Windowsフロントライン：Windows 7をサポート終了以降も使い続ける場合に覚えておきたいこと (1/2)

　既報の通り、2020年1月14日で「Windows 7」の延長サポートが終了する。2019年末に予告されていた通り、1月15日以降は「Windows 7 Extended Security Updates（ESU）」による延長措置を講じない限りWindows 7の画面全体に警告メッセージが表示され、改めてユーザーにサポートが終了した製品であることを認知させる。BleepingComputerなどが2019年末に紹介しているが、下記のような画面が出現するようだ。

2020年1月15日以降にWindows 7に表示されるサポート終了を告知する警告画面（出典：BleepingComputer、Microsoft）

　PC USERでも、古田雄介氏が「Windows 7サポート終了直前、にわかにWindows 10が品薄状態」「Windows 7終了特需で伸びるSSD、しかし値上がりが進む」といった形でWindows 7サポート終了特需が存在することを紹介している。

　一方で、現在筆者が取材で滞在しているニューヨークのMicrosoft Store旗艦店ではそうした騒がしさとは無縁で、「そもそもOSのサポート終了ということを意識している一般ユーザーはほとんどいないのでは？」と思えるほどに相談を店員に持ちかけてくる来訪者はいない（そもそもこの店舗ではWindows OSを表の売り場で見える形では販売していない）。「WindowsというOSを売る」時代は既に過ぎ去ったのだと改めて意識する。

Windows 7延長サポート終了1日前の1月13日夜の米ニューヨーク5番街にあるMicrosoft Store旗艦店。前日まで春並みのぽかぽか陽気で、真冬なのに半袖やパンツ1枚で歩くおじさんが見受けられたが、撮影当日はいい感じに冷え込んできた

　今回はWindows 7延長サポート終了に際して、終了後の注意点などをまとめる。

Windows 7を継続利用すると危険性は高まる

　前述のように、ESUを購入して延長手続きを行わない限り、Windows 7のサポートは2020年1月14日時点で終了する。サポート終了が意味するのは「（ESUがない限り）2020年1月14日より後のタイミングで、セキュリティやバグ修正関連のアップデートが提供されることはない」ということだ。

　同社のFAQのページにもまとめられているが、この期間を過ぎても一般ユーザーがWindows 7を使い続けることが可能だし、さらにWindows 7を新しいPCにインストールしてアクティベートすることもできる。セキュリティアップデートも受けられるが、受け取れるのは「2020年1月14日までの差分」であり、それ以降に登場する最新の脅威には対応できないという状態だ。

　興味深いのは、Windows 7の延長サポート終了とともに本体に付属する「Internet Explorer 11」のサポートも終了するのに対し、1月15日以降での正式提供が発表されている最新の「Chromium Edge for Windows 7」は少なくとも2021年7月15日まではサポート対象製品として提供が行われるとNeowinは報じている。

　つまり、OS本体のサポートは終了するにもかかわらず、その上で動作するWebブラウザについてはChromium Edgeを導入することでサポートの18カ月延長が期待できる。同様に、Googleは「Chrome for Windows 7」の2021年7月15日までの継続提供を発表している。

　これはMicrosoftとGoogleの間で既存ユーザーのサポートに関して取り決めが行われ、「移行期間として1年半の間は主要部品としてWebブラウザサポートを継続する」という方針が立てられたためと予想する。

Google Cloudのブログページに掲載された告知

　こういう話を聞くと、「なんだ、延長措置があるならまだWindows 7も使えるじゃん」と思うかもしれない。ただ、GoogleがChromeのサポート継続の告知でも触れていたように「あくまでも企業ユーザーを対象とした時限措置」ということであり、多くの一般ユーザーのように「適切にPCが管理されている状況にはない」ということは想定していない。

　例えば、2019年末にZDNetでCatalin Cimpanu氏が紹介しているが、Windows XPからWindows 7までの世代でMicrosoft製の無料マルウェア対策ソフトウェアとして活躍した「Microsoft Security Essentials（MSE）」のサポートはWindows 7と同様に2020年1月14時点で終了し、同期間を過ぎた後でのインストールやアップデートの適用も可能ではあるが、対策パッチとしての差分は2020年1月14日時点までのものとなる。

　つまり、マルウェア対策としてのMSEはこの時点で意味をなさなくなり、以後はWindows 8以降の世代で導入されている「Windows Defender」を用いる必要がある。この仕組みを利用できるのは現時点でWindows 8.1とWindows 10のみとなるため、適切な管理環境を持たないユーザーのWindows 7の継続利用は危険だということになる。