卒業論文要旨

　津軽地域で働く看護師を対象にアンケート調査を行い、看護現場における方言理解の現状とその活用について考察した。
　その結果、現状として患者の津軽弁使用頻度は非常に高く、それに伴い看護師の医療方言語彙認知度も9割を超えていることが分かった。また看護師は、患者へ的確に示したいという狙いと地元や同郷にこだわりを持つ意識から、共通語をベースとした津軽弁の語やイントネーションを交えたことばづかいをしていた。このことから、津軽地域の看護現場では患者、看護師ともに活発な方言使用がみられるといえる。
　近年、患者の語った体験などを通して病いや治療の意味に着目することでより個別性の高い医療を提供するという「ナラティヴ・アプローチ」という考え方が注目を集めている。看護師は、患者の語りそのもの、津軽弁に耳を傾けることで痛みや苦しみを直に受け入れ、専門家としてその語りを処置に生かすことができる。このことから、看護師のナラティヴ・アプローチを「ナラティヴ・ベイスト・ナーシング」とし、そこに方言を取り入れることで方言活用の場が生まれると考えた。

　方言と共通語の役割や変遷について、学習指導要領、中学校国語科の教科書、教師用指導書を使って分析した。国語の授業で扱われるようになった昭和20年代に比べ、方言と共通語への考え方は大きく変化していた。近年の方言と共通語の単元は、それぞれの違いを考えさせたり役割の理解、また言語生活を振り返らせること等が目標となっていて、その考えは教師用指導書においても指導目標として掲げられていた。 　さらに、方言の使用意識が弱いと思われる札幌市内の複数中学校で、国語科での方言教育の実態について調査を行った。被調査者は中学校に勤務、あるいは通学する国語科教員と生徒である。その結果、教員の多くは、学習指導要領や教師用指導書などに忠実に基づいて授業を行う一方、工夫した内容を扱うことは難しいようで、理想とかけ離れたものであることが明らかとなった。また、方言主流社会の青森と共通語中心社会の札幌とでは、方言の単元を扱う難しさや生徒の意識にも差があることが明らかになった。その地域の方言を中心に扱うなど、地域に見合った副教材による授業法を改善策として挙げた。

　光村図書出版発行の国語教科書に掲載されている「やさしい日本語」単元の授業について考察した。とくに「やさしい日本語」に言い替える活動の有無に着目した。教科書や教師用指導書が想定する授業と、教員免許状更新講習で「やさしい日本語」について学んだ教員が想定した授業、実際に行われた授業という3つの授業形態の分析をもとに、現状行われている授業の形態や問題点を明らかにし、それを補う副教材について考察した。 　その結果、「やさしい日本語」に言い替える活動が実際の授業に多く取り入れられており、副教材に対する教員たちの関心も高いことが分かった。また、明らかになった問題点や教員が感じた困難な点などから6つの副教材の理論案を考えた。今後これらの副教材を実際に作成し、教育現場で使用できるものに仕上げることで、「やさしい日本語」単元の授業はより充実したものになると考える。

　最近は、外来語だけでなく、イヌやネコなど、あえてカタカナで表記することばが増えてきたように思う。私は、それらカタカナで表記された語の量によって読み手の印象も変わるのではないかと考えた。そこで、カタカナ語が文中にどのくらいあると、読み手はその文章を見たくなくなるのかを明らかにすべく、弘前大学の学生にアンケート調査を行った。 　その結果、カタカナ語含有率10％が最も見やすい文として支持された。これは、読み手の学部や日常での情報媒体接触頻度、カタカナ語に対する意識、許容度等でも変わらなかった。 また、カタカナ語含有率以外にも日本語文の見やすさに影響を与えると考えられる、カタカナ文字含有率、漢字含有率、ひらがな含有率、空白含有率、記号含有率の5要素に着目して日本語文の見やすさを分析した。その結果、大学生は日本語文の見やすさにおいて、空白含有率に最も影響されることが明らかになった。

