長野盆地と周辺地域の地下に、地震を起こす要因となる活動的な断層が少なくとも１１カ所あると推定されることが、信州大理学部（松本市）の津金達郎・研究支援推進員（５０）の研究で２日までに分かった。いずれも比較的小規模で、地震の規模を示すマグニチュード（Ｍ）が７以上の大地震を起こす可能性は低いが、付近で地盤の弱い部分などは局所的に強い揺れになる場合がある―と警戒を求めている。

　津金さんは気象庁のデータを使い、１９９５年以降に長野盆地一帯で発生した微小な地震の震源の場所、深さなどを３次元的に解析。集中して面状に分布している場所が、過去に地層や岩盤がずれた「断層面」に当たるとみて、地表に現れていない断層の位置を読み取った。

　推定したのは、中野市と下高井郡山ノ内町一帯の高社山付近に２カ所、須坂市と上高井郡高山村の一帯の山地に５カ所、須坂市の中心市街地付近、長野市の市役所南西付近と市北部、６５（昭和４０）年に始まった松代群発地震で生じた「松代地震断層」近くをそれぞれ通る４カ所＝地図。長さは２〜７キロほどで、いずれも１８４７（弘化４）年の「善光寺地震」（Ｍ７・４）を起こした「長野盆地西縁断層帯」と直交する北西―南東方向に延びている。

　津金さんはこのうち、長野市北部の浅川地区付近から北長野駅近くを通って同市北長池付近に至る断層に着目。三つの断層面からなるとみられ、１９４１年７月に発生し旧長沼村（現長野市長沼地区）に大きな被害をもたらした「長沼地震」（Ｍ６・１）の震央（震源の真上）として気象庁が推定する善光寺南東付近と近いことなどから「長沼地震を起こした断層の可能性がある」と推測する。

　津金さんは同じ手法で、長野盆地だけでなく県内中北部でも点在するこうした小規模な断層を推定。行政から求めがあれば、データを提供する用意があるという。２０１１年の東日本大震災以降、県内で観測される地震は増え、人や建物に被害があった地震だけで計８回起きた。内陸の活断層による地震が増える傾向にあり、今回推定されたような小規模な断層にも「注意が必要」としている。

（2月3日）