自殺者を減らすのに、最低賃金を上げると効果的なことが判明

考えてみれば当たり前の話にようやく科学の光が当たりました。詳細は以下から。

ひと口に自殺といっても多種多様な状況や原因があり、単にひとつの要素だけを改善させて済む話ではありません。失恋、病気、人間関係、ハラスメント、差別、別離など、数え上げても切りがありませんが、その中でも経済問題は小さからぬ位置を占めています。
アメリカ合衆国のエモリー大学のJohn Kaufman博士はアメリカ各州とワシントンDCの1990年と2015年の賃金上昇と自殺率の関係性を調査。アメリカ合衆国では連邦法上は2009年以来最低賃金は上昇していませんが、半数以上の州でその後も最低賃金は上昇し続けており、これらの比較が行われています。
「Journal of Epidemiology and Community Health」に発表された最新の研究によると、時給が1ドル（約110円）上がるごとに、高卒以下の学歴を持つ18歳から64歳の自殺率が3.5～6％減少しています。
Kaufman博士は2009年の連邦法での2ドルの最低賃金上昇が2009年から2015年の間で26000人の自殺する可能性のあった人の命を救ったと計算しています。
もちろんこれは因果関係とは言えませんが、極めて強い相関関係があることが分かります。低学歴の人の自殺率が最低賃金とリンクする理由として、Kaufman博士は低学歴であるほど低賃金で精神的なストレスを抱え込む仕事に就かざるを得ない場合が多いからだと指摘します。