　弘大生を対象に、大学で使用されていることばの実態や、方言や共通語に対する意識、津軽ネイティブとノンネイティブの交流についての言語意識を調査した。さらに、古川（1998）の卒業研究を用い、過去の弘大生の言語意識との比較を行った。
　津軽弁は、ネイティブにとっては同じ弘大生と話す際に使いやすいことばであり、津軽出身かどうかに関わらず、津軽弁が好きな人は15年前より増えていた。ノンネイティブにとっての出身地の方言は、親しい友人と楽に話すことができることばであり、津軽弁と同様、ノンネイティブの自身の出身地の方言が好きな人も増えていた。共通語が、目上の人や発表の場で使う、マナーを守ったことばという意識は津軽出身か否かに関わらず共通していたが、ノンネイティブにとっては普段通りのことばであるという意識もあるようだった。またネイティブには共通語をうまく話す自信のない人や、うまく話したいと思う人が増えてきており、反対にノンネイティブにはうまく話す自信のある人が増えてきている結果となった。

　若者によく使用される表現に「なくない？」という否定疑問文がある。ある事柄について、話し手自身が否定的な感情を抱いた時、直接的に表現することを避けるために使用される。本論では、弘前と東京の大学生を対象に行ったアンケート調査をもとに、「なくない？」が使われる背景について地域差と両地域間の使用率の差から分析した。結果として、使用率の高低に関わらず、話し手側、聞き手側という立場の違いから意味の解釈に変化が生じ、「なくない？」が曖昧な表現として広く使われているといえる。また、地域の違いに関わらず、使用する場面によって使用率が変化する表現であることも明らかとなった。
　それを使う理由として、使用率の高い人は聞き手に共感を促し会話を楽しむための表現として捉えていた。

　外来語とは、もともと外国語であったものが、国語の中に取り入れられたことばのことである。外来語はふつうカタカナで表記され、漢語では表しきれない事物や、それまでの日本にはなかった概念などを表すことができる。また、日常生活から専門分野に至るまで、外来語は様々な用途、場面で使われる。このような特徴を持つ外来語は、古くから日本語に取り入れられてきたが、その一方で誰もが平等に理解しているわけではないということも事実である。そこで卒業論文では、人々は実際にどれくらい外来語を理解し使用しているのかを、一般的に難しいと言われている専門分野の外来語をもとに、受容度や職種の違いに着目して研究した。
　その結果、職種や受容度の違いによって、理解と使用の実態も違っていることが分かった。同時に、世間一般の外来語の使われ方について、ほとんどの人が職種や受容度に関係なく、わかりやすさを求めているということも明らかになった。

　災害が発生すると、災害にまつわる不確かな情報、デマや流言、チェーンメールが発生する。そのようなデマや流言、チェーンメールが一度発生すると、事態の収拾に人員をさかねばならず、また多くの人々に誤解を与え続ける。その類の情報は災害時だけでなく、平常時にも発生する。平常時は、嘘か本当かを確認する手立てもあるはずだが、それにもかかわらず、チェーンメールとして人々の間に広まっていく。
　原因はその文体にあると考えた。この種の研究は災害時のものについては存在するが、平常時についてはあまりなされていない。そこで、本研究では平常時に伝えられるチェーンメールに特有な文体に関する調査を行った。
　その結果、平常時に伝えられるチェーンメールでは、「不用意にカタカナが用いられる」、「記号や顔文字といった非言語情報が使われやすい」などといった、災害時のデマ・流言の文体にはない特徴を見出すことができた。

　方言の使用には個人の言語意識が大きく関わっており、この言語意識によって方言の使用差が生まれる。では、若者語においてはどうなのだろうか。人々の中には、若者語を積極的に使用する人と、あまり使用しない人がいるように感じる。このような若者語の使用差はどのような原因から生まれるのだろうか。どのような人が若者語を使用し、また反対にどのような人が若者語を使用しないのか。このことを明らかにすべく、弘前と東京の大学生を対象に、若者語の使用率と様々な属性との関係性を調べるアンケート調査を行った。
　その結果、情報接触量が多い人、中でもSNSや雑誌といった情報媒体によく触れている人は若者語の使用率が高い傾向が見られた。また、社会的外向性が高く、人や社会とのかかわりが多い人も若者語の使用率が高かった。

　津軽地方と南部地方の方言イメージと、共通語のイメージや方言に対する好悪の感情について調査した。さらに双方の方言語彙量と、言語イメージに何らかの関係性があるのかを考察した。
　
　その結果、津軽方言語彙量のほうが南部方言語彙量よりも多く、南部よりも津軽の方で、より方言が残っていることがわかった。また、津軽と南部どちらの方言も、世代があがるにつれ、方言語彙量も増えるという結果になった。
　
　次に、それぞれの方言のイメージを調べてみると、津軽の方が南部よりも悪いイメージで捉えていたが、南部に比べ、良いイメージと悪いイメージどちらも抱きやすいということもわかった。南部は方言に対する好悪の感情でも「どちらでもない」という曖昧な回答が良く選ばれており、南部方言語彙量が津軽のそれよりも少ない理由として、方言に対するイメージの希薄さが挙げられると結論付けた。

