全陶連、「陶器瓦は地震に弱い」は誤り

風評被害を訴える

　「陶器瓦の屋根は重たいから地震が起きると家が倒れる、こんな報道は誤りだ」。陶器瓦のメーカーや施工店などで構成される全国陶器瓦工業組合連合会（東京都千代田区）は4月26日、瓦屋根が地震に弱いかどうかの実験シミュレーション結果を発表した。調査によれば、耐震補強していない家では、瓦が重くても軽くても地震の被害を受けることが分かった。

　同会では大震災発生時に「瓦が重いから住宅が倒壊した」との報道を問題視。小林秋穂専務理事は「風評被害により、瓦から軽量屋根に変えるなど『瓦離れ』が起きている」と指摘する。同会によると1994年の瓦の出荷量は12億8000万枚あったが、2016年は3億6000万枚に減少。新築着工数が減っていることも関係しているが、大地震時の誤解を生む報道もかなりの影響があると分析している。

　実験はパソコン上で耐震シミュレーションができるソフト「WALLSTAT」で実施。木造2階建ての4種の家で調査。(1)は一般診断で評点が0.51の瓦屋根の家、(2)は一つ目の家の瓦をスレートに葺き替えた家（評点0.62）、(3)は一つ目の家を金属屋根に葺き替えた家（評点0.62）、(4)は一つ目の瓦屋根の家の壁を増やした家（評点1.11）。これらを阪神淡路大震災レベルの地震波を用いて観測したところ、(1)～(3)のすべての住宅が倒壊した。(4)は倒壊しなかった。

　小林氏は「建物の耐震補強設計をせず、安易に軽量な屋根に葺き替えても、大地震時には被害を受ける可能性がある」と指摘。耐震補強を行えば陶器瓦でも問題はないと強調した。野口安廣理事長は「『ガイドライン工法』で施工すればなんら問題ないことが実証されているが、古い耐震性がない建物だと被害が起こってしまう。そのため瓦が問題だと誤解を受けてしまっており、これを払拭したい」と話す。

　全日本瓦工事業連盟の薄井幸夫理事長はこう話す。「瓦屋根自体は非常に長持ちする材料でランニングコストが良い建材であるが、このような報道によって、例えば復興住宅を手掛ける際、役所や建築士の方から瓦が避けられるケースもある」