『メディアをコントロールする者が、真の支配者』 アメリカは民主主義の国というのは幻想で、金と情報操作によって操られている国。「目に見えない統治機構」がアメリカの真の支配者。ユダヤ人の操る「資金」と「情報」が世の中を動かしている。『プロパガンダ エドワード・バーネイズ』 報道の自由などというものは存在しない
- 2017/07/14
- 00:00
アメリカの民主主義は操られた幻想に過ぎない
私がリップマンとバーネイズに注目しているのは、彼らがアメリカの民主主義の実態を明確に述べているからです。
（Wikipedia ウォルター・リップマン）
（『ネオコンとは何か』 ウォルター・リップマンは、元は社会主義者でしたが、後にリベラリストになり、晩年はネオコンになった。ワン・ワールドを実現しようとするトロツキストがネオコンになったのです）
リップマンは、ジャーナリストの世界で最も権威のあるピュリッツァー賞を二度も受賞した人物で、ジャーナリストの鑑とみなされていた人です。そのリップマンは『ＴＨＥ ＰＨＡＮＴＯＭ ＰＵＢＬＩＣ』のなかで、「大衆に対して自らが民主的権力を行使しているとの幻想を抱かせなければならない」と論じています。
わかりやすく言えば、リップマンは「アメリカの民主主義は幻想である」と述べているのです。これがジャーナリストの鑑とされる人の発言です。
このリップマンが指摘した民主主義の裏面を一層具体的に明かしたのが、リップマンとともに大統領広報委員会で働いていたバーネイズです。
（Wikipedia エドワード・バーネイズ）
バーネイズは『プロパガンダ』という本を書いて、「世の中の一般大衆が、どのような習慣を持ち、どのような意見を持つべきかといった事例を、相手にそれと意識されずに知性的にコントロールすることは、民主主義を前提とする社会において非常に重要である」と述べ、一般大衆をコントロールする「目に見えない統治機構」がアメリカの真の支配者であると指摘しました。
つまり、私たちが自分の意見だと信じている考え方は、実は私たちが気づかないうちにコントロールされたものであって、決して私たち自身の意見ではないというのです。
私たちはこういった錯覚の世界で生きており、大衆の意見をコントロールしている人々が真の支配者であると喝破しているのです。これらの発言は、一九二〇年代のアメリカについて述べたものです。
リップマンとバーネイズは、アメリカの民主主義は幻想であり、大衆はメディアの情報によって、あたかも自分の意見を持っているかのように思わされて洗脳されているのにそれに気がついていない、と見抜いています。
その実態がわかっているから、彼らはアメリカを第一次世界大戦に参戦させるべく世論操作をしたのです。「目に見えない統治機構」とは彼ら自身であり、彼らが真の支配者として君臨しているということです。
一九二〇年代にはすでにアメリカの民主主義は幻想であったのですが、今日に至るもアメリカ国民はそれに気づかず、「アメリカは民主主義の国だ」と思い込んでいます。
日本をはじめ世界のほとんどの国の人たちも、アメリカを民主主義社会の手本だと信じて疑いません。私たちは、金と情報操作によって「目に見えない統治機構」にコントロールされている可能性があることを認識しておく必要があります。
馬渕睦夫氏『「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！』より
言論戦の本当の恐ろしさ
先ほどご指摘のあった、第一次世界大戦時の、ドイツを悪者にするプロパガンダの手法は重要です。ジャーナリストのウォルター・リップマンは、当時のウッドロー・ウィルソン大統領のアドバイザーとして、アメリカの世論を参戦に向かわせる宣伝工作に携わり、そのリップマンと組んで、広報委員会のメンバーとして工作を実行したエドワード・バーネイズは『プロパガンダ』（成甲書房）という教本を書きました。
日本人は、九十八パーセント正しいことを言って、二パーセントのウソを混ぜる彼らの洗脳のやり方を、知っておく必要があります。今日でも例えばBBCが、そういうやり方を続けているからです。我々にも、BBCは割と公平な放送をすると思われていますが、ほんの少し、宣伝やウソを入れると、そのウソも含めて、BBCが言っているから正しい、と洗脳が進む。
日本でも、同じことが行われている危険があります。少し話がそれますが、日本のいわゆる保守といわれる方が、九十八パーセントは立派なことをお書きになって、二パーセント、戦前の日本が悪かったというウソを入れる。
すると、あの立派な先生が言っておられるからと、反日的な部分も含めて真実だろうという受け止めになる。
アメリカやBBCの宣伝のやり方を学べば、日本の中でも同じような洗脳が行われているのを見破ることができます。
馬渕睦夫氏「日本の敵グローバリズムの正体」より
グーグル検索 池上彰 プロパガンダ
ユダヤ人の操る「資金」と「情報」が世の中を動かしている
第一次世界大戦は一九一四年に始まり、ドイツが勝ちかけていました。そのため形勢が悪くなったイギリスがアメリカに工作をしてアメリカを参戦させたことになっています。実際に工作を行ったのはイギリスのユダヤ社会です。
アメリカを参戦させるための取引として、ユダヤ人の国をつくることをイギリス政府に約束させました。イギリスの外務大臣バルフォアは、ユダヤ人によるパレスチナでの民族的郷土の設立をユダヤ系金融資本家に約束しています。これが世に言うバルフォア宣言です。
このバルフォア宣言を受けてユダヤ人社会が動き、アメリカの世論に働きかけて参戦工作を行います。そのお先棒を担いだのが、大統領府の広報委員会で働いていたユダヤ系のリップマンとバーネイズです。彼らがしたことは、紛れもない世論操作です。
ドイツ軍がいかに残虐行為を行っているかという虚偽の情報を流したのです。ドイツ軍がベルギーの婦人を殺したとか、子供の腕を切ったとか、妊婦の腹を切り裂いたといった虚偽の情報を流してプロパガンダを行いました。
今日、中国が日本軍の南京大虐殺があったと虚偽の情報を流して日本を貶めているのと同じ手法です。
アメリカの大衆は、世論操作によってほどなく意見を変えました。それまではドイツに対して好意的だったアメリカ世論がドイツはけしからんという論調になり、参戦へと突き進んでいきました。
では情報は誰が動かしているのでしょうか。
アメリカの主要なメディアは、ほとんどがユダヤ系資本の影響下にあります。イギリスのロイターも、ユダヤ系ドイツ人が設立した通信社です。つまり、ユダヤ系金融資本がメディアに大きな影響力を持っているということです。
彼らの操る「資金」と「情報」が世の中を動かしているのです。その点をよく理解しておかないと、知らず知らずのうちにメディアの情報に洗脳されることになってしまいます。
馬渕睦夫氏『「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！』より
https://twitter.com/jackiemopsy/status/760792295692197888
グーグル検索 戦争 自作自演
グーグル検索 ロシア ネオコン 偽旗作戦
『プロパガンダ エドワード・バーネイズ』
姿の見えない統治者
戦時プロパガンダのモデルが誕生した第一次世界大戦
第一次大戦ではドイツ兵に「野蛮なフン族のアッティラ」というイメージを植え付け、アメリカ国民のドイツに対する敵意を増幅させるというやり方が採られた。新聞報道でも漫画や記事でドイツ兵の残虐性をことさらに強調するものが多かった。この手法は現代の「イラク戦争」まで引き継がれていて、基本的には何も変わっていない。
「ひとりがたり馬渕睦夫」#2★メディアと洗脳〜この世界の本当の支配者は誰か？〜
林原チャンネル
2018/06/29 に公開
地上波をはじめマスメディアは、意図的に「洗脳」をしている。メディアは工作をやる機関と認識すべき。
今回は、先日行われた米朝首脳会談の話題から、メディアのプロパガンダ、フェイクニュース、戦後の東西冷戦の真実から、キューバ危機を例に、世界の真実を語ります。
＜目次的な！＞
・北朝鮮を持ち上げている評論家はほぼ北朝鮮のエージェント
・『世論』ウォーター・リップマン（岩波文庫）
・『プロパガンダ』エドワード・バーネイズ（成甲書房）
・産経新聞でさえもフェイクニュースを載せる
・なぜメディアは大衆を洗脳するのか？
・100年前から、アメリカの支配者は大統領ではなくなってしまった。
・では真の支配者は誰なのか？
・トランプが今やっているのは、アメリカの政治を大統領の政治に取り戻す、ということである（皆が誤解しているところ）
・東西冷戦は八百長だったという事実。その理由。
・東西冷戦はソ連崩壊で終わったわけではなく、今日まで続いている・
・キューバ危機（1962年）の真実
・何故誰もキューバ危機の真実を言わないのか？東西冷戦のウソがバレそうになった瞬間。
・ケネディはその東西冷戦の嘘を打ち破ってしまった人物であり、トランプがそれに続こうとしている。
・『グロムイコ回想録―ソ連外交秘史』（読売新聞社・絶版）
◉「ひとりがたり」馬渕睦夫 #2
収録：2018年6月20日 時間：34分
『ニューヨーク・タイムズ』の編集局長だったジョン・スウェントンが、全米記者協会のパーティにおいて「報道の自由」に乾杯がなされたことに対しておこなった有名なスピーチ
「世界の歴史における今日のアメリカにおいて、報道の自由などというものは存在しない。あなたはそれを知っているし、私も知っている。あなた方のうち、誰一人として正直な意見を書ける者はいないし、もし書いたとしても、それが決して新聞に載ることはないことを知っている。
私は私の正直な意見を新聞に書かないことで給料を貰っている。あなた方も同じことをして給料を得ている。もし正直な意見を書こうなどという愚かな考えを持つ者がいれば、すぐに失職して別の仕事を探さなければならないだろう。
ジャーナリストの仕事は、真実を隠し、公然と嘘をつくことであり、判断を誤らせ、中傷し、富の邪神の足元にへつらい、自分の国も国民をも日々の糧のために売り渡すことである。あなたはこれを知っているし、私も知っている。
報道の自由に乾杯など、どんなにバカげたことか。我々は金持ちたちの舞台裏の道具であり、召使だ。我々は操り人形で、彼らが糸を引き、我々が踊る。我々の才能も可能性も命も、他の人間の道具なのである。我々は知性の売春婦なのだ。」
マスコミの情報操作・偏向報道。ついに白日の下に晒された日本のマスコミの支配者 電通の正体。メディアを通じて日本を支配し国民を洗脳する電通の闇。日本は在日の支配する映画ゼイリブの世界と同じ。『洗脳広告代理店 電通 苫米地英人』 「たった６０万人の在日韓国朝鮮人に支配された１億人の日本人奴隷！」「スヒョン文書と花王文書」
マスコミによる印象操作はこうして行われる
自民党用 民主党用
「世襲」 → 「サラブレッド」
「派閥」 → 「グループ」
「派閥の領袖」 → 「グループリーダー」
「お友達内閣」 → 「挙党体制」
「お友達執行部」→「トロイカ体制」
「密室」 → 「話しあい」
「高級料亭」 → 「日本料理店」
「バラマキ」 → 「コンクリートから人へ」
「タカ派」 → 「毅然とした対応」
「政権公約」 → 「マニフェスト」
「ぶれている」 → 「柔軟」
「独裁」 → 「リーダーシップがある 」
「ポピュリズム」 → 「民意」
「閣内不一致」 → 「閣内で様々な意見がある」
マトリックスの世界、洗脳社会
『日本人に謝りたい』モルデカイ・モーゼ著 ■■煽戦の先頭に立った『ニューヨーク・タイムズ』
１９４０年９月２７日付の『ニューヨーク・タイムズ』は、ワシントン支局長の言として、「米国が日本に対してとり得る唯一の道は、経済封鎖である」と公言し、人道上肯ぜられない近代工業国家へ資源を絶つ鬼畜行為を米国政府に要求している。
