オリンピック開催国の株価は開会式前後に上がるアノマリー
2020年は東京オリンピックの年ですが、オリンピックと開催国の株価の特徴を調べたので、公表したいと思います。
世間ではオリンピック後に大きく株価が落ちると言われることもありますが、本当のところはどうなのだろうか？という疑問があったので調べてみました。
今回調査したのは、1996年から2016年までの計5回のオリンピックの開催国の株価の推移を調べたいと思います。
東京オリンピックの経済効果
まず、簡単にオリンピックの経済効果を書いておきます。
東京オリンピックは2013年から大会が終了した10年後の2030年までの18年間で、経済効果は約32兆円と言われています。
13年から20年までの8年間で21兆円、21年から30年までの10年間で11兆円で知名度の向上などから大会終了後も経済効果があると試算されています。
いくつか東京オリンピックの経済論文はありますが、読みやすくまとまっているものを紹介します。
https://www.boj.or.jp/research/brp/ron_2015/data/ron151228a....簡単に要約しておくと、オリンピック開催がもたらす実質GDP成長率への影響を試算しています。
1950年代～2009年までのオリンピックの経済効果をまとめたものですが、推計結果を見てみると、オリンピック開催の５年前から２年前に
かけて、開催国の実質ＧＤＰ成長率が有意に高まることを示しているとしています。
開催年までに累積で10％程度押し上げられることが確認でき開催後もＧＤＰの水準は低下せず、経済を持続的に押し上げる効果が年間0％～1％程度
あるとされています。また、オリンピック開催の貿易の影響が非常に高く、これはオリンピック開催国では、輸出が有意に増加するとの実証結果を示
しているそうです。理由とすれば、オリンピック開催国において開催決定前後に対外開放度を高める政策がとられる傾向があったことが影響している可能性があると論じられています。
対外開放とは、①市場参入規制の緩和、②魅力的な投資環境の構築、③知的財産権の保護強化、④輸入の拡大などがあります。
また、オリンピック開催国の観光客は外国人観光客は、オリンピック開催年に観戦客によって押し上げられるだけでなく、開催が決定された頃から従来のトレンドを上回るかたちで増え始めるというパターンが観察されているそうです。
東京オリンピックに関しても、訪日外国人の数がとんでもない数が増えており、2020年には3300万人が予想されています。
東京オリンピックの開催は、過去の開催国と同様、建設投資の増加を通じて、オリンピック開催以前の成長率を押し上げる可能性が高いとも書かれているが、過去のオリンピック開催国の例が示すとおり、関連施設建設はオリンピック開催前の竣工を目指すため、進捗ベースの建設投資は、開催年の約２～３年前に大幅に増加する傾向があるようです。東京オリンピックは2017年～2018年にかけてGDP水準は0．4％～0．6％程度押し上げが期待できるとされています。
また、2020年以降の関連建設投資の発現パターンを見てみると、2020年が0.18％2021年が0.05％程度とオリンピックによる建設投資がGDPに影響を与える効果はほぼ無い事が分かります。
オリンピック開催年以降の経済効果は対外開放度の増加と訪日外国人の増加による個人消費が持続的に増加するオリンピック効果によるものが大きいとされています。
日本の対外開放度の増加をもたらすには、免税品目の拡大といった制度変更が有効とされており、、文化的体験も含めた地方の観光資源の認知度を一層高め、これを滞在日数の増加につなげていくことがポイントのようです。外国人客の取り込みによる遊休設備の活用につながっていけば、わが国全体で見た観光業の生産性が向上すると考えられると結論づけてます。
5回中4回は年初よりも年末の方が株価は高い傾向にある
アトランタ、シドニー、アテネ、ロンドン、リオデジャネイロは、年初よりも年末の方が株価は高い結果でした。
過去のオリンピックイヤーのその国の主要株価指数の騰落率は下の表のような形になっています。
| アトランタ五輪（1996年） | シドニー五輪（2000年） | アテネ五輪（2004年） | 北京五輪（2008年） | ロンドン五輪（2016年） | リオデジャネイロ五輪（2016年） | |
| 年初から年末の騰落率 | 24.55% | 3.64% | 29.58% | -65.47% | 3.47% | 42.92% |
MAXは年初からの最大上昇率です。MINは年初からの最大下落率です。
| アトランタ五輪（1996年） | シドニー五輪（2000年） | アテネ五輪（2004年） | 北京五輪（2008年） | ロンドン五輪（2016年） | リオデジャネイロ五輪（2016年） | |
| MAX | 26.72% | 9.02% | 29.83% | 4.27% | 4.66% | 54.06% |