　若者の新聞離れが騒がれている近年、新聞を教育の現場で用いるNIEという運動が2011年度から小学校5、6年生の授業で本格的に始まった。近年、新たに登場した読解力でもあるPISA型「読解力」を育む教材として新聞の果たす役割が注目されつつあるが、新聞との関係性は本当にあるのだろうか。
　
　そこで、まず新聞と旧来の読解力とは異なるPISA型「読解力」の関係性を探ることから始め、新聞と読解力の関係に迫った。そして弘前大学を対象に、PISA型「読解力」に関するテストを行った。
　
　しかし実際には、大きな差は見られなかった。今回の調査では、被調査者数や問題数の少なさなどが原因で、新聞とPISA型「読解力」の間に関係性が見られなかったと考えている。

　2011年３月に、日本は最大震度７、マグニチュード9.0の東日本大震災が発生した。近年、ますます国際化の進む日本は、世界でも有数の地震大国であり、日本に住む外国人にも災害に関する知識が必要とされているように思う。
　
　しかし、日本語初級の学習教材では、災害に関する語彙があまり取り扱われていないことから、外国人が日本語学習を通して、災害語彙を知ることは難しい状況にある。そこで、本研究では阪神淡路大震災（1995）を経験した子どもたちが書いた作文集から、災害に関する特有の語を抽出し作成された「外国人用地震災害基礎語彙100」を使用し、そこにまとめられている災害語彙100語を学ぶことのできる災害語彙学習教材を作成した。
　
　今回作成した教材を今後広く利用してもらうためには、辞書などを使用せずとも、教材のみで災害語彙を学習できるようなものとすることが課題として残った。

　北海道内陸部の方言は全国共通語に近い性格だと言われる。しかし北海道内陸部方言は本当に共通語に近いことばなのであろうか。ほとんどの人が地元を離れる経験となる大学進学に伴う転居や居住先の違いで、方言語彙量や言語意識が異なるのではないかと考え、地元・札幌・弘前・首都圏に住む北海道内陸部方言ネイティブの大学生に調査した。
　
　その結果、居住先の違いで、ある語彙を方言と思うか共通語と思うかの意識が違ったり、方言語彙量にも差がみられたりした。また北海道内陸部方言ネイティブのほとんどが、共通語に近いと言われる北海道内陸部方言に共通語との違いを見出していることもわかった。札幌のことばは共通語と同じであり、方言意識が希薄であると言われることがあるが、同じ北海道内陸部方言でも、札幌のことばと自分が話していることばとでは少し異なるという言語意識があるように感じられた。

　31の職業に就く津軽地方出身で在住の40～50代男性を対象にアンケート調査を行った。方言を必要とする職業と仕事上の方言の役割について尋ねたもので、サービス業と小売業での比較や、その職種にマニュアルが有るか無いかによって、ことばの使い分け行動に違いが見られるかなどを分析した。
　
　その結果、ことばの使い分けや方言量、自由記述などから、方言を必要とする職業は、客層が地元の人で、仕事上相手の気持ちを和ませる必要がある職だということがわかった。また方言の役割は、相手との距離を縮めるために必要なコミュニケーションツールである、ということも明らかになった。そして、サービス業と小売業では、小売業の方が方言量は多く、マニュアルの有無では、マニュアル無しの方で方言量は多かった。さらにマニュアル有りの方が、ことばを使い分ける割合は低かったことから、マニュアルはことばの使い分けに影響を及ぼしているということも明らかになった。

　「気づかない方言」とは、その地域特有のことばであるにもかかわらず、方言話者たちに共通語であると認識されているものを指す。本論では、津軽方言話者を対象にアンケート調査を行い、共通語だと思って使っていた語が方言だと気づいたのちも、津軽方言話者がそのことばを使い続けるのかどうかを調査した。
　
　方言だと気づいたのちに使用するかどうかを左右する要素として、津軽への帰属意識や津軽弁や共通語の言語意識との相関が挙げられると考えた。そこで、津軽方言話者の津軽地方に対する帰属意識の度合いを数量化し、その度合いによって、方言と気づいたのちの使用実態に違いが見られるか考察した。同様に、津軽方言や共通語に対する好悪の感情といった言語意識の違いによっても、違いが見られるかについて言及した。

