球春到来を喜びたい季節だが、今年ばかりはそうもいかなそうだ。

オープン戦は無事進んでいるが……

感染拡大を招くファンの習慣

　ところで2月24日夜の『NHKニュース』では、「感染拡大リスクが高い場所」の要件として、専門家から以下の3つが挙げられた。

・人同士の距離が近いこと
・一定時間同じ場所にいること
・混雑していること

　残念ながら、野球・サッカーの観戦はすべての要件を満たしている。

　客席は狭く、他の観客との接触を避けるのは難しい。選手の名前を叫んだり、見知らぬ同志とハイタッチしたりするのは応援の醍醐味だが、どちらも感染拡大に加担しかねない習慣である。

　また、近年のスポーツ施設のトイレは以前と比べて清潔だが、手洗い場を含めて混雑しているため、昨今啓発されているような「正しい手洗い」を全員が実践することは難しい。

　加えていえば我々は、混雑した客席でハンバーガーを食べたり、ビールを飲んだりするわけである。平時には問題にならないこれらの習慣も、感染拡大を防ぐべき局面においては大きなリスクとなる。

すでにJリーグは動き出している

　一足先にレギュラーシーズンをスタートさせているのが、サッカーのJリーグだ。

　J1のヴィッセル神戸は、開幕戦で「応援歌合唱の取りやめ」「肩組みの禁止」「鳴り物応援の取りやめ」などの措置を取った。スポーツニュースでは、ほとんど全員マスクを付けたサポーターの姿が印象的に映った。

　2019年に15年ぶりのJ1優勝を果たした横浜F・マリノスも開幕戦を主催。34521人が集まり、新型コロナ上陸後のスポーツ興行としては最大級の人出となった。F・マリノスも、ファンサービスの見合わせなどの対策を打ち出している。

　……と書いている今このタイミングで、2月28日～3月15日に開催予定の「2020明治安田生命Jリーグ」および「2020JリーグYBCルヴァンカップ」すべての試合の開催延期が理事会より発表された。これは冒頭で紹介した「瀬戸際宣言」を受けての決定だとされている。

　セ・リーグとパ・リーグに分立した経緯のあるNPB（日本プロ野球）と比べても、運営母体に権力が集中しているJリーグの場合、トップダウンの決定を下しやすい。これは一長一短だが、危機管理のシステムとしては一歩進んでいると言えるはずだ。

「試合中止」で出る損失とは

「野球人気の低迷」が言われて久しいが、テレビ視聴率とは逆に、野球場への入場者数は右肩上がりでの伸長を見せている。現代では、この“現地観戦”をする観客による収入が球団経営を支えている。

　試合を開催するチーム（ホームチーム）には、入場料のほか、テレビ・ネット中継への放映権料、飲食・グッズの売上などが入る。球団によって幅があるが、1試合あたり約1億円の利益を稼ぎ出していると考えれば差し支えないだろう。

　試合を中止するとなると、前売り券の入場料も払い戻さなければならず、この儲けがざっくりゼロになる。ただし、中止した試合は別の日程に振り替えて催されるので、経営へのダメージは最小限になっている。

　溜まった振替試合を消化するために、1日のうちに続けて2試合を催すこともできる。いわゆる“ダブルヘッダー”であり、プロ野球ではかつて当たり前に行われていたが、選手への負担が大きいことから避けられるようになり、1998年を最後に開催されていない。

何が“最悪の事態”なのか

　観客だけではなく、選手やスタッフに感染者が発生することにも大きな懸念がある。

　プロアスリートはふつう、インフルエンザなどの予防接種を打っている。プロ野球でも、選手がインフルエンザに罹患（りかん）し登録抹消となる例はあるが、チーム内での流行にまで至っていないのは、予防接種のためである。

　しかし新型コロナの場合、有効なワクチンがまだ実用化されていない。もしも宿舎や選手寮で感染者が発生した場合、被害はチーム全体、場合によっては対戦相手のチームにまで及ぶことになる。

　あまり考えたくないことだが、万が一にでも選手に死者が出たらたまらない。それこそ“前例のない事態”となってしまう。これを避けるために全力を尽くすのが、あるべき危機管理の姿だろう。

思い出す「3.11」への対応

　東日本大震災が起こった2011年には、すったもんだの末に、プロ野球ペナントレースの開幕が延期となった。

　当初の予定では3月25日にスタートする予定だった同年のペナントレース。読売ジャイアンツの渡辺恒雄会長（当時）の意向もあり、セ・リーグは「3.25開幕」に固執していたものの、選手会が「ストライキも辞さない」という強硬な構えで抵抗し、結局4月12日まで延期されることとなった。

　Jリーグは3月11日の時点ですでにリーグ戦がすでに始まっていたが、4月23日まで試合を行わない措置を取った。J1ベガルタ仙台の被災状況が大きかったという事情もあるが、原発事故の影響が未知数な状況としては、賢明な危機対応だったと言えるだろう。

　このように、開幕戦の延期や1か月の試合中止というのは、プロ野球・サッカーともに「未経験の事態」ではない。

　今般の新型ウイルスの流行も、在来のインフルエンザ同様に、季節が変わることで収束する可能性がある。「飲み会を取りやめて」などという注意喚起が国家規模でなされている現状を鑑みれば、プロ野球ペナントレースも「当面の開幕延期」を検討するのが妥当ではないだろうか。

五輪を控える中、「無観客試合」も視野に

　観客間での感染拡大を防ぐうえでは、客席に観客を入れない「無観客試合」も有効な措置である。

　Jリーグの場合には無観客試合が制度化されており、サポーターが掲げた差別横断幕への制裁として、浦和レッズに無観客試合が命じられた前例がある。Jリーグではないが、2010年のサッカーJFLでは宮崎県での口蹄疫の流行を受け、いくつかの試合を無観客・非公開とした。

　一方プロ野球では、リーグ戦が無観客試合として催された前例はない。試合を中止し、振替試合を開催したほうが経営的に有利だからだ。

　しかし今夏には東京五輪が控えており、試合日程にも余裕がない。3月中旬までに感染者数が減少に転じず、なおかつ「3.20開幕」にこだわる場合には、無観客試合が選択肢に入ってくるかもしれない。

各地で中止になるイベント。経済への影響は？

　2月21日に発表された第一生命経済研究所のレポートによると、新型コロナの影響によって、日本の名目GDPには「マイナス2.9兆円程度の下押し」が予想されている。これは「東日本大震災級」になると見込まれ、昨秋の消費増税とのダブルパンチで日本経済に暗い影を落としそうだ。

　各地でさまざまな催しがすでに中止になっているが、これに加えてプロ野球やサッカーが興行中止となると、経済損失は甚大な額になる。数字には表出しないが、スポーツ観戦を楽しみに暮らすファンとしては、うるおいのない日々を送るのはたいへんつらい。

　しかしそれでも、東日本大震災という前例があるぶん、リスクの見立てはしやすいはずだ。新型コロナの蔓延による「医療崩壊」という未曾有の事態も懸念されているいま、どういった決定が一番安全なのかを見定める必要があるだろう。

＜TEXT／ジャンヤー宇都＞

【ジャンヤー宇都】

「平成時代の子ども文化」全般を愛するフリーライター。単著に『多摩あるある』と『オタサーの姫 〜オタク過密時代の植生学〜』（ともにTOブックス）ほか雑誌・MOOKなどに執筆