| MIN | -2.79% | -4.84% | -1.62% | -67.63% | -7.71% | -11.02% |
開会式前後に株価は急上昇する傾向にある
オリンピック開催国の株価は開会式「前」か「後」に株価が急上昇する傾向にあります。
過去5回のオリンピック開催国の主要株価指数の推移はオリンピックイヤーに概ね年初よりも高く水準でオリンピック開会式を迎えています。
その後は、上昇が止まるパターンか、そのまま上昇が継続するパターンに分かれる傾向にありそうです。
また、上昇する時には、2～4ヶ月程度で一気に上昇している傾向にあるので、日本でも同じようなことがある可能性を考えておくべきでしょう。
しかし、北京オリンピックは、リーマンショック時という事もあり、急速に経済が悪化しており、株価は-67.32％まで下落しています。
年初からの下げ止まる気配が無くオリンピック開会式の以降も株価が大幅に下落しています。
東京オリンピックは2020年7月24日が開会式になるので、前後2～4ヶ月は株価の急上昇の可能性
東京オリンピックは2020年7月24日が開会式になるので、前後2～4ヶ月は株価の急上昇の可能性があるという事です。
4ヶ月上昇するパターンはこの3つになる。
①3/24～7/24
②7/24～11/24
③5/24～9/24
2ヶ月上昇するパターンはこの3つになる。
①5/24～7/24
②7/24～9/24
③6/24～8/24
これは、必ずそうなるという物では無く、このデータからだけで考えるとそうなるという事になります。
3月24日までは上昇しない可能性がある
このデータで考えるのであれば、3月24日までは日経平均株価は上昇しないと考えることも出来そうです。
過去の傾向的に、オリンピック開会式後か開会式前4ヶ月以内に上昇しているので、開会式4ヶ月以上前に株価は上がらないと考えることも出来ます。
アトランタ五輪（米国）1996年
開会式 1996年7月19日
使用指数 NYダウ
年初から強い上昇を経て10％程度の上昇後オリンピック開催前の一ヶ月で急落しています。
オリンピック開会式後は大きな上昇をして11月には26.5％の上昇をしています。
開会式から天井を付けるまで、約4ヶ月(7/19～11/25)
シドニー五輪（オーストラリア）2000年
開会式 2000年9月15日
使用指数 ASX200指数
1月～3月末まで6％程度の上昇後4月、5月と急落
その後は、オリンピックまで一本調子に上昇し＋8％程度で推移した。
オリンピック開会式は2000/09/15になります。
開会式前の底値から開会式までの天井は約4ヶ月（4/17～8/24）
アテネ五輪（ギリシャ） 2004年
開会式 2004年8月29日
使用指数 アテネ総合指数
新興国らしく、非常に高いボラティリティがある状況。
年初から揉み合い相場が続くも、オリンピック開会式後は年末まで一本調子で上昇し、12月には30％付近まで到達する。
開会式から天井まで約4ヶ月（8/30～12/29）
北京五輪（中国） 2008年
開会式 2008年8月8日
使用指数 上海総合指数
リーマンショック時という事もあり、非常に厳しい経済悪化の為、オリンピック開催年なのにも関わらず株価は1年通して冴えない展開。
年初からの最大騰落率は－60％を超える
ロンドン五輪（英国） 2012年
開会式 2012年8月12日
使用指数 FTSE100種総合株価指数
3月まで上昇基調で4％程度まで上昇するが、その後は大きく下落する。
6月まで調整した後、オリンピック開会式までに、株価は全戻しする展開
開会式前の底値から開会式までの天井は約2ヶ月（6/1～8/13）
リオデジャネイロ五輪（ブラジル） 2016年
開会式 2016年8月5日
使用指数 ボベスパ指数
高インフレ国という事もあり、非常に高いボラティリティで、
年初から一貫して上昇する傾向にあった。
開会式前の小休止から開会式までは約2ヶ月（5/31～8/15）
最安値からは約7ヶ月になります。（1/26～8/15）
まとめ
オリンピック開催国の株価は過去5回のうち4回は大発会よりも大納会の方が株価は上昇している。
オリンピック開催国の株価はオリンピック開会式前後4ヶ月以内に大きく上がる傾向にある。
このから考えると
東京オリンピックは2020年7月24日が開会式になるので、前後2～4ヶ月は株価の急上昇の可能性がある。
4ヶ月上昇するパターンはこの3つになる。
①3/24～7/24
②7/24～11/24
③5/24～9/24
2ヶ月上昇するパターンはこの3つになる。
①5/24～7/24
②7/24～9/24
③6/24～8/24
アノマリーの部分が多いのも事実ですが、オリンピックがもたらす経済効果は、非常に大きくオリンピック終了後もある程度の経済効果があると言われています。
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アノマリーについて他の事も書いているので是非読んでみてください。