　 「やさしい日本語」は、発災から72時間以内の情報を外国人被災者へ伝えることを目的としている。しかし、2011年3月11日の東日本大震災では、72時間以降の情報も「やさしい日本語」で発信する必要があった。発災から時間が経過するほど、情報の分量は増え、文構造が複雑になる。そのなかで、迅速かつ正確な情報発信のための翻訳態勢を整えることが重要と考えた。
　
　そこで、発災から72時間以降の「やさしい日本語」案文の情報配列を構造化し、雛型となる定型文を作成することにした。これにより、普通の日本語原稿からスムーズに必要な情報を抜き出し、効率的に翻訳できるようになると考えた。
　
　東日本大震災で実際に伝えられた情報から「やさしい日本語」案文の情報配列を明らかにし、定型文を作成した。また、外国人留学生へのアンケート調査により、定型文の理解度を検証し、「やさしい日本語」案文に使用することのできる文型を明らかにした。

　「やさしい日本語」とは、災害発生から72時間の情報伝達を目的とした、外国人のための簡易な日本語のことである。2011年3月11日に起きた東日本大震災で社会言語学研究室が翻訳支援した情報は、通常の「やさしい日本語」で想定されている72時間よりも後に必要となる情報が多数あった。
　
　それら72時間以降の情報は、「やさしい日本語」に翻訳したものでありながら内容も複雑で情報量も多い。そのため、対象となる外国人の日本語能力の基準を引き上げ、より複雑な情報にも対応することができる「やさしい日本語」の新基準を作成しようと考えた。
　
　そこで、実際に公開された「やさしい日本語」の情報文から72時間以降の情報を抽出し、それを用いたアンケート調査を外国人留学生に行った。卒業論文では、調査結果である情報文の理解度を分析し、適切な語彙の難易度や文構造、掲示文の体裁等を明らかにし、発災から72時間以降の「やさしい日本語」作成のための新基準を提案した。

　「やさしい日本語」は、災害発生から72時間以内での情報提供を目的に作られたものであるが、その他に「やさしい日本語」の社会的ニーズとして、日頃からの活用も望まれている。先行研究である秋山（2010）の卒業論文では「平常時における『やさしい日本語』」の作成基準が試案された。この基準を使うことで、日常生活における「やさしい日本語」を有効に利用できるかもしれないと考えた。しかし同基準では、実際に外国人に通用するかどうかの検証がなされていない。
　
　そこで本研究では、秋山が設定した「平常時における『やさしい日本語』」の作成基準が適切であるかを、本学の留学生により検証することにした。そして検証と分析の結果から、「平常時における『やさしい日本語』」の作成ルールを確定した。

　時代ごとの方言教育の方針を知るため、各時代の学習指導要領を見ていった。いずれの時代にも似た教育方針が見られ、それは小学校でなまりを正し、中学校までには方言そのものを使わせないよう習慣付け、共通語を使わせるものであった。しかし平成10年度の学習指導要領からは、「方言と共通語のそれぞれの果たす役割を理解させる」という新たな方針がとられ、教育現場での方言の扱いは見直された。
　
　そこで、その実態についての調査を青森市内の中学校っで行ったところ、生徒の約６割が方言を授業で扱って欲しいと感じているが、一方で共通語との使い分けを意識している生徒は一部であった。教員が教えたい内容と教科書の内容にズレが生じている面もわかり、方言教育は様々な形で問題を抱えていた。現状を改善するには、教員の方言教育に対する意識を高めることが不可欠と結論付けた。

　青森県南部方言話者を対象にアンケート調査を行った。南部方言話者の南部地方に対する帰属意識の度合いを数量化し、その度合いによって南部弁と共通語の使い分け行動や南部弁と共通語に対する意識に違いが見られるかを考察した。
　
　その結果、帰属意識が強い人ほど方言を使用する頻度が高く、相手が共通語を話す場合には、共通語を使う傾向にあった。一方、帰属意識が弱い人は、日常から共通語を使用している傾向が見られた。
　
　言語意識に関しては、南部弁に対する意識と帰属意識に強い相関性が見られ、帰属意識が強い人ほど南部弁が好きであり、良いイメージを抱いていることが分かった。共通語に対しては、南部に対する帰属意識の強弱に関係なく画一的なイメージとなっていた。

