2030年、世界はこうなっている（はず）：『WIRED』US版が予想する6つのヴィジョン
10年後の未来、世界はどうなっているのだろう。そして、その未来に備えて、わたしたちはいま何を考えておくべきだろうか──。宇宙や気候変動、貧困、エネルギーなどの視点から、『WIRED』US版が6つのヴィジョンを描いた。
TEXT BY DANIEL OBERHAUS, MATT SIMON, MEGAN MOLTENI AND SARA HARRISON
WIRED (US)
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SAEED KHAN/AFP/AFLO
未来を予想するのは難しいが、挑戦する人はあとを絶たない。その筆頭がイーロン・マスクだ。そして、マスクがよく知っている通り、先見的なヴィジョンを具体化するほぼ唯一の方法は、大胆不敵でいることである。
『WIRED』US版は、今後10年間で起こりうることを考える際のフレームワークを提供すべく、スペースコロニー、DNAシークエンシングの爆発的普及、とっても小さな原子力発電所など、遠い将来に向けたゴールをいくつかまとめてみた。
何かを約束をした人に、その内容に対する責任をもたせるのは早いに越したことはない。たとえ億万長者であっても、その義務からは逃れられないのだ。
1.月面基地にようこそ
宇宙飛行士が最後に月面をあとにしたのは、1972年のことだ。当時ほとんどの人は、その後50年にわたって有人月面着陸が行なわれなくなるなど予想もしなかっただろう。だが米航空宇宙局（NASA）いわく、それがようやく変わるのだという。
NASAは2024年に、有人月面着陸を実施しようとしている。しかも今回は、恒久的な滞在を目指しているというのだ。「アルテミス計画」と名づけられたこのプロジェクトの目的は、月面とその周回軌道に人間が恒久的に滞在できる基盤を構築し、ゆくゆくはそれをNASAによる有人火星探査の拠点とすることである。
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アルテミス計画が初めて発表されたころは、懐疑的な見方も多かった。NASAが使用するというロケットは初飛行すら完了しておらず、月面ミッションに必要な資金も不足しているなど、条件が整っていなかったのだ。しかしNASAは今年、同計画にとっての大きな一歩を踏み出した。月を周回させる予定の「ルナ・ゲートウェイ」の部品を製造する企業数社を選定したうえ、月面着陸船の設計も募ったのだ。
もしNASAが有人月面着陸を2024年に達成できれば、2030年までに恒久月面基地を建設するのも、さほど飛躍した話ではなくなるだろう。（TEXT BY DANIEL OBERHAUS）
2.急を要する気候変動対策
2018年10月、国連は壊滅的な気候変動を防ぐために人類に残された時間は「あと12年」であると警告した。世界の温室効果ガスの排出量を、2030年までに半減させなくてはならないのだ。依然として排出量が毎年増加していることを考えると、途方もない目標と言っていい。
公正を期して言うならば、目標に達しなかったとしても、2030年1月1日に地球が突然滅亡するわけではない。しかし、報告書の主張は的を射ている。再生可能エネルギーに基づく世界経済への移行が早ければ早いほど、暴風雨の激化や海面上昇、山火事の多発といった深刻な災害を最小限に抑えられるのだ。
そのために何ができるだろうか。まずひとつは、世界中に炭素税を普及させることだろう。温室効果ガスを排出するたびに出費を強いられれば、グリーンエネルギーを導入する動機づけになる。ソーラーパネルや電気自動車（EV）に対しては豊富な補助金も必要だ。
また、公共交通機関を強化し、自動車の使用を抑制できるよう街を再設計しなければならない。さらにニッチに聞こえるが、とても重要な意味をもつのがエアコンだ。世界の気温上昇とともに需要が高まっているエアコンには、効率性の改善や二酸化炭素の隔離を可能にする根本的な再設計も必要となる。（TEXT BY MATT SIMON）
3.数億人分のDNAシークエンシングがもたらすもの
