コロナ禍で「1億総閉じこもり」注目はスマホゲーム関連株

【プロはこう見る 経済ニュースの核心】

　３月に入り、感染リスクで地元町会の「親子ふれあいの集い」などイベントが中止された。Ｊリーグなどプロスポーツも開催中止、大手宗教団体は集会自粛、遊園地やテーマパークは休園、劇場も休演、さらに高齢者のたまり場となっている近所の図書館は２日から臨時休館している。驚くことに公共工事までいったん休止された。

　先週末、ビデオレンタル店に行くと来客増加で貸し出し・返却袋が品切れとなり、ビニール袋でＤＶＤを渡された。図書館に行けば、本の貸出窓口には親子の行列。臨時休校で「行き場」のなくなった子どもに親は困惑している。

　満員の通勤電車はどうか。専門家の話では「マスクはウイルス感染に万全ではない」という。電車、バス、タクシーなどが感染源となるリスクがある。そのため、中国では企業活動が中止され、町全体が封鎖された。安倍首相は、ここ１～２週間（３月１５日ごろまで）が正念場というが、なぜ２週間なのか不明だ。仮に、その間も感染者が増えれば、日本は「感染列島」となり、主要都市を封鎖するのだろうか。

　一時、暖かくなれば、インフルエンザ同様に新型コロナウイルスの流行も終息するといわれたが、温暖なイラン、イタリアでの感染者拡大で、新型コロナウイルスは感染力が強く気候の影響はないようだ。だから、安倍首相も焦り始めたのだろう。

■中国ではアプリ取得件数が倍増

　東京五輪の選手ら関係者を６月に受け入れられるのかの正念場であり、新国立競技場に見合った壮大な開会式、閉会式などの演出の予行演習、土日しか時間の取れない人や高齢者も多いボランティアの事前講習の正念場でもある。

「１億総活躍」から一変、「１億総閉じこもり」で消費は縮小だ。消費増税に追い打ちをかけ、小売りや運輸などに不景気が到来する。さらに内外の株価や投信の大幅下落で、個人投資家の保有資産が目減りする「逆資産効果」は消費不振に追い打ちをかける。

　友人は、相場格言の「子年繁盛」はウイルス繁盛と割り切り、感染拡大は「天与の売り場」と先手必勝で２月中旬から株式を空売りし、月末に買い戻して大儲け。「笑いが止まらない」という。まさに相場格言「悪い予感はよく当たる」を実践していた。

　中国では外出を控える動きからスマホゲームの利用者が急増。米調査会社によれば、２月１週の中国のアイフォーン向けアプリの週間取得件数が2.2億件超と昨年の週平均1.5億件から増加した。今後、日本も同様な傾向となろう。

　スマホ向けゲームのディー・エヌ・エー（2432）、グリー（3632）、サイバーエージェント（4751）などの押し目に注目したい。

（中西文行／「ロータス投資研究所」代表）