　五所川原市と弘前市で津軽弁の残存語彙量とことばの使い分け行動についての調査を行った。また言語意識を世代別に調査・比較し、同じ津軽弁話者でも地点による違いはあるのかの分析をした。
　
　その結果、20歳以上では五所川原ネイティブの方が弘前ネイティブよりも方言語彙の残存量や津軽弁の使用頻度が高いことがわかった。しかし五所川原ネイティブの10代（若年層）は、弘前ネイティブの同年代よりも共通語化していて、方言の残存量も使用頻度も低いことが明らかになった。言語意識については、ほとんど差が見られなかったが、若年層での「使いやすい」などの評価語に違いが見られた。ことばに対する意識についての地域内での違いはなかったが、方言の残存量などについては、世代差や地域差のあることが明らかになった。

　現在、津軽地方で行われている国語科の方言教育の実態を確認し、それをふまえ青森県津軽地方で使用することを想定した方言用の副教材を作成することを目的とした卒業論文。副教材の作成に先立ち、全国の都道府県教育委員会が作成した方言の副教材の有無を調査した。その後、津軽弁用の副教材の仮目次を作成した。仮目次をもとに、アンケート調査を津軽地方で教壇に立つ中学校国語科の教員に行い、その結果に基づいた副教材案を提示した。
　
　今後の課題は、アンケート調査の中で、充実することが望ましいと答えられた副教材部分を修正していくことである。例えば、地図を用いながら方言の紹介をしたり、日常の方言会話・談話の文字資料を掲載したりすること、方言と敬語について触れることなどである。特に方言と敬語に関しては、方言と共通語の使い分けとも関連する部分であり、生徒の言語生活を豊かにするためにも補わなければならない部分だと考える。

　言語力とは、「言語を用いたコミュニケーションに必要となる能力のこと」である。国際的な学力検査において日本人学生の読解力が低下傾向にあることやいじめ・ニートなど、人間関係の問題が深刻になっていることからその必要性が高まっている。言語力は大学生にとって重要な能力である。企業からコミュニケーション能力の高さを求められるが、その能力の不足故に若年者の離職原因ともなっている。しかし、大学の授業で対策を講ずるには教員の負担や時間の不足などの課題が残る。
　
　そこで、学生が各自で言語力の向上を図る方法がないかを考えた。先行研究では、日本人学生は知識があってもそれを表現することが苦手である傾向が明らかになっている。そこで、言語を操る技術の育成が必要と感じ、欧米の言語教育で盛んな言語技術を手がかりに向上法を考えた。その際、手に入りやすい教材を使えるよう、身近な活字情報源である新聞を教育に取り入れるNIEを使うことを提案した。

　「やさしい日本語」は、災害後72時間以内の情報伝達を目的とした外国人のための簡単な表現である。「やさしい日本語」は、災害時以外の利用も望まれているが、平常時の利用にはまだ問題が多く、実用化には至っていない。一方で日本の外国人登録者数は年々増加し、話される言語も多様化している。このようなこともあって、平常時から「やさしい日本語」が使われることは大切ではないかと考えた。
　
　そこで、平常時の「やさしい日本語」が実用化することを期待して、外国人が日常生活で必要とする情報は何かを抽出した。ついで外国人向けに書かれた刊行物から、 外国人の理解度が最も高かったものを選出し、その文構造を明らかにした。
　
　これら「やさしい日本語」文や外国人向け刊行物、および日本語能力試験の問題文 を元に、日常生活を伝えるのに適切な文構造とは何かを明らかにし、平常時の「やさ しい日本語」作成基準として提案した。

　佐渡に住む佐渡方言話者は、佐渡という地域と佐渡のことばをどうみているのかを明らかにするアンケート調査を行った。佐渡の高校に通う高校生、佐渡にずっと住む20代のネイティブ、佐渡から離れて生活したことのある20代のＵターンネイティブを対象に調査を行い、佐渡方言話者の言語行動と言語意識を考察した。その結果、佐渡方言話者は佐渡と新潟を対称的な地域と考えていることがわかった。
　
　そして、佐渡のことばと共通語のイメージははっきりしているのに対し、新潟のこと ばにははっきりとしたイメージを持っていないということもわかった。また、10代から20代になることや佐渡から離れて生活したことがあるという経験は、地域イメージやことばイメージに影響を与えること、佐渡のことばと共通語を上手く使い分けられるようになるということが明らかになった。