１２月１日の紙上では「米国政府がいよいよ積極的に日本の東亜新秩序建設に圧力を加えていくだろう。さらにソ連の対支援助も米国の今次の行動により大いに鼓舞されるであろう」と、ソ連の捲き込みも狙っていた。
また、９月２６日の社説では「支那の抗日戦継続は太平洋における列強としての米国の利益に一致する。従ってこの政策遂行の第一歩は対支借款増加であり、今回の２５００万ドル新借款発表は米国政府の動向を示すものとして注目される」と公言している。
東亜（極東地域）の禍乱を望む発言であり、「太平洋における列強としての米国」ということは極東の局地戦であるはずの支那事変を世界大戦の規模にまで拡大せんとするものである。
９月３日付では、「米国は日本と事を構える意志もなければ、事実その理由ももたない。しかし米国としては純然たる利己的理由からいっても日本を現在のまま支那事変に没頭せしめ、さらに援蒋政策を拡大し、重慶をして引続き抗日運動を継続せしめる方が米国の利益となる」として、支那事変の解決を誠心誠意希求する日本をあざ笑っている。マルコポーロ・ブリッヂ（盧溝橋）事件と関係ないのだろうか。
ほそかわ・かずひこの BLOG ユダヤ１２９～今日の米国ユダヤ人の経済力
２００６年（平成１８年）現在、総人口の２％弱にすぎぬアメリカ・ユダヤ人が、全米トップ１００人の大富豪の中で、３２人を占めていた。ここでの大富豪は、個人資産２５億ドル以上の者を言う。
大富豪のリストに挙がったユダヤ人には、次の者たちがいる。マイケル・デル（デル社）、ラリー・エリソン（オラクル社）、スティーブン・バルマー（マイクロソフト社会長）、サーゲイ・ブリン（グーグル社）、サムナー・レッドストーン（ヴァイアコム社）、サミュエル・ニューハウス２世＆ドナルド・ニューハウス（ニューハウス社）、ジョージ・ソロス（クオンタム・ファンド）、ロナルド・ペレルマン（レブロン社）、マイケル・ブルームバーグ（ブルームバーグＬ．Ｐ．）、ラルフ・ローレン（ポロ・ラルフ・ローレン社）、モーリス・グリンバーグ（ＡＩＧ）、エドガー・ブロンフマン１世（シーグラム社）、レナード・ローダー（エスティ・ローダー社）、スチーブン・スピルバーグ（映画監督）等である。
ユダヤ人にとって情報は、自らの安全保障に不可欠の要素である。ユダヤ人は情報そのものを貴重な財産と見るから、積極的にメディア産業に乗り出した。
マスメディアは、２０世紀前半から電波の時代に入った。ここでもユダヤ人の活躍が目覚ましい。アメリカでは、ラジオ・ネットワークが組織された１９２０年代後半から、ＣＢＳとＮＢＣの２社が電波を支配した。ＣＢＳの創業者は、ユダヤ人ウィリアム・ペイリーで、創業社主として所有・経営の両面から同社を支配してきた。ＮＢＣはＲＣＡの子会社だった。ＲＣＡは、エレクトロニクス事業を中心とする企業である。その子会社のＮＢＣは、ロシア系ユダヤ人のデイヴィッド・サーノフが育て上げた。サーノフは「テレビ放送の父」と呼ばれる。
アメリカでは、ＣＢＳ、ＮＢＣにＡＢＣを加えて、三大テレビ・ネットワークと呼ばれてきた。ＡＢＣは、１９４３年にＮＢＣのラジオ・ネットワークから独立する形で創立された。創業者は、エドワード・ノーブルらで、１９４８年からテレビ放送を開始した。こうしたテレビ局のニュース解説者の大半が、親イスラエル的な発言をしている。
現在は三大ネットワークに、ＦＯＸを加えて、四大ネットワークということが多い。ＦＯＸは、１９９６年にニューズ・コーポレーションが設立したニュース専門放送局である。ユダヤ人のメディア王ルパート・マ―ドィックが買収したことで、ユダヤ人所有のメディアとなった。オーストラリア生まれのマードックは、猛烈な勢いでイギリスのマスメディアを買収し、さらにアメリカに進出した。有力な新聞・雑誌を押さえ、ＦＯＸも買収した。
マードックの背後にはロスチャイルド家がいる。彼とロスチャイルド家を結ぶ人物にアーウィン・ステルザーがいる。ステルザーは、ニューヨークで投資銀行と金融経済顧問をかねるロスチャイルド社の代表である。彼が経営するロスチャイルド社の親会社は、世界金融界の頂点に立つロンドン・ロスチャイルド銀行である。ステルザーは、マードックの「最も重要な資金面の後ろ盾」となっていると広瀬隆は言う。
マードックのメディア買収は、ロスチャイルド家の対米戦略の一環と考えられる。メディアを使って、自己に有利になるように、アメリカの世論に影響を与えることができるからである。ＦＯＸは保守的で共和党寄りの論調が特徴だが、２０１０年に英ガーディアン社が行った米国の世論調査では、回答者の過半数が最も信頼できるニュース放送網としてＦＯＸニュースを挙げた。２位はＣＮＮで３９％だった。
アメリカの主要なマスメディアには、ユダヤ人が多く勤務してもいる。１９９９年の調査によると、３大高級紙（ＮＹＴ、ＷＰ、ＷＪ）、三大高級誌（ＴＭ、ＮＷ、ＵＳＮＷＲ）、当時の３大テレビ・ネットワーク（ＣＢＳ、ＮＢＣ、ＡＢＣ）で働く全従業員の２７％が、ユダヤ人もしくはユダヤ系の出自で占められていた。さらに主要メディアの幹部クラスになると、ユダヤ人の占有率は一段と高まる。例えば、１９７９年に、ＡＢＣのプロデューサーとエディターは、実に５８％がユダヤ人だったとされる。こうした傾向は、現在まで変わっていないと見られる。アメリカのユダヤ人は、主要なメディアを所有し、またそのメディアを通じて、自分たちのものの見方や価値観をアメリカの大衆に、さらに世界に発信しているのである。
ほそかわ・かずひこの BLOG ユダヤ１３０～今日の米国ユダヤ人の経済力（続き）
２０世紀は、映画の時代の始まりであった。アメリカの映画産業の多くは、ユダヤ人に組織された。２０世紀初頭、多数の映画製作会社が設立されたが、やがて８大会社に統合された。そのうち、ユニバーサル、２０世紀フォックス、パラマウント、ワーナー・ブラザーズ、メトロ・ゴールドウィン・メイヤー、コロンビアの６社は、事実上ユダヤ人が設立したものだった。
映画のプロデューサー、ディレクターにもユダヤ人が多い。ジョージ・ワシントン大学の政治学助教授ロバート・リクターの調査結果によると、１９６５年から８２年の間に大手映画会社の中で働いていたプロデューサー、ディレクターの６２％が、ユダヤ教を宗教とする家庭で、ユダヤ人として育てられた人物だった。
映画は娯楽の手段であるとともに、情報を広める手段でもある。映画の内容には、映画会社の所有者や製作者のメッセージと価値観が込められている。ハリウッドは、大衆に手軽な娯楽を提供しつつ、娯楽を通じて見る者に、彼らの思想を吹き込んでもいる。映画は、アメリカ＝ユダヤ文化の世界的な宣伝・普及に一役買ってきたと言えるだろう。
『異説で解き明かす近現代世界史 菊川征司』 中央銀行は民間銀行。ジョン・Ｄ・ロックフェラー。ドナルド・トランプという異端児。共産国家の目的は「富の共有」ではなく「富の支配」だった。ＣＦＲ（外交問題評議会＝Council on Foreign Relations）。権力者に同調する多くのメディア。国際共産主義者。第二次世界大戦後、不変だった構図
米国３大放送網のひとつＣＢＳ元社長リチャード・サラントは、「我々の仕事は、人々が知りたいことを報道するのではなくて、人々が知るべきだと我々が決めたことを報道することである」と述べています。彼がいう「我々」が一般大衆に「偏った近代史、現代史」を与えている人たちです。ところが、２０１６年から一般大衆が既存支配層に反旗を翻し始めました。
民主主義は三権分立といわれますが、メディアを第四の権力とする考え方があるほど、民意形成に果たすメディアの役割は計り知れないほど大きなものがあります。
ＣＦＲは私的なシンクタンクですが、政官界の有望な人材、経済界のトップのみならず、大手マスコミの経営者や編集責任者を会員に持っているので、自分たちが目指す方向に米国民を誘導するためのプロパガンダは大手マスコミを通じて毎日、米国中の家庭に流すことができました。
長い間、ＣＦＲ議長を務めた故デービット・ロックフェラーがマスコミの働きに感謝して一九九一年六月に演説を行っています。
「ワシントンポスト、ニューヨーク・タイムズ、タイム誌やその他の偉大なマスコミの編集長が、我々の集まりに出席してくれて、（我々の方針に賛同して）思慮深くしているという約束を四十年もの長い間守ってくれたことに、深く感謝する。もしこの期間中にマスコミが我々のことを記事にしていたら、世界に焦点を合わせた我々の計画を進めるのは不可能だった。今日において世界はより洗練されてきて、世界政府を受け入れる準備が整ってきた。過去何十年にもわたって行われた（国連のように）国家が寄り集まって決めるより、聡明なエリートと国際的銀行家が民族や国家を超えて（地球を）統治するほうが間違いなく望ましいのです」
彼は自分たちの目的は、自分たち金融資本家とエリートが統治する政界政府樹立だと明確に述べています。彼がリーダーシップを取る二つのシンクタンク、ＣＦＲと三極委員会（デービットがズビグネフ・ブレジンスキーに命じて一九七三年に設立）はその目的達成のために動いています。
『見えざる世界政府 ロックフェラー帝国の陰謀 PART.2 ゲイリー・アレン著』 ロックフェラーの教育戦略：伝統の破壊。ザ・エスタブリッシュメント、巨大なタコの頭脳＝外交間題評議会、ＣＦＲの存在は故意に隠されてきた、アメリカの政府・議会・マスコミはＣＦＲに支配されている、共産圏の拡大強化をはかるＣＦＲ外交。世界政府への道、国連は「ロックフェラー」一族の巨大な宣伝機関である、世界政府の実現を画策する数々の陰謀組織、世界連邦主義の背後に隠された危険な意図、日本は今や彼らの最大の征服目標になった
『河添恵子#8-1 ゲスト：馬渕睦夫★リアルに存在するスパイ＆工作員の実態』 今回のテーマは「スパイ（工作員）」映画やドラマの中だけじゃない、リアルスパイのお話をお送りします。 そして、話題は"ディープステート"へ。この世界を操り、歴史を作ってきたとされる影の政府、真の実力者、アメリカの"奥の院"の存在が明らかに・・・。
・「ユダヤ系の大資本家が左翼のバックにいる」ことを自覚しましょう
フェミニズムやジェンダーフリー（男女共同参画）、夫婦別姓、同性婚、ＬＧＢＴ、多文化主義、ポリコレ（ポリティカル・コレクトネス）、ヘイトスピーチ規制法、移民政策は共産主義化への道筋（文化マルキシズム）。共産党や隠れ共産主義者（左翼リベラル）が主導
マスメディアはトランプ大統領を、まるで愚か者のように扱っています。しかし彼は愚か者ではありません。大統領選の時、CNNは常にヒラリーがリードしていると報道していたのを覚えていますか？ もはや米国のマスメディアは、一種のプロパガンダ機関と考えた方がいいでしょう。
トランプ氏はマスメディアのひどく否定的なキャンペーンにも関わらず、大統領になりました。米国のマスメディアは、クリントンびいきの戦術をとりました。公平にリサーチをしたら、ほとんどの地方で「トランプ氏を大統領に」いう支持の声が強いことが分かったでしょう。
『ビルダーバーグ倶楽部 世界を支配する陰のグローバル政府』。陰のグローバル政府、ロックフェラー家のメディア操作、ビルダーバーグ会議に出席するメディア関係者たち、ビルダーバーグの秘密計画、知られざるＣＦＲの正体、大統領は米国政権の意思決定者ではない、ＣＦＲメンバーの大統領候補者、共産主義国に流れた米国テクノロジー、結論 それは行動することだ
p64-66
ロックフェラー家のメディア操作
