高配当利回り株に投資する人がはまる落とし穴

金利がほとんどつかない時代ということもあり、高配当利回り株が人気だ。だが「本当においしい」と言えるのだろうか（写真： taa22／iStock）

筆者が勤める楽天証券には、「トウシル」というオンラインメディアがある。もちろん東洋経済オンラインほどではないが、PV（ページビュー）が増えつつあって、編集部はPV獲得に熱心だ。

｢高配当利回り｣が注目される「3つの要因」

PVランキングの上位となるテーマは、「株主優待」が定番だが、このテーマほどではないにしても、最近は「高配当株」、より正確には「高配当利回り銘柄」に対するPV的注目度が高まっている。

トウシルの編集部と常連執筆者の間の分析では、高配当株への注目の高まりについて3つの要因が挙がっている。

第1に、世の中が低金利で、利回りのある投資対象が乏しく、日本株の配当利回りに注目する投資家が増えていることだ。東証1部銘柄の単純平均で1.9％、加重平均で2.3％の利回り（いずれも日本経済新聞社の予想利益ベース）は、銀行預金の「ほぼゼロ金利」に対して魅力的に見える。

また、個々の銘柄に注目すると、JT（2914）6.5％、三菱商事（8058）4.6％、三菱東京UFJフィナンシャル・グループ（8306）4.4％、オリックス（8591）4.2％、NTTドコモ（9437）4.0％、といった高配当利回り株がある（以上の5銘柄はトウシルに窪田真之氏が書いた「年初から大荒れの日経平均。利回り4～6％の高配当株から、コツコツ投資」に挙げられていた銘柄だ）。

第2に、金融庁そのほかの毎月分配型（あるいは奇数月分配型）の投資信託に対する批判から、金融機関がこの種のファンドの販売に消極的になったり、また、投資家自身が賢くなって、この種のファンドを避けるようになった。その結果、インカムゲイン（配当・分配金などの現金収入）を指向する投資家が、高配当株に注目するようになったのではないか、という分析だ。