。一度出金した後に、300万円の入金。これはWealthNaviの招待制期間内に、入出金の試験を実施したもの。・リスク許容度の変更について
リスク許容度は当初2で、2016年7月に5に変更。これはWealthNaviの招待制期間内に、異なるリスク許容度のポートフォリオについて運用状況をモニタリングしていたもの。・自動積立について
2016年8月より毎月3万円を自動積立しており、2016年12月のみ5万円に増額。2017年6月より、6月と12月はボーナス時の加算を用いて8万円に増額。2017年7月からはおつり投資アプリ「マメタス」を利用した積立を開始。

※2

ここで算出したリターンはIRR（Internal Rate of Return：内部収益率）。本件は追加投資を継続的に行った事例であるため、分析期間の始め頃に投資された元本と、終わり頃に投資された元本では、運用されていた期間の長さが異なります。このような運用期間の違いを反映して1年あたりのリターンを算出したものです。