『The Rockfeller File』の著書、故ゲイリー・アレンは、米国きっての調査ジャーナリストだったが、こう書いている。「ロックフェラー家がメディアの世界に関与していることには、さまざまな意味がある。例えば、いつわりの情報を流すようなマスメディアなら、ロックフェラーが独裁的な『世界政府』のために用意した秘密計画には絶対に触れないのもその一つだ。その国で取り上げるべき問題はメディアが決める。貧困問題に対する関心を高めるのも、人々の関心の外に置くのもメディアだ。問題が人口の急増や環境汚染でも、平和あるいは緊張緩和に関することでも同じで、とにかく例外はない」
ゲイリー・アレンはまた、同書で次のような説明もしている。「メディアはラルフ・ネーダーのような人物を取り上げ、たちまち市民の英雄に仕立て上げることができる。それとは逆に、ロックフェラーの敵をつかまえ（詳しくは本書の第二章と第三章を参照のこと。なお、バリー・ゴールドウォーター［訳注ー一九六四年の共和党大統領選では極右のレッテルを貼られ、民主党のジョンソン大統領に敗れた］の著作の一読も奨めておきたい）、愚者、道化、偽善者、あるいは危険な妄想を抱く人物として描くこともできる」（永遠の「無党派」大統領候補、「反体制の姿勢で大人気」のラルフ・ネーダーは、企業の自由競争の仕組みを破壊する企てのために、ロックフェラー・グループの資金援助を受けている。またネーダーの主なスポンサーはフォード財団とフィールド財団だが、この両財団はＣＦＲと密接につながっている。そして、政治を食い物にするラルフ・ネーダーは、ロックフェラー・コーポレーションの正社員でもある。一九七一年三月一〇日の米国会議事録に転載された『ビジネス・ウィーク』誌の記事によれば、「ジョン・ロックフェラー四世はネーダーの顧問である」「ロックフェラー家は金の力でメディアの統制権を獲得した。この一族はメディアの力で世論の統制権を獲得した。彼らは世論の力で政治の統制権を獲得した。そして今や、政治の力で国家を支配している」
「われわれは、ワシントン・ポスト紙やニューヨーク・タイムズ紙、そしてタイム誌をはじめとする、立派な出版事業者に大変感謝している。こうした各社の経営幹部がわれわれの会合に四○年にもわたって参加し、しかもその間、無用な口外はしないとの約束をたがえることなっく、尊重し続けてくれた」とデービット・ロックフェラーは語り、さらにこう続けた。「その内容がこれまでにもし公表されていたら、われわれの世界計画を進めることはできなかっただろう。しかし、世界中が洗練された今、世界政府の樹立に向けた準備は整ったと言える。過去何世紀にもわたってこだわり続けた民族自決の原則よりも、エリート知識人と国際銀行家による、超国家規模の統治のほうが、もちろん好ましいのだ」
ビルダーバーグ会議に出席するメディア関係者たち
『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表 アンドリュー・ヒッチコック』 英国ユダヤ化の主犯クロムウェルとウィリアム三世、「踊る会議」を止めた憎っくきロシア皇帝、ジャクソン大統領の大英断「ロスチャイルド銀行廃止」、ドイツは世界で一番ユダヤ人に寛容な国家だった、『シオン長老の議定書』そのままの現実、陰謀暴露封殺のための反敵対（アンチ・ヘイト）（憎悪）法案、ホロコーストを否定すると犯罪という犯罪的法制化、国家を銀行に隷属させる世界銀行の「四段階戦略」
またこの年、アメリカでは、アシュケナージ・ユダヤ人のバーナード・バルークとエドワード・マンデル・ハウス大佐によって外交問題評議会（ＣＦＲ）が設立された。これは、前年に死亡したジェイコブ・シフの生前の指示によるものである。シフは、ロスチャイルド家の陰謀を実行に移す政治家を選ぶ組織がアメリカに必要だと判断したのだ。ＣＦＲ設立については、すでに一九一九年五月三十日にフランス・パリのマジェスティックホテルで開催された会議で承認済みだった。
ＣＦＲの初仕事はマスメディア支配だった。この仕事を与えられたジョン・Ｄ・ロックフェラーは、「ライフ」誌や「タイム」誌のような全国規模のニュース雑誌を立ち上げた。さらに、ユダヤ人のサミュエル・ニューハウスに資金援助して全国の新聞社を買収させ、一大新聞チェーンを展開させた。また。もう一人のユダヤ人、ユージン・メイアーにも資金を与え、「ワシントン・ポスト」紙、「ニューズウィーク」誌、「ザ・ウィークリー・マガジン」誌をはじめ多数の定期刊行物を買収させた。
マスメディアの支配は、単にロスチャイルドが聞きたくないニュースを検問するだけが目的ではない。第一の目的は、どのニュースが重要でどのニュースが重要でないかを強調することによって一般大衆を条件づけするための教育ツールとして利用することにあった。一番いい例が新聞で、月替わりで適当な有名人の不祥事をでっち上げては一面トップに掲載し、われわれ一人一人に直接または間接的に影響がある進行中の戦争については簡単な記事を中ページに埋もれさせたりする。ニュース記事よりスポーツ記事に重きを置くのもその一つだ。
神戸大学経済経営研究所 新聞記事文庫 報知新聞 1941.6.23-1941.6.29 (昭和16) アメリカの地底政府 (1〜6・完)
(4) 乱れ飛ぶデマの本拠 騒ぐ世人尻目に楽屋裏で赤い舌
燃えさかる大戦の戦火はついに独ソ国境に飛んだきのうまで固く握られていた独ソの握手が、きょうは反撃のアッパーカットとなってベルリンからモスコーの顔面へ飛んでいる、まこと猫眼のようにめまぐるしい世界の情勢である、ひとり北□笑むのはユダヤ国際金融資本であろう
さて独ソ交戦に先だって去る十九日ニューヨーク、ロンドンの新聞街を震源地として
独ソ国交断絶ドイツ軍大挙ソ連に進入
というセンセーショナルなニュースが青天の霹靂の如く全世界に撒布され、世界の人々の耳目を□動したことはまだ読者の記憶に生々しいことこと思う、これは間もなく英米側から流布されたデマと判明したが、なんぞはからん、このデマの紙つぶてこそは実にユダヤ地底政府の製造したものである
資金が世界第一の力であるならば出版物は第二の力である
とユダヤ人アドルフ・クレミエが述べているようにユダヤは世界の初めニューヨーク・ヘラルド紙、ニューヨーク・ポスト紙、フィラデルフィア・レコード紙、ニューヨーク・ワールド紙と全米要衝の有力紙はほとんどユダヤ資本の傘下にあり、その他数え上げたら際限がなく、アメリカでニュースペーパーがジユースペーパーといわれるのもまことに宜なる哉と思わせるものがあるここで見逃してならないとは新聞事業の投資者並に新聞機構内の支配者がユダヤ人であるばかりでなく、新聞の糧道である広告の八割までがまたユダヤ人企業家によって占められ、殊にアメリカの諸新聞は百貨店の広告をドル箱としている関係上、ユダヤ系百貨店の日刊新聞に及ぼす影響は想像以上に大きいものがあるということだ、ここにそれを立証する一挿話がある
ニューヨーク・ヘラルド紙は最後までユダヤ禍と戦い通した新聞として有名である、同紙の社長ジェームス・ペネット氏は敢然としてユダヤの財閥に挑戦し、死に至るまでジユーの軍門に降ることはなかった、彼はかってニューヨーク一流の百貨店を経営するユダヤ人社長から市長立候補についての応援を依頼された、氏はその時この手紙を紙上に公表してその策動を暴き断然拒否したのである、その結果ユダヤ広告主の経済封鎖を喰ってそのための損失は毎年二百五十万マルクといわれるほどの財政的苦痛であったという、しかし彼は非ユダヤ人の広告料を安くし顧客を吸収して死に至るまで経営を維持しユダヤと戦い続けたのであったが、この光栄ある孤立も彼の死後無残に蹂躪されて同紙は間もなくニューヨーク・サン紙と合併、ユダヤ財閥の交渉下におかれることことなった
与論を神聖視し、与論の敵を仇視し与論のためには自己を殺してまで盲従するというアメリカ国民はかくしてユダヤ言論機関によって圧迫、歪曲、捏造された変質与論に踊らされて反日、反ナチを叫びついにはアメリカ参戦の旗手たらんとまでしている
ロシア革命はユダヤ人解放のためのユダヤ革命。ソ連最初の共産党幹部達はほとんどがユダヤ人。ロシア革命でユダヤ財閥は大儲けをした。ロマノフ王朝打倒のために日本を利用したヤコブ・シフ。プーチン大統領｢ソ連の最初の政府の８０～８５％はユダヤ人 、誤った共産主義思想が崩壊したことに感謝したい」
『９・１１テロの超不都合な真実 菊川征司』 ９・１１の真犯人は誰だ？ それは“犯罪現場に聞け！”、報道管制でお蔵入りの現場映像、「７号棟崩壊はビル解体」と口をすべらせた奇妙なキャスター、７号棟崩壊“フライング”報道はシナリオどおり？、大量の金塊（９００億円）が火事場泥棒された！！、黒幕たちのシナリオにも予想外だったハプニングとは、国防の中枢がいともたやすく襲撃された
ニューヨークの支局を持つ日本の大手マスコミの特派員たちも、このデイリーニュースの記事を無視してしまったのです。そのためにこの金塊盗み出し事件は、日本においてほとんど知られていないのです。
ニューヨークで起きたことをいち早く知る立場にある日本人特派員たちが、デイリーニュースの記事を知らないはずはありません。テロには直接加担していないとは思いますが、日本に現地情報を届けるべき特派員たちが、故意に報道しなかったのはなぜでしょうか。それとも彼らはデイリーニュースの記事を日本に送ったのに、本社への編集段階でボツになったのでしょうか。
どちらにしてもこの一件は、日本の大手マスコミもやはり、アメリカの全マスコミをコントロールしているＣＦＲ（外交問題評議会）に支配されていることを示唆しています。
ＮＨＫ解説主幹、長谷川浩氏９.１１事件の１ヶ月後にＮＨＫ内で変死
2001年10月10日：29日目（9.11から）
9.11事件の1ヶ月後に、長谷川浩氏はテレビの特別ニュース番組で同事件について話をしていた。
NHK特別番組「あすを読む：新しい戦争と世界」という番組で、9.11事件後の約1カ月間に、長谷川浩解説委員を主幹とするNHKの解説委員たちが総力をあげてこの大事件について調査・研究した成果を発表したものである。長谷川氏は8名のパネリストのうちの1人として、自らの徹底した調査に基づいて、世界貿易センタービルの犠牲者の中に奇妙にもユダヤ人がいなかったことに触れた。そして、9.11同時多発テロの首謀者がアラブのテロリストであるというブッシュ大統領の声明を鵜呑みにすることについて、視聴者に注意を促した。
2001年10月17日の朝日新聞夕刊にNHKの解説委員主幹である長谷川浩氏（55歳）の変死を報じる小さな記事が掲載される。同氏はNHK放送センタービルの近くで発見されたもようで、自室の窓から転落したと見られている。同氏は国際テロについての専門家で、同年10月10日に放映された9.11同時多発テロをテーマにしたNHK特別番組「あすを読む：新しい戦争と世界」で自説を述べていた。その中で同氏は世界貿易センタービルの攻撃の犠牲者の中にユダヤ人が一人もいないという事実を指摘していた。長谷川浩解説主幹は同番組の中で、世界貿易センタービルに勤務するユダヤ系の職員のほとんどが、9.11のまさにその朝に奇妙にも欠勤していたと語った。
元NHK五十嵐さんが命をかけ伝えたかった人工地震の真実？
以前「封印された1944年の東南海地震～やはり人工地震か」という記事を書きましたが（※管理人注：こちらも再アップ予定です）、この番組を制作したのが、なんと先日不審死をしたNHKの元アナウンサー、五十嵐さんだということがわかりました。
報復暗殺の可能性−911について報じたNHK長谷川さんも不審死
仮説に過ぎませんが、人工地震の証拠となる番組を放送したことで、報復として暗殺された可能性を非常に疑っています。
報道関係者の変死には、必ずと言っていいほどそこに何かが隠されていることが多いです。911について検証をしようとしたNHKの長谷川さんも、不可解な死を遂げてしまいました。
（以下は、五十嵐さんが制作したという番組の中の証言）
