安倍政権、韓国に「科学的知見」に基づく痛快な一撃!
韓国政府が、日本に対してネガティブキャンペーンを実施する際に、よく使う言葉の一つが「放射能」だ。
現在、東京オリンピックに対しても「放射能」を利用して、韓国政府は、ネガティブキャンペーンを繰り広げている。
しかし、その韓国政府が主張する「放射能」に対して、安倍政権が、科学的根拠に基づく反撃を開始。韓国政府が窮地に立たされつつある。
「放射能」とうるさい韓国に、安倍内閣が痛快な一撃
韓国が主張する「放射能」は、もはや「反日」の道具の1つになっており、日本に対するネガティブキャンペーンに他ならない。
「反日」で暴走する文政権は、来年の東京五輪を妨害するつもりなのか、福島など8県産の水産物輸入禁止や、日本産の一部の加工食品や農産物など計17品目への放射性物質の検査強化、日本から輸入する廃プラスチックへの放射性物質の検査強化などを、次々と打ち出している。
引用元 文政権が“嫌がらせ”展開か「放射能五輪は危険」 原発処理水に難くせも…韓国はすでに「日本の6倍放出」! 識者「非科学的なイチャモンで日本たたき」
オーストリア・ウィーンで開催されたIAEA総会でも、韓国政府は、日本に対するネガティブキャンペーンを実施した。先に演説した竹本科学技術担当大臣が、「公正かつ理性的な議論」を呼びかけたにも関わらず、だ。
韓国の「非科学的・感情的な議論」に対し、安倍政権は、科学的根拠に基づくデータを公開する決断をした。
それは、放射能に関する、福島市、いわき市、東京の日本の三都市の空間線量率と、韓国ソウルの空間線量率の公開だ(原則大使館休館日を除く毎日)。
ここで、驚くべきことが白日の下に晒された。
なんと、韓国ソウルの空間線量率が、東京の約3倍もあったのだ。
韓国政府の理屈でいえば、韓国の食品は食べてはならないことになってしまう。
安倍政権の反撃に焦った文政権一派は、急いで対抗して、ボロを出す
これに焦ったのか、今度は、韓国与党「共に民主党」が、東京オリンピック競技会場周辺の放射性物質の検出量を示した地図を公表した。日本の国内の団体のデータを使った地図だというのが売りだった。
しかし、地図作成に利用したデータを公開している日本国内の団体が、「事実に反する」と抗議する事態になってしまった。
韓国与党「共に民主党」の議員らが、来年の東京五輪の競技会場周辺の放射性物質の検出量を示した地図を公表した問題で、同党が利用したとするデータを所有する日本国内の団体が「われわれの情報から作製されたことは事実に反する」として同党に抗議したことが分かった。「データ改竄(かいざん)疑惑」も噴出した。
(共に民主党が作成したデマ地図)
引用元 韓国与党「放射能マップ」データ改ざん疑惑! 福島市の球場周辺の数値、14万ベクレルが205万ベクレルに 菅官房長官「風評被害を助長する」
日本を批判したが為に汚染地図を作成するだけでなく、そのデータまでも改竄して、日本を批判したいとは、韓国与党「共に民主党」には、呆れ果てるしかない。これは犯罪だと言っても良いだろう。
しかし、安倍政権が科学的根拠に基づくデータを公表しても、韓国の「放射能」発言は止まる兆しを見せていない。
朴氏は放射能問題について、「深刻に考えている」として「選手の安全が最も重要だ」と強調した。
また、「文化体育観光部や外交部が(日本側に)抗議しており、大韓体育会(韓国オリンピック委員会)も国際オリンピック委員会(IOC)や東京五輪組織委員会に問題を提起している」と説明。「今後も続けていく。他国とも連携して問題を提起していく」との考えを示した。
(左が文化体育観光部長官の朴氏)
韓国閣僚の発言は、10月2日に行われたもので失笑するしかない。
わかりやすく、日本3都市と韓国ソウルの空間線量率を公開したにも関わらず、この反応だからだ。
日本政府は、科学的根拠に基づいて、放射性物質について説明をしている。
その一方で、韓国政府とその仲間たちは、科学的根拠に基づかず、自らの主張に沿うものをしきりに取り上げようとしている。歴史の改竄と一緒だ。
日本と韓国との「放射能論争」は、どちらに分があるかは自明のことだ。そして、福島県の風評被害の拡大に貢献してきた、立憲民主党やれいわ新選組が、韓国政府の走狗でしかないことも自明だ。
放射能デマの元祖、おしどりマコ氏は、立憲民主党によって先の参院選で擁立された。
さて、安倍政権は、わかりやすく比較できるデータを提供し、丁寧な説明を繰り返し行ってきた。しかし、韓国政府は、それを聞き入れず、嘘のデータに基づく、非理性的主張をするばかりだ。
どちらが、事態をややこしくしているか、火を見るよりも明らかだ。