「5Gの電波」は人体に悪影響がある? 専門家が出した結論

5Gの通信サーヴィスについて、米国では一部の自治体が電波による健康被害を懸念してインフラ構築にまったをかけている。だが、5Gの電波は本当に旧来のワイヤレスネットワークよりも人体にとって危険なのだろうか? どうやら専門家たちの答えは、現段階では「ノー」のようだ。

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世界中の通信事業者が5Gネットワークの構築に向けて競い合うなか、米国ではこの次世代ワイヤレス技術の健康リスクを危惧する一部の政府当局者が規制に乗り出している。

オレゴン州ポートランド市議会は2019年、連邦通信委員会(FCC)に5Gの潜在的な健康リスクに関する研究をアップデートするよう求める決議を行った(米国小児科学会は2013年、携帯電話の一般的な使用に関する研究について、FCCに同様の要求をしている)。

また、ルイジアナ州議会下院は19年5月、環境と健康に対する5Gの影響を研究するようルイジアナ州環境基準局とルイジアナ州環境省に求める決議を採択した。サンフランシスコ・ベイエリアでは、ミルヴァレーやセバストポルなど一部の町が、通信キャリアによる5Gインフラの構築に待ったをかけている。

5Gはなぜ不安を呼ぶのか?

米国下院議員のピーター・デファージオ(オレゴン州選出)はFCCへの書簡のなかで、5Gに関連する新技術についてこう懸念を記している。「5G技術の導入が目前に迫っているが、その実装のためには何十万もの『スモールセル(小型基地局)』を、住宅地を含む全国の地域社会に設置しなくてはならない。こうした設備は、旧世代の通信技術より高い周波数の電波を発する」

米国では、セキュリティ問題や気象予測システムへの干渉の可能性のほか、5Gの展開を早めるという名目でFCCが自治体の規制当局に対して強権的な措置に出る可能性など、5Gの導入を巡るさまざまな問題が懸念されている。

だが、5Gに対する健康上の懸念は誇張されている。もともと旧世代の通信サーヴィスでがんにならないか心配していなかった人にとって、5Gが何か新しい不安要素をもたらすわけではない。むしろ、そもそも心配する必要などない可能性が高いのだ。

当面の間、高周波数帯を利用する5Gサーヴィスはごく一部になる。高周波数帯を用いたとしても、それが可視光などその他の電磁波より有害であるという根拠はほとんどない。

懸念されている「ミリ波」の影響

5Gによる健康への影響で主に懸念されているのは、大幅な高速化を実現するとされる高周波数帯「ミリ波」の技術だ。

ミリ波による通信の問題は、通信キャリアが従来から利用している低周波数帯と比べて、長距離通信の信頼性が大きく劣る点にある。それゆえ、ミリ波の周波数帯で信頼性が高くユビキタスな5Gサーヴィスを提供するには、小規模なアクセスポイントを大量に設置しなくてはならないのだ。

これがふたつの懸念を生んだ。まず、従来の周波数帯と比べ、ミリ波の信号はより危険である可能性があること。そして、アクセスポイントが増やされて住宅との距離が縮まることで、人々が4Gサーヴィスを使っているときより多くの電磁波にさらされる可能性があることだ。

ミリ波への完全切り替えには時間がかかる

しかし、通信キャリアが5Gサーヴィスの提供で用いる周波数帯は、ほかにももある。ミリ波をメインで利用することを予定しているわけでもない。

例えば、現在米国で最も普及している5GサーヴィスはTモバイルが提供しているものだが、これはテレビ放送で利用していた低周波数帯を使っている。これに対してスプリントのサーヴィスは、4Gに使う「中周波数帯」の一部を5Gに転用したものだ。ベライゾンとAT&Tは、ミリ波に基づくサーヴィスを提供しているものの、利用可能な場所はごく一部に限られている。

