地方交通を救う6つのMaaS具体策　世界経済フォーラムが提言

地方の公共交通をいかにして存続させるか。世界経済フォーラム第四次産業革命日本センター（C4IRJ）がコンサルティング大手マッキンゼー・アンド・カンパニーと組み、一石を投じる方向性を示した。「DRIVER」という枠組みを、都市類型に応じてうまく組み合わせるのが最も有効だという。その中身とは何か。（前編はこちら）

マッキンゼー・アンド・カンパニー日本オフィスのパートナー、ドミニク・ルツァク氏

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　定住人口が減り、住民の高齢化は止まらない。増大する補助金で行政の予算は圧迫されている。今、日本の地方の多くで、公共交通が存続の危機に立たされている。

　しかし、打つ手が全くないわけではない。C4IRJとマッキンゼー・アンド・カンパニーが「Transforming Rural Mobility in Japan and the World（日本と世界における地方モビリティの変革）」というレポートで示唆に富む提言をした。

　頭文字を取って「DRIVER」――。

▼ Dynamic route（ダイナミックルート＝需要に応じて乗降場所や走行ルートを決める）

▼ Resident-involved（レジデントインボルブド＝地域住民がボランティアなどで公共交通に積極的にかかわる）

▼ Intermodal（インターモーダル＝複数の交通を切れ目なくつなぐ）

▼ Versatile（バーサタイル＝交通単体ではなく、異業種のサービスを組み合わせて収益化を図る）

▼ Efficient（エフィシエント＝既存交通の無駄を省き、効率化する）

▼ Rightsized（ライトサイズド＝需要に応じた適正規模で交通サービスを展開する）

　「この6つの要素を（C4IRJが開発した）『公共交通の持続性インデックス』に基づく都市類型に応じて、優先順位を付け、うまく組み合わせることで、地域が直面する課題やニーズに最良の方法で応えるための方向性が示される」。そう明言するのは、マッキンゼー日本オフィスのパートナー、ドミニク・ルツァク氏だ。

　5つの都市類型に応じて、優先的に組み合わせるべき要素を青く目立たせたのが下の表である（都市類型については前編を参照）。