「Ｂ２９が来て 見たらビラ 地震の次は何をお見舞いしましょうか」
グーグル検索 ベクテルあるところに地震あり
『歴史戦争の正体 日本を滅ぼす自虐史観とマルキシズム 若狹和朋』 マルクス主義とレーニン主義、先進国型のマルキシズムの誕生―フランクフルト学派、ロシア革命型を目指した“暴動”は、実は革命蜂起、日本の危機の正体、いまの日本政治家マス・ゴミニストがあのＧＨＱに潜伏していた社会主義者・共産主義者たちの集団であるフランクフルト学派「日本解体計画の嫡出子」、日本を支配した社会主義の正体
９・１１事件の年、ＮＨＫの解説部長Ｈ氏は、ＮＨＫ放送センターの６階から“投身自殺”した。十月十日が彼の命日である。Ｈ氏は私が代表を勤める「シューレ」（スクール）の一員であり、「あのテロは不可解だ」と真剣に語り局として真相を究めると画面でも語った。剛毅な彼は自殺するような男ではない。身辺も清潔で静かな傑物であった。中川昭一（※）氏も会員だった。彼の「自殺」説など信じているメンバーは存しない。二人の死には皆号泣した。
未来×対談 馬渕睦夫 「テロは必ず起こる！日本人殺害事件に見る中東外交と日本の未来！」
馬渕：ヨルダンの兵士が焼き殺されたという映像が流れたという話し聞いて、一番最初に思い浮かべたのが、１９８６年の「アキレ・ラウロ号事件」。イタリアの客船、アキレ・ラウロ号がパレスチナゲリラに乗っ取られて、車いすに乗ったユダヤ系アメリカン人が射殺され、海に放り込まれたという事件がありましたね。その事件を裏で操っていたのは、実はイスラエルだったと言う話しがあります。イスラエル人が暴露本で告白しているわけですよ。裏で仕込んだのは、実はモサドだと。イスラエル軍の諜報員をやっていた人が本を出しているんです。なぜイスラエルがそういうことやったのか。それは、パレスチナゲリラの残虐性を世界に知らせる為なんですね。
アキレ・ラウロ号事件と今回の事件は酷似しているわけです。火あぶりの刑みたいなことをやって残虐性を世界に知らせたのはなぜか。「イスラム教徒というのはこんなに残虐なんだ」ということを、世界にプロパガンダする為の作戦ではなかったのか。偽旗作戦― フォールス・フラッグ作戦の可能性があるということを考えておく必要がある。
イスラム国問題を理解するには、９．１１の真相を理解しないと分からない。９．１１が起こって、アフガニスタンを攻撃しましたね。その後イラク戦争が起こって― 結局アフガンもイラクもいまだに泥沼化している。他方、２０１０年からアラブの春運動が起こっている。チュニジア、エジプト、リビアの政権が転覆して混乱しているでしょ。アラブの春運動の取り敢えずの行きつく先がシリアだったんですが、シリアでは内戦がずっと続いていますよね。アサドはまだ倒れていない。だからイスラム国なんですよ。このように理解すると、なぜＩＳＩＳなのか、イラクとシリアなのかというのが分かりやすい。大混乱を起こそうという意図が働いていると私はみているんです。
隠された真実 トンキン湾事件
１９６４年 米国が本格的にベトナム戦争に突入する契機となるトンキン湾事件が起きる。
北ベトナムのトンキン湾をパトロール中の米駆逐艦に北ベトナム哨戒艇が攻撃を加えたとし、その報復としてジョンソン政権は北ベトナムを爆撃。以降、ベトナム戦争は一気に拡大する。
しかし、１９７１年、ニューヨーク・タイムズの記者がペンタゴンの機密文書を入手。このトンキン湾事件は米国が仕組んだものだったことを暴露した。１９９５年には当時の国防長官ロバート・マクナマラも「北ベトナム軍による攻撃はなかった」と告白している。
ベトナム戦争の長期化により米国では反戦運動が盛んになり、スカル＆ボーンズの影響力が低下、その隙を突くように米政権内で親イスラエル勢力が台頭する。
グーグル検索 戦争 自作自演
グーグル検索 米西戦争 自作自演
グーグル検索 ロシア ネオコン 偽旗作戦
グーグル検索 在日朝鮮人 自作自演
「ロシア革命はユダヤ革命」、国際共産主義はグローバル資本が生み育てた。ロシア革命、第二次世界大戦、シナ国共内戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争と、国際共産主義を生み育て、争いの種を蒔いてきた勢力の正体。ユダヤ財閥が支援したマルクスの共産主義研究。偽旗作戦、自作自演
■１．「ロシア革命はユダヤ革命」
■２．日露戦争で日本を助けたユダヤ資本
■３．ユダヤ財閥が支援したマルクスの共産主義研究
■４．ユダヤ人によるユダヤ人のためのロシア革命
■５．ルーズベルトの親ソ政策
■６．シナ大陸をソ連陣営にプレゼントしたトルーマン民主党政権
■７．仕掛けられた朝鮮戦争
■８．作られたベトナム戦争
戦争を画策し、援助することは銀行家の根本的利益に合致する。ロスチャイルド家も例外ではなかった。フランス革命から第２次世界大戦が終わるまで、ほとんどの戦争の背後にロスチャイルド家の影があった。今は、ロスチャイルド家は西側先進国最大の債権者である。マイヤー・ロスチャイルドの夫人、グートレ・シュナッパーは亡くなる前にこんなことを言った。
「息子たちが戦争を望まなかったら、戦争は一つも起こらなかったでしょう」
ロシア革命の真相を理解するカギはウィルソン大統領、ソ連が誕生したときに「素晴らしい民主主義国が誕生した」と賛美。米大統領側近にはユダヤ系有力者が送り込まれる
「目に見えない統治機構」をつくるために、ユダヤ系銀行家たちは一歩一歩、世界の金融支配を進めていきました。彼らは金融の力でメディアを抑え、情報も握るようになりました。
金融と情報を握れば大きな影響力を行使でき、自分たちの思いどおりに世界を動かすことができます。
アメリカでは、大統領になるより大統領候補になるほうが難しいとよく言われます。まず、共和党・民主党の党内の予備選挙で党の大統領候補に選出してもらわなければなりませんが、この予備選挙に多額のお金がかかります。本選挙以上に予備選挙に資金が必要と言われています。
『日本を滅ぼす！「フランクフルト学派」』 皇室典範改正（悪）案は、共産革命の総仕上げ！文化テロリズムの実践が批判理論。今の日本は『白色共産革命』に侵されている。女系天皇、女性宮家は内部から破壊する白色共産革命の総仕上げ！
娯楽産業は……マルクス主義の文化思想に完全に同化し、単に説法を説くだけでなく寓話まで作り広めている――弱い男を叩きのめす強い女、親よりも賢い子供、流れ者に諭される堕落した聖職者、白人の下級生から虐めを受ける黒人上級生、堂々と普通の生活を送る同性愛カップル。どれも作り話だが、現実の世界より真実に見えてしまう。(ハリウッドは100％ユダヤ資本)
世界のメディアやマスコミの９０％はユダヤが握っていることを知らなければ信じてしまうだろう。そしてホルクハイマーがマルクスの「経済決定論」を「文化決定論」にすべく文化用語に翻訳した。
GHQによる数々のWGIPによる日本人の洗脳も、天皇の戦争責任は問わず、象徴とした占領憲法もOSSが決めたもの。日本国憲法の作成に影響を与えたフランクフルト学派。アメリカ戦略情報局（OSS、戦後はCIA）が目指した二段階革命
日本でも話題になる「ピューリッツアー賞」は新聞などのジャーナリズム、文学、音楽に与えられるアメリカでもっとも権威のある賞です。毎年21の分野を対象に選考され、そのうち20の分野の受賞者に１万ドルの賞金と賞状が贈られます。
この賞の運営をしているのはルーズベルト大統領の母校でもあるコロンビア大学のジャーナリズム学科です。この賞ができたのはロシア革命が起きた1917年で、ハンガリー系アメリカ人ジャーナリスト、ジョセフ・ピューリッツアーの遺志によって創設されました。選考委員はコロンビア大学学長を理事長とする19名で、うち4名はコロンビア大学関係者です。これほど有名な賞が特定の大学の特定の学科の関係者によって選ばれているということは驚くべきことです。コロンビア大学というのは一体どういう大学なのでしょうか？
コロンビア大学はもともとフランクフルト学派の牙城だった大学です。労働運動や経済闘争で革命を起こすことに限界を感じたフランクフルト学派の人たちは文化人やインテリ、メディアを対象に工作をする戦略に切り替えました。これまで「ピューリッツアー賞」を受賞した作品を見てみると、ある傾向がはっきりしています。例えばW・ダワ―の『敗北を抱きしめて』やH・P・ピックスの『昭和天皇』などは日本でもよく読まれましたが、いずれもマルクス主義史観で書かれています。
自由の国、反共の国、アメリカの知識人が未だに共産主義に対する幻想の中にいることは私たちにはなかなか理解できないことです。しかしこれはコロンビア大学に限らず、アメリカの大学の人文学部に多く見られる傾向です。アメリカに留学した日本の外交官や学者の卵が共産主義に洗脳されて帰ってくるのも決して珍しいことではありません。
フェイクヒストリー（嘘の歴史）で国民を洗脳する朝日新聞やＮＨＫなど左翼系メディア。フェイクニュースの集積がフェイクヒストリー。朝日新聞とＮＨＫが反日報道を繰り返す理由、主要部に通名在日朝鮮人
馬渕睦夫さんが，まことに当を得た発言をされました。フェイクニュースという物の存在が世界中の人々に知れるようになった。しかし，フェイクニュースがあるように，フェイクヒストリーという偽歴史がある。今年10月はロシア革命100周年だ。この欺瞞の歴史が今年曝かれるだろう。メディアとは，プロパガンダ機関でしかない。しかもそもそも単なる商売機関である。そんな商売団体が，報道の自由という特権を振りかざし，フェイクニュースを垂れ流し，かつフェイクヒストリーを書き上げていくのは問題だ。
『プーチン 最後の聖戦 ロシア最強リーダーが企むアメリカ崩壊シナリオとは？ 北野 幸伯』『 日本人の知らない「クレムリン・メソッド」世界を動かす11の原理』 ■１.中国の「平和的台頭」という嘘 ■２.『国益』のために国家はあらゆる『ウソ』をつく ■３.「世界のすべての情報は「操作」されている」 ～
Common Sence：国際社会は嘘ばかり
～ 北野幸伯『クレムリン・メソッド』を読む
アメリカ、中国、ロシア等々、それぞれが自国の戦略に沿ったプロパガンダで国際社会を騙している。
------（引用はじまり）
■３．「世界のすべての情報は「操作」されている」
前節の「国益のために、国家はあらゆるウソをつく」というのが、クレムリンメソッドの第７の原理だが、それに続く第８の原理が「世界のすべての情報は操作されている」だ。
世界にはいろいろな「情報ピラミッド」があり、その国の国民や世界に対して、都合のよい情報を流すというプロパガンダを行っている。
「米英情報ピラミッド」では、「米英に都合のよい情報」が流される。
「中共情報ピラミッド」では、「中国共産党政府に都合のよい情報」が流される。
「クレムリン情報ピラミッド」では、「ロシア政府に都合のよい情報」が流される。
世界のメディアを支配する“隠れ共産主義”フランクフルト学派 体制の内部に入り、その中から、「体制否定」の理論を繰り返すことによって、社会の内部崩壊をもたらそうという理論。田中英道
注目すべきはこの思想が政党政治家たちや労働組合のマルクス主義ではなく、知識人のマルクス主義である点で一般に知られていないことである。これは労働者階級ではなく、今や人口の多数を占めるふつうの中産階級の変革を目指している思想である。
つまり単に文化に関心をもつマルキストというのではなく、文化そのものがマルキストの戦いの中心だと考えているのである。この学派の思想が、学界、ジャーナリズムを軸にして現代を世論の上でリードしており、たとえ内部での論争はあろうとも一致してマスメディアを占領し、その「批判理論」を展開しているのである。
ユーチューブ 馬渕睦夫 動画検索へ
私がリップマンとバーネイズに注目しているのは、彼らがアメリカの民主主義の実態を明確に述べているからです。
