親守詩全国大会について 今年度開催を予定しておりました第七回親守詩全国大会につきまして、親守詩普及委員会において関係団体と協議した結果、開催しないことに決定いたしました。また、普及委員会につきましても、4月23日をもちまして解散となりました。 |
親守詩とは
親守詩は、髙橋史朗氏(親学推進協会理事長)の「子守唄は親から子へだが、その逆に親への報恩感謝の思いを表現する試みもあってよいのではないか」という思いをきっかけに、2004年に愛媛県松山市で生まれました。
松山青年会議所の募集の下、松山市内の小中学校、一般から多数の応募があり、応募作品は2006年「親守詩を詩おう!詩(うた)って出来る親孝行」という小冊子にまとめられました。
その後、香川県親守詩実行委員会がこれを継承。「親守詩-子から親へエッセイ・俳句作品集」を毎年発行しています。
2012年に八重山青年会議所、東京青年会議所、気仙沼青年会議所に広がり、東日本大震災の被災地から東京に避難している方々を招待して、被災地とテレビ中継で結んで、親守詩を表彰するイベントが六本木ヒルズアリーナで開催されました。
また、TOSSが子供が詠んだ句に対して、親が詩を返すタイプの親守詩を考案。各県や学校で実践。保育所、幼稚園、一般にも広がり、2012年7月に埼玉県大会、8月に兵庫県大会、10月に山口県大会、長野県大会、大阪大会を実施。
「親守唄」とは異なり、俳句、和歌、エッセイ、を含む「親守詩」であることが特徴です。
運営団体紹介
運営は教職員団体「全日本教職員連盟」のシンクタンクである「日本教育文化研究所」と、国内最大規模の教育研究活動団体である「TOSS」を中心に、様々な教育団体と日本青年会議所が参加して「親守詩普及委員会」を組成。「親守詩全国大会」を運営しています。
- 親守詩普及委員会事務局(日本教育文化研究所内)
- 〒102-0082
東京都千代田区麹町3丁目7番地 半蔵門村山ビル
TEL 03-3262-1859 FAX 03-3264-3829
- 活動方針
- 親守詩を普及することを目的に参画する各組織がゆるやかに連携し協力する。
- 親守詩の大会を、全国レベル、地域レベルで開催し普及させる。
- 各地域での親守詩を普及させる活動が円滑に進むように支援する。
- 各地域の親学・親育ち支援活動を行う組織への働きかけを行い、親守詩を通して我が国の伝統的な子育ての啓発を行う。
- 運営組織を構成する団体
- 日本教育文化研究所(教文研)
- 全日本教職員連盟(全日教連)の教育理念を実現し、教育正常化を進めるため、内外の教育文化に関する研究・調査を行い、もって我が国教育の発展に寄与することを目的として設立された機関
- TOSS(トス:Teachers Organization of Skill Sharing)
- すぐれた授業の事例や教育技術を集め、検討しあって自らの授業技術を高めていくことを目的とする全国10,000人以上の教師からなる日本最大の民間教育研究団体
- 公益社団法人日本青年会議所(日本JC)
- 明るい豊かな社会の実現を理想とし、責任感と情熱をもった青年有志による東京青年商工会議所(商工会議所法制定にともない青年会議所と改名)設立から、日本の青年会議所(JC)運動は始まり、共に向上し合い、社会に貢献しようという理念のもとに各地に次々と青年会議所が誕生
- 一般財団法人親学推進協会
- 「親となるための学習」と「親としての学習」の機会及び情報を提供し、家庭教育に無関心な保護者たちの心にも届くように、親心の育ちを支援する草の根の活動を全国で展開
- 公益社団法人マナーキッズプロジェクト
- スポーツ・文化活動を通じ、日本の伝統的な礼法を体験し、<体・徳・知>バランスのよい子どもを育てることを目的とした団体
- 特定非営利活動法人まほろば教育事業団
- 日本のすぐれた教育の伝統を、現代によみがえらせ、地域教育やリーダー育成の実践活動に取り組みながら、21世紀を切り拓く教育運動を展開していくことを目指して、小中高教諭、大学教員とともに、企業経営者、弁護士、医師、科学者、主婦等を含む様々な分野の有志が参画し、各地で教育事業を推進
- 一般社団法人日本文化教育推進機構
- 教育現場と企業の架け橋を担う機関として、家庭(親子)のコミュニケーション、住まい、食、キャリア、漢字文化、くすり、すいみん、などの教育テーマを、教育機関内だけではなく、社会全体へ浸透させることを目的とし設立された社団法人
商標について
「親守詩」、「親守詩全国大会」、親守詩のロゴは、親守詩普及委員会が商標管理をしております。使用の際は、上記の親守詩普及委員会までご連絡ください。
選考の流れ
地方大会→全国大会の流れ
今年の11月までに地方大会、来年2月に全国大会を開催。
※応募の方は地方大会を当HPで確認の上、
各都道府県の運営事務局にご応募ください。