ワイヤレス業界が5Gの周波数帯として中〜低周波数帯を中心に据えているのは、大量のミリ波のアクセスポイントを展開するには時間がかかり、費用がかさむからだ。つまり5Gは、ラジオ、テレビ、衛星通信、モバイルサーヴィス、Wi-Fi 、Bluetoothなどで数十年にわたり利用されてきた周波数帯を、今後も使い続けることになる。

また、ミリ波を利用できるエリアを通信キャリアが増やしたとしても、それほど心配する必要はない。

電波、可視光、紫外線は、どれも電磁スペクトルの一部だ。そして、このスペクトルのうち高い周波数帯、「電離放射線」と呼ばれる部分にはX線やガンマ線が含まれている。分子結合を破壊したり、がんを引き起こしたりする可能性のある恐ろしい放射線だ。

一方で、可視光やミリ波、その他の電波は非電離放射線と呼ばれ、分子結合を破壊することはない。従来の放送用周波数帯よりは高い周波数だが、可視光ほど高くはなく、短波紫外線やX線、ガンマ線など、電離放射線と比べれば、はるかに低い周波数である。

コンサルティング企業のRambollでリスクアセスメントを担当する毒物学者のロバート・デモットは、次のように指摘する。「5Gという名の下に周波数を変えても、それによって生物学上の健康要因であるエネルギーの部分が変わるわけではありません」

また、ピッツバーグ大学で原子物理学の教授を務めるエリック・S・スワンソンによると、日常的な光源である可視光は、ミリ波やその他の携帯電話用の周波数帯よりも周波数・電磁エネルギーがともに高いという。

携帯電話の健康への影響をめぐる長い議論

とはいえ、非電離放射線を大量に浴びてもまったく副作用がないわけではない。電磁エネルギーは熱を生じさせるが、これが電波による「唯一の」健康上の懸念だとデモットは言う。

この説は、ミリ波などの非電離放射線が与える生物学的影響についての、数十年に及ぶ研究によって裏付けられている。米電気電子学会(IEEE)の国際電磁安全性委員会は2005年、電波周波数帯が与える生物的影響に関する査読済み論文1,300本以上をベースに報告書を発表した。ここでは、「熱に関連するもの以外で、健康への悪影響は見出されなかった」と結論づけられている。

熱関連の影響に対応するため、FCCやその他の規制当局は、無線機器が放出できるエネルギー量に制限を設けた。「体温は自分自身の活動により常に1℃ほど上下しているので、1℃以内の温度上昇を心配する必要はないというのが一般的な見解です。これは細胞レヴェルでも同じ話です」と、デモットは言う。

携帯電話の使用と、がんをはじめとする健康問題を関連づける決定的な証拠は見つかっていない。それでも不安が払拭されないのは、関連がないとする決定的な研究結果もまた出ていないからだ。

5Gなどのワイヤレス技術に批判的な立場の人の多くは、2011年にWHOの国際がん研究機関が、携帯電話を「発がん性が疑われる」と位置づけたことを指摘する。とはいえ、これはコーヒーや漬物と同じ位置づけであり、携帯電話もそこに分類されたのは、それに先立つ2010年の研究で携帯電話による発がんのリスクの有無が確認できなかったからだ。

WHOのウェブサイトに掲載されている2002年付のファクトシートは、さらに楽観的だった。

「過去30年間で、非電離放射線の生物的影響および医学的応用の分野において、約25,000本の論文が発表された。WHOは最近実施した科学文献の精査に基づき、最新の知見によれば低レヴェルの電磁場曝露による健康への影響は認められない、と結論づける。ただし、生物的影響についてはまだ知られていない部分があり、更なる研究を要す」

発がん性を訴える研究は「外れ値」

非電離放射線には熱以外に健康リスクは存在しないというのが学会のコンセンサスだが、これと対立する独自研究も、当然だが存在する。

米国国家毒性プログラムが昨年発表した研究によると、低周波電波に曝露したオスのラットには、がんリスクの上昇が認められたという。しかしこのレポートでは、メスのラットや、オス・メスのマウスについては同様のリスクが認められなかった。