（Wikipedia ウォルター・リップマン）
（『ネオコンとは何か』 ウォルター・リップマンは、元は社会主義者でしたが、後にリベラリストになり、晩年はネオコンになった。ワン・ワールドを実現しようとするトロツキストがネオコンになったのです）
リップマンは、ジャーナリストの世界で最も権威のあるピュリッツァー賞を二度も受賞した人物で、ジャーナリストの鑑とみなされていた人です。そのリップマンは『ＴＨＥ ＰＨＡＮＴＯＭ ＰＵＢＬＩＣ』のなかで、「大衆に対して自らが民主的権力を行使しているとの幻想を抱かせなければならない」と論じています。
わかりやすく言えば、リップマンは「アメリカの民主主義は幻想である」と述べているのです。これがジャーナリストの鑑とされる人の発言です。
このリップマンが指摘した民主主義の裏面を一層具体的に明かしたのが、リップマンとともに大統領広報委員会で働いていたバーネイズです。
（Wikipedia エドワード・バーネイズ）
バーネイズは『プロパガンダ』という本を書いて、「世の中の一般大衆が、どのような習慣を持ち、どのような意見を持つべきかといった事例を、相手にそれと意識されずに知性的にコントロールすることは、民主主義を前提とする社会において非常に重要である」と述べ、一般大衆をコントロールする「目に見えない統治機構」がアメリカの真の支配者であると指摘しました。
つまり、私たちが自分の意見だと信じている考え方は、実は私たちが気づかないうちにコントロールされたものであって、決して私たち自身の意見ではないというのです。
私たちはこういった錯覚の世界で生きており、大衆の意見をコントロールしている人々が真の支配者であると喝破しているのです。これらの発言は、一九二〇年代のアメリカについて述べたものです。
リップマンとバーネイズは、アメリカの民主主義は幻想であり、大衆はメディアの情報によって、あたかも自分の意見を持っているかのように思わされて洗脳されているのにそれに気がついていない、と見抜いています。
その実態がわかっているから、彼らはアメリカを第一次世界大戦に参戦させるべく世論操作をしたのです。「目に見えない統治機構」とは彼ら自身であり、彼らが真の支配者として君臨しているということです。
一九二〇年代にはすでにアメリカの民主主義は幻想であったのですが、今日に至るもアメリカ国民はそれに気づかず、「アメリカは民主主義の国だ」と思い込んでいます。
日本をはじめ世界のほとんどの国の人たちも、アメリカを民主主義社会の手本だと信じて疑いません。私たちは、金と情報操作によって「目に見えない統治機構」にコントロールされている可能性があることを認識しておく必要があります。
馬渕睦夫氏『「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！』より
言論戦の本当の恐ろしさ
先ほどご指摘のあった、第一次世界大戦時の、ドイツを悪者にするプロパガンダの手法は重要です。ジャーナリストのウォルター・リップマンは、当時のウッドロー・ウィルソン大統領のアドバイザーとして、アメリカの世論を参戦に向かわせる宣伝工作に携わり、そのリップマンと組んで、広報委員会のメンバーとして工作を実行したエドワード・バーネイズは『プロパガンダ』（成甲書房）という教本を書きました。
日本人は、九十八パーセント正しいことを言って、二パーセントのウソを混ぜる彼らの洗脳のやり方を、知っておく必要があります。今日でも例えばBBCが、そういうやり方を続けているからです。我々にも、BBCは割と公平な放送をすると思われていますが、ほんの少し、宣伝やウソを入れると、そのウソも含めて、BBCが言っているから正しい、と洗脳が進む。
日本でも、同じことが行われている危険があります。少し話がそれますが、日本のいわゆる保守といわれる方が、九十八パーセントは立派なことをお書きになって、二パーセント、戦前の日本が悪かったというウソを入れる。
すると、あの立派な先生が言っておられるからと、反日的な部分も含めて真実だろうという受け止めになる。
アメリカやBBCの宣伝のやり方を学べば、日本の中でも同じような洗脳が行われているのを見破ることができます。
馬渕睦夫氏「日本の敵グローバリズムの正体」より
グーグル検索 池上彰 プロパガンダ
ユダヤ人の操る「資金」と「情報」が世の中を動かしている
第一次世界大戦は一九一四年に始まり、ドイツが勝ちかけていました。そのため形勢が悪くなったイギリスがアメリカに工作をしてアメリカを参戦させたことになっています。実際に工作を行ったのはイギリスのユダヤ社会です。
アメリカを参戦させるための取引として、ユダヤ人の国をつくることをイギリス政府に約束させました。イギリスの外務大臣バルフォアは、ユダヤ人によるパレスチナでの民族的郷土の設立をユダヤ系金融資本家に約束しています。これが世に言うバルフォア宣言です。
このバルフォア宣言を受けてユダヤ人社会が動き、アメリカの世論に働きかけて参戦工作を行います。そのお先棒を担いだのが、大統領府の広報委員会で働いていたユダヤ系のリップマンとバーネイズです。彼らがしたことは、紛れもない世論操作です。
ドイツ軍がいかに残虐行為を行っているかという虚偽の情報を流したのです。ドイツ軍がベルギーの婦人を殺したとか、子供の腕を切ったとか、妊婦の腹を切り裂いたといった虚偽の情報を流してプロパガンダを行いました。
今日、中国が日本軍の南京大虐殺があったと虚偽の情報を流して日本を貶めているのと同じ手法です。
アメリカの大衆は、世論操作によってほどなく意見を変えました。それまではドイツに対して好意的だったアメリカ世論がドイツはけしからんという論調になり、参戦へと突き進んでいきました。
では情報は誰が動かしているのでしょうか。
アメリカの主要なメディアは、ほとんどがユダヤ系資本の影響下にあります。イギリスのロイターも、ユダヤ系ドイツ人が設立した通信社です。つまり、ユダヤ系金融資本がメディアに大きな影響力を持っているということです。
彼らの操る「資金」と「情報」が世の中を動かしているのです。その点をよく理解しておかないと、知らず知らずのうちにメディアの情報に洗脳されることになってしまいます。
馬渕睦夫氏『「反日中韓」を操るのは、じつは同盟国・アメリカだった！』より
https://twitter.com/jackiemopsy/status/760792295692197888
グーグル検索 戦争 自作自演
グーグル検索 ロシア ネオコン 偽旗作戦
『プロパガンダ エドワード・バーネイズ』
姿の見えない統治者
戦時プロパガンダのモデルが誕生した第一次世界大戦
第一次大戦ではドイツ兵に「野蛮なフン族のアッティラ」というイメージを植え付け、アメリカ国民のドイツに対する敵意を増幅させるというやり方が採られた。新聞報道でも漫画や記事でドイツ兵の残虐性をことさらに強調するものが多かった。この手法は現代の「イラク戦争」まで引き継がれていて、基本的には何も変わっていない。
「ひとりがたり馬渕睦夫」#2★メディアと洗脳〜この世界の本当の支配者は誰か？〜
林原チャンネル
2018/06/29 に公開
地上波をはじめマスメディアは、意図的に「洗脳」をしている。メディアは工作をやる機関と認識すべき。
今回は、先日行われた米朝首脳会談の話題から、メディアのプロパガンダ、フェイクニュース、戦後の東西冷戦の真実から、キューバ危機を例に、世界の真実を語ります。
＜目次的な！＞
・北朝鮮を持ち上げている評論家はほぼ北朝鮮のエージェント
・『世論』ウォーター・リップマン（岩波文庫）
・『プロパガンダ』エドワード・バーネイズ（成甲書房）
・産経新聞でさえもフェイクニュースを載せる
・なぜメディアは大衆を洗脳するのか？
・100年前から、アメリカの支配者は大統領ではなくなってしまった。
・では真の支配者は誰なのか？
・トランプが今やっているのは、アメリカの政治を大統領の政治に取り戻す、ということである（皆が誤解しているところ）
・東西冷戦は八百長だったという事実。その理由。
・東西冷戦はソ連崩壊で終わったわけではなく、今日まで続いている・
・キューバ危機（1962年）の真実
・何故誰もキューバ危機の真実を言わないのか？東西冷戦のウソがバレそうになった瞬間。
・ケネディはその東西冷戦の嘘を打ち破ってしまった人物であり、トランプがそれに続こうとしている。
・『グロムイコ回想録―ソ連外交秘史』（読売新聞社・絶版）
◉「ひとりがたり」馬渕睦夫 #2
収録：2018年6月20日 時間：34分
『ニューヨーク・タイムズ』の編集局長だったジョン・スウェントンが、全米記者協会のパーティにおいて「報道の自由」に乾杯がなされたことに対しておこなった有名なスピーチ
「世界の歴史における今日のアメリカにおいて、報道の自由などというものは存在しない。あなたはそれを知っているし、私も知っている。あなた方のうち、誰一人として正直な意見を書ける者はいないし、もし書いたとしても、それが決して新聞に載ることはないことを知っている。
私は私の正直な意見を新聞に書かないことで給料を貰っている。あなた方も同じことをして給料を得ている。もし正直な意見を書こうなどという愚かな考えを持つ者がいれば、すぐに失職して別の仕事を探さなければならないだろう。
ジャーナリストの仕事は、真実を隠し、公然と嘘をつくことであり、判断を誤らせ、中傷し、富の邪神の足元にへつらい、自分の国も国民をも日々の糧のために売り渡すことである。あなたはこれを知っているし、私も知っている。
報道の自由に乾杯など、どんなにバカげたことか。我々は金持ちたちの舞台裏の道具であり、召使だ。我々は操り人形で、彼らが糸を引き、我々が踊る。我々の才能も可能性も命も、他の人間の道具なのである。我々は知性の売春婦なのだ。」
マスコミの情報操作・偏向報道。ついに白日の下に晒された日本のマスコミの支配者 電通の正体。メディアを通じて日本を支配し国民を洗脳する電通の闇。日本は在日の支配する映画ゼイリブの世界と同じ。『洗脳広告代理店 電通 苫米地英人』 「たった６０万人の在日韓国朝鮮人に支配された１億人の日本人奴隷！」「スヒョン文書と花王文書」
マスコミによる印象操作はこうして行われる
自民党用 民主党用
「世襲」 → 「サラブレッド」
「派閥」 → 「グループ」
「派閥の領袖」 → 「グループリーダー」
「お友達内閣」 → 「挙党体制」
「お友達執行部」→「トロイカ体制」
「密室」 → 「話しあい」
「高級料亭」 → 「日本料理店」
「バラマキ」 → 「コンクリートから人へ」
「タカ派」 → 「毅然とした対応」
「政権公約」 → 「マニフェスト」
「ぶれている」 → 「柔軟」
「独裁」 → 「リーダーシップがある 」
「ポピュリズム」 → 「民意」
「閣内不一致」 → 「閣内で様々な意見がある」
マトリックスの世界、洗脳社会
『日本人に謝りたい』モルデカイ・モーゼ著 ■■煽戦の先頭に立った『ニューヨーク・タイムズ』
１９４０年９月２７日付の『ニューヨーク・タイムズ』は、ワシントン支局長の言として、「米国が日本に対してとり得る唯一の道は、経済封鎖である」と公言し、人道上肯ぜられない近代工業国家へ資源を絶つ鬼畜行為を米国政府に要求している。
１２月１日の紙上では「米国政府がいよいよ積極的に日本の東亜新秩序建設に圧力を加えていくだろう。さらにソ連の対支援助も米国の今次の行動により大いに鼓舞されるであろう」と、ソ連の捲き込みも狙っていた。
また、９月２６日の社説では「支那の抗日戦継続は太平洋における列強としての米国の利益に一致する。従ってこの政策遂行の第一歩は対支借款増加であり、今回の２５００万ドル新借款発表は米国政府の動向を示すものとして注目される」と公言している。