　札幌・仙台・弘前・東京の４都市で、自分の話していることばや共通語に対する意識、 共通語と方言の使い分け行動を調査し、札幌・仙台はどの程度共通語化しているのか、方言に対してどのような意識を持っているのかについて分析した。また、お互いの都市に対する位置付けについても分析した。

　その結果、札幌と仙台の両都市では、普段から共通語を使用し、自分の話している ことばは共通語であると思っていることが明らかになった。また、自分の子どもには方言と共通語を使い分けてほしいと思い、方言を後世に残したいかについては「残るものなら残したい」と考えていることが明らかになった。

　札幌と仙台で、互いの都市について尋ねたところ、自分の都市のことばの方が共通語に近いと考えていた。しかし、方言を大切にしている都市については、札幌・仙台ともに同じ位あるいは仙台の方が方言を大切にしていると思っていることも明らかになった。

　慶尚道出身の韓国人大学生は、場面に応じて方言と共通語を使い分けるのか、また方言や共通語に対しどのように考えているのか等、韓国人の方言意識について主に論述し、その結果と比較するため、津軽地域出身の日本人大学生も対象に分析を行った。

　結果、韓国人は共通語をあまり使用せず、日本人は方言だけでなく共通語も積極的に使用する傾向が見られた。韓国人が方言化する理由として考えられることは、ことばの使い分けについて明確な考えがなく、「共通語を使用すべき場面では共通語を使用するが、それ以外の場面では方言でよい」という考えや、「共通語に必要性を感じない」「使い分ける必要ない」「方言を残したい」「慶尚道も比較的都会の方だ」という考えだ。

　慶尚道で暮らす韓国人は、共通語が適当と見られる数少ない場面では共通語を使うが、日常的には方言を使う。ことばの伝達手段としては方言が主流で、共通語より方言を重要視していることがうかがえる。

　筆者が中学校へ教育実習に行った際に、学校教育では主に共通語を用いていることに気がついた。それに対して、学校教育の中で方言を扱う機会は少ない。よって本研究では、文部科学省作成の学習指導要領と５社の国語科教科書を分析し、さらに、青森県の中学校国語科教員66人を対象にアンケート調査を行ない、中学校国語科における方言と共通語の指導についての現状と、国語科教員の意識を考察した。

　その結果、学習指導要領と、実際の教育の現場の間に差があるということが明らかとなった。学習指導要領解説では「共通語を使いこなせるようにし、場面に応じた共通語と方言の使い分けを身につけさせる」ことを求めているが、現場ではまだそこまで追いついていないのである。この問題を解決するためには、国語科教員自身が方言と共通語の指導をより一層重要視するということと、「方言と共通語の使い分け」を指導するための副教材を作成するという２つの課題が挙げられる。

　生まれ育った土地から新しい土地に移り住むと、その土地の方言も受け入れるようになり、場合によって会話の中で使われるようになると感じていた。そこで、津軽地域に来た大学生に、地域やことばに対する意識、方言と共通語の使い分けについてアンケート調査を行なった。

　その結果、津軽弁が好きな人は津軽弁に対して良いイメージを持つ傾向にあった。津軽弁が話せるようになったら、津軽方言話者と会話してみたいという意見も見られた。また、方言と共通語の使い分けに関しては、相手の話すことばや相手との親しさの度合いによって使い分けられていることがわかった。津軽地域以外の出身者が津軽弁を使うのは、相手との心理的な距離を近づける効果があるためだと考えられる。

　「やさしい日本語」とは、災害時に外国人に必要な情報を伝える手段として考え出されたことばである。「やさしい日本語」は有効性も検証実験によって証明されており、実際に「やさしい日本語」を使って外国人への情報提供を行なっている団体もある。しかし、まだ社会全体には認知されておらず、普及もしているとは言えない状況である。「やさしい日本語」の普及には、まず社会が「やさしい日本語」にどのようなことを期待しているのかを明らかにする必要があるのではないかと考えた。