同プログラムの研究者によると、オスのラットから見つかった腫瘍は、携帯電話のヘヴィーユーザーに対する先行研究で見られたものに類似していたという。ただし、ラットの結果を人間に当てはめるべきではないとの留保をつけている。

スワンソンは、こうした外れ値的な結果は想定の範囲内だと言う。同じ研究を何万回も実施すれば、そのうち数百件では単なる偶然により、がんやその他の健康問題の発生率が高く報告されると予想できる。またそれに加えて、質の悪い研究も多く存在する。こうしたことが重なり、批判者にとっての格好の材料になるのだと言う。

それでも携帯電話の使用で腫瘍ができないかと心配しているなら、これを聞いて安心してほしい。米国国立がん研究所が発表した統計情報によると、米国における脳腫瘍の発病率は、携帯電話が爆発的に普及した1992年〜2016年にかけて、実は減少しているという。

※『WIRED』による5Gの関連記事はこちら

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5Gが実装されても、すぐにセキュリティがアップグレードされるとは限らない

次世代通信サーヴィスである5Gの本格稼働に向け、業界団体やセキュリティ研究者はこの新たな通信システムの穴を探しては埋めている。ただし、そうした精査を経て5Gが実装されたとしても、そのセキュリティ上の恩恵を十分に享受できるようになるまでには時差があるようだ。

TEXT BY LILY HAY NEWMAN

WIRED(US)

RICHARD BAKER/GETTY IMAGES

第5世代移動通信(5G)を巡る大騒ぎについては、おそらく耳にしたことがあるだろう。米国ではまだ全国的には実装されていないが、ボストンやシアトル、ダラス、カンザスシティといった各都市では徐々に運用が始まっている。

ワイヤレス通信業界は3Gや4Gの安全性向上に取り組んでいるが、5Gには通信速度の大幅な向上に加え、ユーザーのセキュリティおよびプライヴァシー保護の向上というメリットもある。だが研究者たちいわく、5Gはこのシステムならでは欠点も抱えているという。

5Gのセキュリティに「改善の余地」

5Gのセキュリティ面での長所はいくつかあるが、その多くはトラッキングやスプーフィング(ハッカーによるなりすまし)の防止に関するものである。

まず5Gでは、悪意あるトラッキングや操作がしにくくなる。より多くのデータを暗号化できるため、傍受されやすいデータの量が減るからだ。また、5Gはこれまでの無線ネットワークよりもソフトウェアやクラウドをベースとしたシステムなので、潜在的な脅威も監視しやすくなる。

さらに5Gの登場によって、通信事業者は「ネットワークスライシング」を行なえるようになる。ネットワークスライシングとは、システムを無数の仮想ネットワークに分割し、各セグメントを個別に管理・カスタマイズする技術である。つまり、デヴァイスの種類ごとに各セグメントをカスタマイズし、それぞれのデヴァイスに合ったセキュリティ保護を提供できるかもしれないということだ。

「5Gは通信のセキュリティを大幅に改善するでしょう」と、ノルウェーのテクノロジー分析企業SINTEF Digitalのリサーチ・サイエンティスト、ラヴィシャンカール・ボルガオンカールは話す。

「識別子の暗号化は非常に有効ですし、ネットワークスライシングはネットワークにおけるパラダイムシフトと言えるでしょう。ただし、ユーザーがさまざまな手段でトラッキングされる可能性は依然として残りますし、5Gソフトウェアの信頼性をいかに担保するかについても疑問はあります。常に改善の余地はあるということです」

実装前に見つかるいくつもの穴

ボルガオンカールら研究者たちは2018年、5Gのセキュリティ上の弱点を数多く発見し、標準化団体のGSMアソシエーション(GSMA)に報告した。その多くは、ユーザーが5G使用時でもさまざまな方法でトラッキングされる可能性があることを示唆するものだった。