東亜（極東地域）の禍乱を望む発言であり、「太平洋における列強としての米国」ということは極東の局地戦であるはずの支那事変を世界大戦の規模にまで拡大せんとするものである。
９月３日付では、「米国は日本と事を構える意志もなければ、事実その理由ももたない。しかし米国としては純然たる利己的理由からいっても日本を現在のまま支那事変に没頭せしめ、さらに援蒋政策を拡大し、重慶をして引続き抗日運動を継続せしめる方が米国の利益となる」として、支那事変の解決を誠心誠意希求する日本をあざ笑っている。マルコポーロ・ブリッヂ（盧溝橋）事件と関係ないのだろうか。
ほそかわ・かずひこの BLOG ユダヤ１２９～今日の米国ユダヤ人の経済力
２００６年（平成１８年）現在、総人口の２％弱にすぎぬアメリカ・ユダヤ人が、全米トップ１００人の大富豪の中で、３２人を占めていた。ここでの大富豪は、個人資産２５億ドル以上の者を言う。
大富豪のリストに挙がったユダヤ人には、次の者たちがいる。マイケル・デル（デル社）、ラリー・エリソン（オラクル社）、スティーブン・バルマー（マイクロソフト社会長）、サーゲイ・ブリン（グーグル社）、サムナー・レッドストーン（ヴァイアコム社）、サミュエル・ニューハウス２世＆ドナルド・ニューハウス（ニューハウス社）、ジョージ・ソロス（クオンタム・ファンド）、ロナルド・ペレルマン（レブロン社）、マイケル・ブルームバーグ（ブルームバーグＬ．Ｐ．）、ラルフ・ローレン（ポロ・ラルフ・ローレン社）、モーリス・グリンバーグ（ＡＩＧ）、エドガー・ブロンフマン１世（シーグラム社）、レナード・ローダー（エスティ・ローダー社）、スチーブン・スピルバーグ（映画監督）等である。
ユダヤ人にとって情報は、自らの安全保障に不可欠の要素である。ユダヤ人は情報そのものを貴重な財産と見るから、積極的にメディア産業に乗り出した。
マスメディアは、２０世紀前半から電波の時代に入った。ここでもユダヤ人の活躍が目覚ましい。アメリカでは、ラジオ・ネットワークが組織された１９２０年代後半から、ＣＢＳとＮＢＣの２社が電波を支配した。ＣＢＳの創業者は、ユダヤ人ウィリアム・ペイリーで、創業社主として所有・経営の両面から同社を支配してきた。ＮＢＣはＲＣＡの子会社だった。ＲＣＡは、エレクトロニクス事業を中心とする企業である。その子会社のＮＢＣは、ロシア系ユダヤ人のデイヴィッド・サーノフが育て上げた。サーノフは「テレビ放送の父」と呼ばれる。
アメリカでは、ＣＢＳ、ＮＢＣにＡＢＣを加えて、三大テレビ・ネットワークと呼ばれてきた。ＡＢＣは、１９４３年にＮＢＣのラジオ・ネットワークから独立する形で創立された。創業者は、エドワード・ノーブルらで、１９４８年からテレビ放送を開始した。こうしたテレビ局のニュース解説者の大半が、親イスラエル的な発言をしている。
現在は三大ネットワークに、ＦＯＸを加えて、四大ネットワークということが多い。ＦＯＸは、１９９６年にニューズ・コーポレーションが設立したニュース専門放送局である。ユダヤ人のメディア王ルパート・マ―ドィックが買収したことで、ユダヤ人所有のメディアとなった。オーストラリア生まれのマードックは、猛烈な勢いでイギリスのマスメディアを買収し、さらにアメリカに進出した。有力な新聞・雑誌を押さえ、ＦＯＸも買収した。
マードックの背後にはロスチャイルド家がいる。彼とロスチャイルド家を結ぶ人物にアーウィン・ステルザーがいる。ステルザーは、ニューヨークで投資銀行と金融経済顧問をかねるロスチャイルド社の代表である。彼が経営するロスチャイルド社の親会社は、世界金融界の頂点に立つロンドン・ロスチャイルド銀行である。ステルザーは、マードックの「最も重要な資金面の後ろ盾」となっていると広瀬隆は言う。
マードックのメディア買収は、ロスチャイルド家の対米戦略の一環と考えられる。メディアを使って、自己に有利になるように、アメリカの世論に影響を与えることができるからである。ＦＯＸは保守的で共和党寄りの論調が特徴だが、２０１０年に英ガーディアン社が行った米国の世論調査では、回答者の過半数が最も信頼できるニュース放送網としてＦＯＸニュースを挙げた。２位はＣＮＮで３９％だった。
アメリカの主要なマスメディアには、ユダヤ人が多く勤務してもいる。１９９９年の調査によると、３大高級紙（ＮＹＴ、ＷＰ、ＷＪ）、三大高級誌（ＴＭ、ＮＷ、ＵＳＮＷＲ）、当時の３大テレビ・ネットワーク（ＣＢＳ、ＮＢＣ、ＡＢＣ）で働く全従業員の２７％が、ユダヤ人もしくはユダヤ系の出自で占められていた。さらに主要メディアの幹部クラスになると、ユダヤ人の占有率は一段と高まる。例えば、１９７９年に、ＡＢＣのプロデューサーとエディターは、実に５８％がユダヤ人だったとされる。こうした傾向は、現在まで変わっていないと見られる。アメリカのユダヤ人は、主要なメディアを所有し、またそのメディアを通じて、自分たちのものの見方や価値観をアメリカの大衆に、さらに世界に発信しているのである。
ほそかわ・かずひこの BLOG ユダヤ１３０～今日の米国ユダヤ人の経済力（続き）
２０世紀は、映画の時代の始まりであった。アメリカの映画産業の多くは、ユダヤ人に組織された。２０世紀初頭、多数の映画製作会社が設立されたが、やがて８大会社に統合された。そのうち、ユニバーサル、２０世紀フォックス、パラマウント、ワーナー・ブラザーズ、メトロ・ゴールドウィン・メイヤー、コロンビアの６社は、事実上ユダヤ人が設立したものだった。
映画のプロデューサー、ディレクターにもユダヤ人が多い。ジョージ・ワシントン大学の政治学助教授ロバート・リクターの調査結果によると、１９６５年から８２年の間に大手映画会社の中で働いていたプロデューサー、ディレクターの６２％が、ユダヤ教を宗教とする家庭で、ユダヤ人として育てられた人物だった。
映画は娯楽の手段であるとともに、情報を広める手段でもある。映画の内容には、映画会社の所有者や製作者のメッセージと価値観が込められている。ハリウッドは、大衆に手軽な娯楽を提供しつつ、娯楽を通じて見る者に、彼らの思想を吹き込んでもいる。映画は、アメリカ＝ユダヤ文化の世界的な宣伝・普及に一役買ってきたと言えるだろう。
『異説で解き明かす近現代世界史 菊川征司』 中央銀行は民間銀行。ジョン・Ｄ・ロックフェラー。ドナルド・トランプという異端児。共産国家の目的は「富の共有」ではなく「富の支配」だった。ＣＦＲ（外交問題評議会＝Council on Foreign Relations）。権力者に同調する多くのメディア。国際共産主義者。第二次世界大戦後、不変だった構図
米国３大放送網のひとつＣＢＳ元社長リチャード・サラントは、「我々の仕事は、人々が知りたいことを報道するのではなくて、人々が知るべきだと我々が決めたことを報道することである」と述べています。彼がいう「我々」が一般大衆に「偏った近代史、現代史」を与えている人たちです。ところが、２０１６年から一般大衆が既存支配層に反旗を翻し始めました。
民主主義は三権分立といわれますが、メディアを第四の権力とする考え方があるほど、民意形成に果たすメディアの役割は計り知れないほど大きなものがあります。
ＣＦＲは私的なシンクタンクですが、政官界の有望な人材、経済界のトップのみならず、大手マスコミの経営者や編集責任者を会員に持っているので、自分たちが目指す方向に米国民を誘導するためのプロパガンダは大手マスコミを通じて毎日、米国中の家庭に流すことができました。
長い間、ＣＦＲ議長を務めた故デービット・ロックフェラーがマスコミの働きに感謝して一九九一年六月に演説を行っています。
「ワシントンポスト、ニューヨーク・タイムズ、タイム誌やその他の偉大なマスコミの編集長が、我々の集まりに出席してくれて、（我々の方針に賛同して）思慮深くしているという約束を四十年もの長い間守ってくれたことに、深く感謝する。もしこの期間中にマスコミが我々のことを記事にしていたら、世界に焦点を合わせた我々の計画を進めるのは不可能だった。今日において世界はより洗練されてきて、世界政府を受け入れる準備が整ってきた。過去何十年にもわたって行われた（国連のように）国家が寄り集まって決めるより、聡明なエリートと国際的銀行家が民族や国家を超えて（地球を）統治するほうが間違いなく望ましいのです」
彼は自分たちの目的は、自分たち金融資本家とエリートが統治する政界政府樹立だと明確に述べています。彼がリーダーシップを取る二つのシンクタンク、ＣＦＲと三極委員会（デービットがズビグネフ・ブレジンスキーに命じて一九七三年に設立）はその目的達成のために動いています。
『見えざる世界政府 ロックフェラー帝国の陰謀 PART.2 ゲイリー・アレン著』 ロックフェラーの教育戦略：伝統の破壊。ザ・エスタブリッシュメント、巨大なタコの頭脳＝外交間題評議会、ＣＦＲの存在は故意に隠されてきた、アメリカの政府・議会・マスコミはＣＦＲに支配されている、共産圏の拡大強化をはかるＣＦＲ外交。世界政府への道、国連は「ロックフェラー」一族の巨大な宣伝機関である、世界政府の実現を画策する数々の陰謀組織、世界連邦主義の背後に隠された危険な意図、日本は今や彼らの最大の征服目標になった
『河添恵子#8-1 ゲスト：馬渕睦夫★リアルに存在するスパイ＆工作員の実態』 今回のテーマは「スパイ（工作員）」映画やドラマの中だけじゃない、リアルスパイのお話をお送りします。 そして、話題は"ディープステート"へ。この世界を操り、歴史を作ってきたとされる影の政府、真の実力者、アメリカの"奥の院"の存在が明らかに・・・。
・「ユダヤ系の大資本家が左翼のバックにいる」ことを自覚しましょう
フェミニズムやジェンダーフリー（男女共同参画）、夫婦別姓、同性婚、ＬＧＢＴ、多文化主義、ポリコレ（ポリティカル・コレクトネス）、ヘイトスピーチ規制法、移民政策は共産主義化への道筋（文化マルキシズム）。共産党や隠れ共産主義者（左翼リベラル）が主導
マスメディアはトランプ大統領を、まるで愚か者のように扱っています。しかし彼は愚か者ではありません。大統領選の時、CNNは常にヒラリーがリードしていると報道していたのを覚えていますか？ もはや米国のマスメディアは、一種のプロパガンダ機関と考えた方がいいでしょう。
トランプ氏はマスメディアのひどく否定的なキャンペーンにも関わらず、大統領になりました。米国のマスメディアは、クリントンびいきの戦術をとりました。公平にリサーチをしたら、ほとんどの地方で「トランプ氏を大統領に」いう支持の声が強いことが分かったでしょう。
『ビルダーバーグ倶楽部 世界を支配する陰のグローバル政府』。陰のグローバル政府、ロックフェラー家のメディア操作、ビルダーバーグ会議に出席するメディア関係者たち、ビルダーバーグの秘密計画、知られざるＣＦＲの正体、大統領は米国政権の意思決定者ではない、ＣＦＲメンバーの大統領候補者、共産主義国に流れた米国テクノロジー、結論 それは行動することだ
p64-66
ロックフェラー家のメディア操作
『The Rockfeller File』の著書、故ゲイリー・アレンは、米国きっての調査ジャーナリストだったが、こう書いている。「ロックフェラー家がメディアの世界に関与していることには、さまざまな意味がある。例えば、いつわりの情報を流すようなマスメディアなら、ロックフェラーが独裁的な『世界政府』のために用意した秘密計画には絶対に触れないのもその一つだ。その国で取り上げるべき問題はメディアが決める。貧困問題に対する関心を高めるのも、人々の関心の外に置くのもメディアだ。問題が人口の急増や環境汚染でも、平和あるいは緊張緩和に関することでも同じで、とにかく例外はない」