　そこで本研究では、「やさしい日本語」を使用して外国人に情報提供を行なっている方や、外国人登録者数の多い自治体の職員の方にアンケート調査を行い、「やさしい日本語」への社会的ニーズを考察した。

　「やさしい日本語」へのニーズを探った結果、平常時から利用できる、文字媒体で使用できる「やさしい日本語」、コミュニケーション手段としての「やさしい日本語」が望まれていることが分かった。

　北海道方言は、大きく内陸部方言と海岸部方言に分かれる。海岸部の方言は東北地方や北陸地方の方言の影響が大きく、内陸部方言は共通語的性格が強い。特に、内陸部の中心都市である札幌は全国共通語的な性格が強く、「東京よりも札幌のことばはきれいだ、」と論ぜられることが多い。本研究では、札幌在住の高校生男子50名を対象にアンケート調査を行い、札幌市における、言語行動・言語意識の現状と変化を考察した。

　その結果、札幌在住の高校生は、共通語と札幌のことばが混同し、その違いがわからなくなっている、という現象が見られた。ただ、「方言と共通語を使い分ける機会」を経ることで、その意識は変化する可能性がある、ということも明らかとなった。また、現在の札幌在住高校生は、状況・相手を問わず、方言よりも共通語を使用する傾向にあった。それは、以前に比べ彼らが、「共通語が好き」と感じるようになったからであると思われる。

　津軽地域に住む津軽地域外出身者(津軽弁ノンネイティブ)の各津軽弁語彙の受容度と出身地との関連性を比べた。さらに方言の語彙量と津軽への帰属意識や出身地域などの社会的属性との相関を明らかにしたいと考えた。津軽ノンネイティブに、津軽弁語彙の受容度、津軽や出身地への帰属意識についてアンケートを行った。

　この結果、出身地より津軽に対する帰属意識の強い人や津軽に近い北東北の出身者は津軽弁語彙の受容度が高いことがわかった。また受容されやすい津軽弁語彙とは、まず津軽ノンネイティブが津軽地域に住む以前から自の方言とし獲得している北東北や北海道でも使用されている広域の津軽語彙である。次に東日本出身者が共通して受容していると考えられる津軽弁語彙、さらに比較的聞き取りやすい津軽弁語彙であることがわかった。

　青森県の津軽地域に住む人々が英語教育をどのように考え、英語教育に対して何を期待しているのか、国語教育と英語教育ではどちらが日本人にとって大切だと思っているのかといったことをアンケート調査により見出した。

　その結果、津軽地域居住者は、英語教育は日本人にとって必要と考え、英語教育に対して実践的なコミュニケーション能力を養うことを期待していることがわかった。

　また、授業時間を増やすべき科目に関しては、英語よりも国語をあげる人が多かった。国際化が進む中、英語は学ぶ価値がある。しかし、学校で英語ばかり重点的にみることに賛成する人はほとんどいない。　私は、津軽地域居住者は英語を使いこなすためにはまず国語からという考えを抱いているのではないかと考えた。日本語で自分の言いたいことを正確に相手に伝えられる表現力を身につけることが、英語を使いこなすための土台となるのではないだろうか。

　近年、日本語が注目されている。流行語は日本語の中でも誕生スピードが速く、単語も増加傾向にある。しかし誕生はしてもそのことばを知っている、あるいは使っているという人はどのくらいいるのだろうか。また、流行語といっても語形が崩れているもの、カタカナ語、メディアで使われた語など、出自はさまざまである。

　「やさしい日本語」とは、阪神淡路大震災の教訓を元に、災害時に外国人に情報を伝えるための手段として考え出されたことばである。外国人入国者数が増加傾向にある近年、「やさしい日本語」に対する関心と需要が高まってきている。しかし、「やさしい日本語」に関しては曖昧なところも多く、やさしさの基準となる日本語能力試験3級レベルがどの程度の難易度かを日本人にはイメージしにくいという問題点がある。「やさしい日本語」の知識が無い人にとって「やさしい日本語」の文章を作るのが困難となる。

　そこで本研究では、「やさしい日本語」の基準となる日本語能力試験3級レベルがどの程度の難易度なのかを、日本人に馴染みのある小学国語の教科書を具体例として用い、文法事項の難易度を考察した。

　その結果日本語能力試験3級レベルとは、小学国語の教科書で言う2年生程度の難易度に相当することが分かった。