武漢大韓国総同門会幹部インタビュー

「武漢で暮らす先輩が泣きながら電話…同窓会で助けようとしたが政府が割り込んできて報道発表し困惑」

　「中国・武漢と縁がある人同士で静かに現地にいる韓国人を助けようとしたが、政府が大きく報道発表して物議を醸し、私たちも困惑してしまった」

　武漢大韓国総同門会幹部のAさんは5日、本紙の電話取材に「マスク300万枚中国支援」騒動について、その「てんまつ」を詳しく語った。この団体は先月30日、韓国外交部が「官民が協力してマスク200万枚、医療用マスク100万枚を中国に支援する」と明らかにした報道発表の民間団体で、Aさんはマスクを用意する過程にかかわった人々の1人だ。

　Aさんによると、武漢大韓国総同門会が中国へのマスク支援を検討し始めたのは韓国の旧正月連休と中国の春節を控えた先月24日からだったという。Aさんは「武漢に住む総同窓会の先輩が『病院の医療スタッフだけで60人感染した』と泣きながら電話をかけてきた。卒業生全体のグループ・チャットでも支援要請があった」と話す。この電話をきっかけに総同窓会で32億ウォン（約3億円）の緊急寄付を募り、韓国内の会員がマスク調達に乗り出した。卒業生に企業経営者が多く、早々に目標金額を集めることができたそうだ。

　Aさんは「マスクを送ろうとしたが、肝心の武漢行きの航空便はすべてストップされた状態だった」と話す。このため、武漢大韓国総同門会会長を務める与党・共に民主党の朴釘（パク・チョン）議員に「武漢にいる韓国人を乗せるため飛ぶチャーター機でマスクを送れるか」と相談したところ、朴釘議員が「外交部から電話が行くから、一度相談してみなさい」と言ったということだ。その後、外交部のある事務官と電話で協議し、該当のチャーター機でマスクを送ることになったという。