ゲイリー・アレンはまた、同書で次のような説明もしている。「メディアはラルフ・ネーダーのような人物を取り上げ、たちまち市民の英雄に仕立て上げることができる。それとは逆に、ロックフェラーの敵をつかまえ（詳しくは本書の第二章と第三章を参照のこと。なお、バリー・ゴールドウォーター［訳注ー一九六四年の共和党大統領選では極右のレッテルを貼られ、民主党のジョンソン大統領に敗れた］の著作の一読も奨めておきたい）、愚者、道化、偽善者、あるいは危険な妄想を抱く人物として描くこともできる」（永遠の「無党派」大統領候補、「反体制の姿勢で大人気」のラルフ・ネーダーは、企業の自由競争の仕組みを破壊する企てのために、ロックフェラー・グループの資金援助を受けている。またネーダーの主なスポンサーはフォード財団とフィールド財団だが、この両財団はＣＦＲと密接につながっている。そして、政治を食い物にするラルフ・ネーダーは、ロックフェラー・コーポレーションの正社員でもある。一九七一年三月一〇日の米国会議事録に転載された『ビジネス・ウィーク』誌の記事によれば、「ジョン・ロックフェラー四世はネーダーの顧問である」「ロックフェラー家は金の力でメディアの統制権を獲得した。この一族はメディアの力で世論の統制権を獲得した。彼らは世論の力で政治の統制権を獲得した。そして今や、政治の力で国家を支配している」
「われわれは、ワシントン・ポスト紙やニューヨーク・タイムズ紙、そしてタイム誌をはじめとする、立派な出版事業者に大変感謝している。こうした各社の経営幹部がわれわれの会合に四○年にもわたって参加し、しかもその間、無用な口外はしないとの約束をたがえることなっく、尊重し続けてくれた」とデービット・ロックフェラーは語り、さらにこう続けた。「その内容がこれまでにもし公表されていたら、われわれの世界計画を進めることはできなかっただろう。しかし、世界中が洗練された今、世界政府の樹立に向けた準備は整ったと言える。過去何世紀にもわたってこだわり続けた民族自決の原則よりも、エリート知識人と国際銀行家による、超国家規模の統治のほうが、もちろん好ましいのだ」
ビルダーバーグ会議に出席するメディア関係者たち
『ユダヤ・ロスチャイルド世界冷酷支配年表 アンドリュー・ヒッチコック』 英国ユダヤ化の主犯クロムウェルとウィリアム三世、「踊る会議」を止めた憎っくきロシア皇帝、ジャクソン大統領の大英断「ロスチャイルド銀行廃止」、ドイツは世界で一番ユダヤ人に寛容な国家だった、『シオン長老の議定書』そのままの現実、陰謀暴露封殺のための反敵対（アンチ・ヘイト）（憎悪）法案、ホロコーストを否定すると犯罪という犯罪的法制化、国家を銀行に隷属させる世界銀行の「四段階戦略」
またこの年、アメリカでは、アシュケナージ・ユダヤ人のバーナード・バルークとエドワード・マンデル・ハウス大佐によって外交問題評議会（ＣＦＲ）が設立された。これは、前年に死亡したジェイコブ・シフの生前の指示によるものである。シフは、ロスチャイルド家の陰謀を実行に移す政治家を選ぶ組織がアメリカに必要だと判断したのだ。ＣＦＲ設立については、すでに一九一九年五月三十日にフランス・パリのマジェスティックホテルで開催された会議で承認済みだった。
ＣＦＲの初仕事はマスメディア支配だった。この仕事を与えられたジョン・Ｄ・ロックフェラーは、「ライフ」誌や「タイム」誌のような全国規模のニュース雑誌を立ち上げた。さらに、ユダヤ人のサミュエル・ニューハウスに資金援助して全国の新聞社を買収させ、一大新聞チェーンを展開させた。また。もう一人のユダヤ人、ユージン・メイアーにも資金を与え、「ワシントン・ポスト」紙、「ニューズウィーク」誌、「ザ・ウィークリー・マガジン」誌をはじめ多数の定期刊行物を買収させた。
マスメディアの支配は、単にロスチャイルドが聞きたくないニュースを検問するだけが目的ではない。第一の目的は、どのニュースが重要でどのニュースが重要でないかを強調することによって一般大衆を条件づけするための教育ツールとして利用することにあった。一番いい例が新聞で、月替わりで適当な有名人の不祥事をでっち上げては一面トップに掲載し、われわれ一人一人に直接または間接的に影響がある進行中の戦争については簡単な記事を中ページに埋もれさせたりする。ニュース記事よりスポーツ記事に重きを置くのもその一つだ。
神戸大学経済経営研究所 新聞記事文庫 報知新聞 1941.6.23-1941.6.29 (昭和16) アメリカの地底政府 (1〜6・完)
(4) 乱れ飛ぶデマの本拠 騒ぐ世人尻目に楽屋裏で赤い舌
燃えさかる大戦の戦火はついに独ソ国境に飛んだきのうまで固く握られていた独ソの握手が、きょうは反撃のアッパーカットとなってベルリンからモスコーの顔面へ飛んでいる、まこと猫眼のようにめまぐるしい世界の情勢である、ひとり北□笑むのはユダヤ国際金融資本であろう
さて独ソ交戦に先だって去る十九日ニューヨーク、ロンドンの新聞街を震源地として
独ソ国交断絶ドイツ軍大挙ソ連に進入
というセンセーショナルなニュースが青天の霹靂の如く全世界に撒布され、世界の人々の耳目を□動したことはまだ読者の記憶に生々しいことこと思う、これは間もなく英米側から流布されたデマと判明したが、なんぞはからん、このデマの紙つぶてこそは実にユダヤ地底政府の製造したものである
資金が世界第一の力であるならば出版物は第二の力である
とユダヤ人アドルフ・クレミエが述べているようにユダヤは世界の初めニューヨーク・ヘラルド紙、ニューヨーク・ポスト紙、フィラデルフィア・レコード紙、ニューヨーク・ワールド紙と全米要衝の有力紙はほとんどユダヤ資本の傘下にあり、その他数え上げたら際限がなく、アメリカでニュースペーパーがジユースペーパーといわれるのもまことに宜なる哉と思わせるものがあるここで見逃してならないとは新聞事業の投資者並に新聞機構内の支配者がユダヤ人であるばかりでなく、新聞の糧道である広告の八割までがまたユダヤ人企業家によって占められ、殊にアメリカの諸新聞は百貨店の広告をドル箱としている関係上、ユダヤ系百貨店の日刊新聞に及ぼす影響は想像以上に大きいものがあるということだ、ここにそれを立証する一挿話がある
ニューヨーク・ヘラルド紙は最後までユダヤ禍と戦い通した新聞として有名である、同紙の社長ジェームス・ペネット氏は敢然としてユダヤの財閥に挑戦し、死に至るまでジユーの軍門に降ることはなかった、彼はかってニューヨーク一流の百貨店を経営するユダヤ人社長から市長立候補についての応援を依頼された、氏はその時この手紙を紙上に公表してその策動を暴き断然拒否したのである、その結果ユダヤ広告主の経済封鎖を喰ってそのための損失は毎年二百五十万マルクといわれるほどの財政的苦痛であったという、しかし彼は非ユダヤ人の広告料を安くし顧客を吸収して死に至るまで経営を維持しユダヤと戦い続けたのであったが、この光栄ある孤立も彼の死後無残に蹂躪されて同紙は間もなくニューヨーク・サン紙と合併、ユダヤ財閥の交渉下におかれることことなった
与論を神聖視し、与論の敵を仇視し与論のためには自己を殺してまで盲従するというアメリカ国民はかくしてユダヤ言論機関によって圧迫、歪曲、捏造された変質与論に踊らされて反日、反ナチを叫びついにはアメリカ参戦の旗手たらんとまでしている
ロシア革命はユダヤ人解放のためのユダヤ革命。ソ連最初の共産党幹部達はほとんどがユダヤ人。ロシア革命でユダヤ財閥は大儲けをした。ロマノフ王朝打倒のために日本を利用したヤコブ・シフ。プーチン大統領｢ソ連の最初の政府の８０～８５％はユダヤ人 、誤った共産主義思想が崩壊したことに感謝したい」
『９・１１テロの超不都合な真実 菊川征司』 ９・１１の真犯人は誰だ？ それは“犯罪現場に聞け！”、報道管制でお蔵入りの現場映像、「７号棟崩壊はビル解体」と口をすべらせた奇妙なキャスター、７号棟崩壊“フライング”報道はシナリオどおり？、大量の金塊（９００億円）が火事場泥棒された！！、黒幕たちのシナリオにも予想外だったハプニングとは、国防の中枢がいともたやすく襲撃された
ニューヨークの支局を持つ日本の大手マスコミの特派員たちも、このデイリーニュースの記事を無視してしまったのです。そのためにこの金塊盗み出し事件は、日本においてほとんど知られていないのです。
ニューヨークで起きたことをいち早く知る立場にある日本人特派員たちが、デイリーニュースの記事を知らないはずはありません。テロには直接加担していないとは思いますが、日本に現地情報を届けるべき特派員たちが、故意に報道しなかったのはなぜでしょうか。それとも彼らはデイリーニュースの記事を日本に送ったのに、本社への編集段階でボツになったのでしょうか。
どちらにしてもこの一件は、日本の大手マスコミもやはり、アメリカの全マスコミをコントロールしているＣＦＲ（外交問題評議会）に支配されていることを示唆しています。
ＮＨＫ解説主幹、長谷川浩氏９.１１事件の１ヶ月後にＮＨＫ内で変死
2001年10月10日：29日目（9.11から）
9.11事件の1ヶ月後に、長谷川浩氏はテレビの特別ニュース番組で同事件について話をしていた。
NHK特別番組「あすを読む：新しい戦争と世界」という番組で、9.11事件後の約1カ月間に、長谷川浩解説委員を主幹とするNHKの解説委員たちが総力をあげてこの大事件について調査・研究した成果を発表したものである。長谷川氏は8名のパネリストのうちの1人として、自らの徹底した調査に基づいて、世界貿易センタービルの犠牲者の中に奇妙にもユダヤ人がいなかったことに触れた。そして、9.11同時多発テロの首謀者がアラブのテロリストであるというブッシュ大統領の声明を鵜呑みにすることについて、視聴者に注意を促した。
2001年10月17日の朝日新聞夕刊にNHKの解説委員主幹である長谷川浩氏（55歳）の変死を報じる小さな記事が掲載される。同氏はNHK放送センタービルの近くで発見されたもようで、自室の窓から転落したと見られている。同氏は国際テロについての専門家で、同年10月10日に放映された9.11同時多発テロをテーマにしたNHK特別番組「あすを読む：新しい戦争と世界」で自説を述べていた。その中で同氏は世界貿易センタービルの攻撃の犠牲者の中にユダヤ人が一人もいないという事実を指摘していた。長谷川浩解説主幹は同番組の中で、世界貿易センタービルに勤務するユダヤ系の職員のほとんどが、9.11のまさにその朝に奇妙にも欠勤していたと語った。
元NHK五十嵐さんが命をかけ伝えたかった人工地震の真実？
以前「封印された1944年の東南海地震～やはり人工地震か」という記事を書きましたが（※管理人注：こちらも再アップ予定です）、この番組を制作したのが、なんと先日不審死をしたNHKの元アナウンサー、五十嵐さんだということがわかりました。
報復暗殺の可能性−911について報じたNHK長谷川さんも不審死
仮説に過ぎませんが、人工地震の証拠となる番組を放送したことで、報復として暗殺された可能性を非常に疑っています。
報道関係者の変死には、必ずと言っていいほどそこに何かが隠されていることが多いです。911について検証をしようとしたNHKの長谷川さんも、不可解な死を遂げてしまいました。
（以下は、五十嵐さんが制作したという番組の中の証言）
「Ｂ２９が来て 見たらビラ 地震の次は何をお見舞いしましょうか」
グーグル検索 ベクテルあるところに地震あり
『歴史戦争の正体 日本を滅ぼす自虐史観とマルキシズム 若狹和朋』 マルクス主義とレーニン主義、先進国型のマルキシズムの誕生―フランクフルト学派、ロシア革命型を目指した“暴動”は、実は革命蜂起、日本の危機の正体、いまの日本政治家マス・ゴミニストがあのＧＨＱに潜伏していた社会主義者・共産主義者たちの集団であるフランクフルト学派「日本解体計画の嫡出子」、日本を支配した社会主義の正体