5Gでもトラッキングが起こりうるのは、暗号化されていない情報が送信されたり、5Gの欠陥によって情報が漏洩してしまうからだ。こうした情報があると、「スティングレイ(Stingrays)」と呼ばれるデヴァイスを使った攻撃が可能になってしまう。「フェイクベースステーション攻撃」と呼ばれるこの攻撃では、攻撃者が携帯電話の基地局になりすまし、そこからモバイルのトラフィックを傍受し、標的へのスパイ行為、さらにはデータの操作まで行なえてしまうのだ。

さらに研究者らは、5Gの一部の欠陥によって「ダウングレード攻撃」が可能になることも指摘している。ダウングレード攻撃とは、対象となるデヴァイスの通信を3Gまたは4Gに格下げし、そこに旧型ネットワークで解決されていない欠陥を狙った攻撃を仕掛けるという手法だ。

問題解決には10年以上?

GSMAは、こうした精査の動きを歓迎している。5Gネットワークが広く普及する前に、潜在的な脆弱性を発見、修正できるからである。

「GSMAは、これまでも5Gを支えるセキュリティ技術の開発に取り組み、業界における5Gの受け入れの準備を整えてきました。こうした技術こそ、この(企画・設計・実装の段階からセキュリティを組み込んでおく)『セキュア・バイ・デザイン(Secure by Design)』の発想を体現した5Gを5Gたらしめるものなのです」と、GSMAのサイバーセキュリティ・ディレクターのエイミー・レンバーガーは言う。

レンバーガーいわく、GSMAの「5Gセキュリティ・タスクフォース」は19年4月から通信事業者や販売業者を集め、ネットワークスライシングや5Gを利用した詐欺といった課題に積極的に取り組める環境整備をしてきたという。

一方、研究者らによると、これまでGSMAとの協力によって大きな成果は得られてきたものの、まだ完全には解決されていない問題も見つかっているという。3Gや4Gといった旧世代の無線ネットワークと5Gの相互運用もそのひとつだ。旧世代のネットワークと5Gをシームレスに統合するのは難しく、これがプライヴァシーやセキュリティに悪影響を与える可能性がある。

「5Gはさまざまな点で大きな進歩と言えます。ただし、旧世代のテクノロジーを介さない純粋な5Gネットワークが実現するまでは、セキュリティの完全なアップグレードは提供されないでしょう。つまり、まだ10年以上かかるということです」と、セキュリティリサーチ企業SRLabs創業者のカーステン・ノールは言う。

実装での安全性をどう確保するか

これは5Gのみならず、あらゆる新しい無線ネットワークにも共通する別の課題も浮かび上がらせる。実装である。

GSMAのような団体が、5G規格を最大限に安全なものにすることは可能だろう。しかし、実際に5Gを実装するのは通信事業者だ。こうした事業者らがテクノロジーのセットアップ段階でミスをしたり手を抜いたりすれば、認証チェックやデータ保護の不在といった予想外のリスクや脆弱性がもたらされるかもしれない。しかも、ネットワークが最善のかたちで運営されているのかをユーザー側が知ることは、ほぼ不可能だ。

「4Gも比較的安全でしたが、コストの関係で、推奨される特定のプロトコルを実装していなかった通信事業者も多くありました」と、SINTEF Digitalのボルガオンカールは言う。

「規格では義務とされているものを、通信事業者が実装しない例も目にしてきました。モバイルネットワークではそこが問題になることが多いのです。5Gでも同じことが起きるでしょう。政府による規制や、何らかの機関による強制が重要になってきます」

5Gによるセキュリティやプライヴァシーの強化は、データの操作やトラッキング攻撃といった脅威からユーザーを保護するにあたって大きな効果を発揮するはずだ。また、5Gを通じて新たに大量のデヴァイスがオンラインになるなか、ネットワークスライシングをはじめとする対策がセキュリティ管理に効果を発揮することを期待したい。

だが、すべての問題を解決してくれる魔法のようなセキュリティの解決策は存在しない。どうやら、5G自体にも今後解決すべき課題が待ち受けているようだ。

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