９・１１事件の年、ＮＨＫの解説部長Ｈ氏は、ＮＨＫ放送センターの６階から“投身自殺”した。十月十日が彼の命日である。Ｈ氏は私が代表を勤める「シューレ」（スクール）の一員であり、「あのテロは不可解だ」と真剣に語り局として真相を究めると画面でも語った。剛毅な彼は自殺するような男ではない。身辺も清潔で静かな傑物であった。中川昭一（※）氏も会員だった。彼の「自殺」説など信じているメンバーは存しない。二人の死には皆号泣した。
未来×対談 馬渕睦夫 「テロは必ず起こる！日本人殺害事件に見る中東外交と日本の未来！」
馬渕：ヨルダンの兵士が焼き殺されたという映像が流れたという話し聞いて、一番最初に思い浮かべたのが、１９８６年の「アキレ・ラウロ号事件」。イタリアの客船、アキレ・ラウロ号がパレスチナゲリラに乗っ取られて、車いすに乗ったユダヤ系アメリカン人が射殺され、海に放り込まれたという事件がありましたね。その事件を裏で操っていたのは、実はイスラエルだったと言う話しがあります。イスラエル人が暴露本で告白しているわけですよ。裏で仕込んだのは、実はモサドだと。イスラエル軍の諜報員をやっていた人が本を出しているんです。なぜイスラエルがそういうことやったのか。それは、パレスチナゲリラの残虐性を世界に知らせる為なんですね。
アキレ・ラウロ号事件と今回の事件は酷似しているわけです。火あぶりの刑みたいなことをやって残虐性を世界に知らせたのはなぜか。「イスラム教徒というのはこんなに残虐なんだ」ということを、世界にプロパガンダする為の作戦ではなかったのか。偽旗作戦― フォールス・フラッグ作戦の可能性があるということを考えておく必要がある。
イスラム国問題を理解するには、９．１１の真相を理解しないと分からない。９．１１が起こって、アフガニスタンを攻撃しましたね。その後イラク戦争が起こって― 結局アフガンもイラクもいまだに泥沼化している。他方、２０１０年からアラブの春運動が起こっている。チュニジア、エジプト、リビアの政権が転覆して混乱しているでしょ。アラブの春運動の取り敢えずの行きつく先がシリアだったんですが、シリアでは内戦がずっと続いていますよね。アサドはまだ倒れていない。だからイスラム国なんですよ。このように理解すると、なぜＩＳＩＳなのか、イラクとシリアなのかというのが分かりやすい。大混乱を起こそうという意図が働いていると私はみているんです。
隠された真実 トンキン湾事件
１９６４年 米国が本格的にベトナム戦争に突入する契機となるトンキン湾事件が起きる。
北ベトナムのトンキン湾をパトロール中の米駆逐艦に北ベトナム哨戒艇が攻撃を加えたとし、その報復としてジョンソン政権は北ベトナムを爆撃。以降、ベトナム戦争は一気に拡大する。
しかし、１９７１年、ニューヨーク・タイムズの記者がペンタゴンの機密文書を入手。このトンキン湾事件は米国が仕組んだものだったことを暴露した。１９９５年には当時の国防長官ロバート・マクナマラも「北ベトナム軍による攻撃はなかった」と告白している。
ベトナム戦争の長期化により米国では反戦運動が盛んになり、スカル＆ボーンズの影響力が低下、その隙を突くように米政権内で親イスラエル勢力が台頭する。
グーグル検索 戦争 自作自演
グーグル検索 米西戦争 自作自演
グーグル検索 ロシア ネオコン 偽旗作戦
グーグル検索 在日朝鮮人 自作自演
「ロシア革命はユダヤ革命」、国際共産主義はグローバル資本が生み育てた。ロシア革命、第二次世界大戦、シナ国共内戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争と、国際共産主義を生み育て、争いの種を蒔いてきた勢力の正体。ユダヤ財閥が支援したマルクスの共産主義研究。偽旗作戦、自作自演
■１．「ロシア革命はユダヤ革命」
■２．日露戦争で日本を助けたユダヤ資本
■３．ユダヤ財閥が支援したマルクスの共産主義研究
■４．ユダヤ人によるユダヤ人のためのロシア革命
■５．ルーズベルトの親ソ政策
■６．シナ大陸をソ連陣営にプレゼントしたトルーマン民主党政権
■７．仕掛けられた朝鮮戦争
■８．作られたベトナム戦争
戦争を画策し、援助することは銀行家の根本的利益に合致する。ロスチャイルド家も例外ではなかった。フランス革命から第２次世界大戦が終わるまで、ほとんどの戦争の背後にロスチャイルド家の影があった。今は、ロスチャイルド家は西側先進国最大の債権者である。マイヤー・ロスチャイルドの夫人、グートレ・シュナッパーは亡くなる前にこんなことを言った。
「息子たちが戦争を望まなかったら、戦争は一つも起こらなかったでしょう」
ロシア革命の真相を理解するカギはウィルソン大統領、ソ連が誕生したときに「素晴らしい民主主義国が誕生した」と賛美。米大統領側近にはユダヤ系有力者が送り込まれる
「目に見えない統治機構」をつくるために、ユダヤ系銀行家たちは一歩一歩、世界の金融支配を進めていきました。彼らは金融の力でメディアを抑え、情報も握るようになりました。
金融と情報を握れば大きな影響力を行使でき、自分たちの思いどおりに世界を動かすことができます。
アメリカでは、大統領になるより大統領候補になるほうが難しいとよく言われます。まず、共和党・民主党の党内の予備選挙で党の大統領候補に選出してもらわなければなりませんが、この予備選挙に多額のお金がかかります。本選挙以上に予備選挙に資金が必要と言われています。
『日本を滅ぼす！「フランクフルト学派」』 皇室典範改正（悪）案は、共産革命の総仕上げ！文化テロリズムの実践が批判理論。今の日本は『白色共産革命』に侵されている。女系天皇、女性宮家は内部から破壊する白色共産革命の総仕上げ！
娯楽産業は……マルクス主義の文化思想に完全に同化し、単に説法を説くだけでなく寓話まで作り広めている――弱い男を叩きのめす強い女、親よりも賢い子供、流れ者に諭される堕落した聖職者、白人の下級生から虐めを受ける黒人上級生、堂々と普通の生活を送る同性愛カップル。どれも作り話だが、現実の世界より真実に見えてしまう。(ハリウッドは100％ユダヤ資本)
世界のメディアやマスコミの９０％はユダヤが握っていることを知らなければ信じてしまうだろう。そしてホルクハイマーがマルクスの「経済決定論」を「文化決定論」にすべく文化用語に翻訳した。
GHQによる数々のWGIPによる日本人の洗脳も、天皇の戦争責任は問わず、象徴とした占領憲法もOSSが決めたもの。日本国憲法の作成に影響を与えたフランクフルト学派。アメリカ戦略情報局（OSS、戦後はCIA）が目指した二段階革命
日本でも話題になる「ピューリッツアー賞」は新聞などのジャーナリズム、文学、音楽に与えられるアメリカでもっとも権威のある賞です。毎年21の分野を対象に選考され、そのうち20の分野の受賞者に１万ドルの賞金と賞状が贈られます。
この賞の運営をしているのはルーズベルト大統領の母校でもあるコロンビア大学のジャーナリズム学科です。この賞ができたのはロシア革命が起きた1917年で、ハンガリー系アメリカ人ジャーナリスト、ジョセフ・ピューリッツアーの遺志によって創設されました。選考委員はコロンビア大学学長を理事長とする19名で、うち4名はコロンビア大学関係者です。これほど有名な賞が特定の大学の特定の学科の関係者によって選ばれているということは驚くべきことです。コロンビア大学というのは一体どういう大学なのでしょうか？
コロンビア大学はもともとフランクフルト学派の牙城だった大学です。労働運動や経済闘争で革命を起こすことに限界を感じたフランクフルト学派の人たちは文化人やインテリ、メディアを対象に工作をする戦略に切り替えました。これまで「ピューリッツアー賞」を受賞した作品を見てみると、ある傾向がはっきりしています。例えばW・ダワ―の『敗北を抱きしめて』やH・P・ピックスの『昭和天皇』などは日本でもよく読まれましたが、いずれもマルクス主義史観で書かれています。
自由の国、反共の国、アメリカの知識人が未だに共産主義に対する幻想の中にいることは私たちにはなかなか理解できないことです。しかしこれはコロンビア大学に限らず、アメリカの大学の人文学部に多く見られる傾向です。アメリカに留学した日本の外交官や学者の卵が共産主義に洗脳されて帰ってくるのも決して珍しいことではありません。
フェイクヒストリー（嘘の歴史）で国民を洗脳する朝日新聞やＮＨＫなど左翼系メディア。フェイクニュースの集積がフェイクヒストリー。朝日新聞とＮＨＫが反日報道を繰り返す理由、主要部に通名在日朝鮮人
馬渕睦夫さんが，まことに当を得た発言をされました。フェイクニュースという物の存在が世界中の人々に知れるようになった。しかし，フェイクニュースがあるように，フェイクヒストリーという偽歴史がある。今年10月はロシア革命100周年だ。この欺瞞の歴史が今年曝かれるだろう。メディアとは，プロパガンダ機関でしかない。しかもそもそも単なる商売機関である。そんな商売団体が，報道の自由という特権を振りかざし，フェイクニュースを垂れ流し，かつフェイクヒストリーを書き上げていくのは問題だ。
『プーチン 最後の聖戦 ロシア最強リーダーが企むアメリカ崩壊シナリオとは？ 北野 幸伯』『 日本人の知らない「クレムリン・メソッド」世界を動かす11の原理』 ■１.中国の「平和的台頭」という嘘 ■２.『国益』のために国家はあらゆる『ウソ』をつく ■３.「世界のすべての情報は「操作」されている」 ～
Common Sence：国際社会は嘘ばかり
～ 北野幸伯『クレムリン・メソッド』を読む
アメリカ、中国、ロシア等々、それぞれが自国の戦略に沿ったプロパガンダで国際社会を騙している。
------（引用はじまり）
■３．「世界のすべての情報は「操作」されている」
前節の「国益のために、国家はあらゆるウソをつく」というのが、クレムリンメソッドの第７の原理だが、それに続く第８の原理が「世界のすべての情報は操作されている」だ。
世界にはいろいろな「情報ピラミッド」があり、その国の国民や世界に対して、都合のよい情報を流すというプロパガンダを行っている。
「米英情報ピラミッド」では、「米英に都合のよい情報」が流される。
「中共情報ピラミッド」では、「中国共産党政府に都合のよい情報」が流される。
「クレムリン情報ピラミッド」では、「ロシア政府に都合のよい情報」が流される。
世界のメディアを支配する“隠れ共産主義”フランクフルト学派 体制の内部に入り、その中から、「体制否定」の理論を繰り返すことによって、社会の内部崩壊をもたらそうという理論。田中英道
注目すべきはこの思想が政党政治家たちや労働組合のマルクス主義ではなく、知識人のマルクス主義である点で一般に知られていないことである。これは労働者階級ではなく、今や人口の多数を占めるふつうの中産階級の変革を目指している思想である。
つまり単に文化に関心をもつマルキストというのではなく、文化そのものがマルキストの戦いの中心だと考えているのである。この学派の思想が、学界、ジャーナリズムを軸にして現代を世論の上でリードしており、たとえ内部での論争はあろうとも一致してマスメディアを占領し、その「批判理論」を展開しているのである。
ユーチューブ 馬渕睦夫 動画検索へ
スポンサーサイト
アメリカの世界戦略は、外交問題評議会（CFR）が決めている。CFRの創立メンバー。ＣＦＲメンバーの大統領候補者。ＣＦＲがメディアを所有し支配している。ＣＦＲの存在は故意に隠されてきた。ロックフェラーと共産主義者の奇妙な関係。国際共産主義はグローバル資本が生み育てた ホーム
アメリカは真珠湾以前に日本に宣戦布告していた。海軍が善玉で、陸軍が悪玉だと思わされてきた日本人。自衛戦争か、侵略戦争か マッカーサー曰く「彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだったのです」。真珠湾攻撃については、東條英機首相ですら知らなかった。第二次世界大戦の戦後処理はロンドン・シティが決めた