いまがDNAビッグデータの時代であると思う人は、考え直してほしい。今後10年で、世界におけるヒトの遺伝子データは100倍以上に膨れ上がるとみられている。DNAシークエンシングのコストが下落したことで、これまで研究所のみで用いられていたDNA検査が、医療行為として普及しつつあるのだ。
米国を含む10カ国以上で実施されているシークエンシングプロジェクトにより、2025年までに6,000万件のゲノムデータが生成されると予想されている。これに加え、中国は同国版「プレシジョン・メディシン・イニシアチヴ（精密医療計画）」によって、2030年までに1億件のゲノムデータ生産する予定だ。
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これには計り知れない影響がある。これまで全ゲノムシーケンスを行なった人の数は約100万人にすぎないうえ、コーホート（共通因子をもつ観察対象の集団）にも偏りがあった。だが、世界中からより豊富なデータが集まれば、遺伝子が健康や行動に与える影響について、より詳細で効果的な分析が可能になるだろう。
さらに遺伝子の膨大なデータセットは、「メンデルランダム化」という新しい手法にもうってつけだ。この手法は臨床試験を模倣するもので、因果関係と相関関係を区別できる。標本が大量に集まれば、身長や心臓病の発病率など、DNAからさらに複雑な特徴を予想することが可能になるだろう。
社会に遺伝子データが浸透すると、それによるリスクも生じる。遺伝子監視社会が到来し、遺伝子プライヴァシーが消滅するのではないかという懸念があるのだ。ゲノム情報の暗号化技術が進歩すれば、こうした脅威をいくらか軽減できるかもしれない。だがそうした施策に加え、大量の遺伝子情報によるリスクとメリットでバランスがとれるよう、法制度の整備も必要になるだろう。（TEXT BY MEGAN MOLTENI）
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4.原子力発電所の小型化
2020年代には、米国で唯一増設工事が行なわれているジョージア州のA.W.ボーグル原子力発電所が稼働することになる。米国は2020年代にこれ以外の大規模原発の新設は予定していないが、原子力発電を放棄したわけではない。むしろ、小型原子炉が次々と出現することが予想される。
小型原子炉とは、一般的な原子炉を大幅に小型化した先進型原子炉で、大量生産が可能かつ距離を問わず国内どこへでも運搬できる。NuScale Powerという企業は初の小型原子炉を開発しており、2026年にはアイダホ国立研究所で稼働を開始する予定だ。一方、米エネルギー省は「マイクロ原子炉」と呼ばれるさらに小型の原子炉の開発にも着手しており、2027年までに連邦施設で運転を始めるという。
原子力発電は米国内でも一部の環境団体から批判を受けているが、その理由は明らかだ。スリーマイル島原発事故ではメルトダウンが発生し、ユッカマウンテン放射性廃棄物処分場については数十年にわたり議論が続いている。これらにより、人々は原子力発電をカーボンフリーのエネルギー源とすることに不安を感じるようになっているのだ。
しかし、国連や専門家の多くは、気候目標を達成するには核分裂エネルギーが必要だとしている。世界は2030年までに、二酸化炭素排出量を半分に削減しなければならない。その実現には、新世代の原子炉を受け入れることが鍵になるのかもしれない。（TEXT BY DANIEL OBERHAUS）
5.イーロン・マスクの火星移住計画
イーロン・マスクのそもそもの目標は、火星に生物を送り込むことだった。そして彼はその赤い惑星に、この2020年代に足を踏み入れようと計画している。
当初マスクは、植物を温室に入れて火星に送り込むことを目指していた。だが、スペースXがニュースペース業界を支配するようになるにつれ、マスクの野望は火星での本格的な植民地建設を目指すまでに大きくなった。さらに2019年、マスクはそれを実現するためのロケットを披露している。
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とはいえ、火星への到達に向けたマスクのスケジュールは、予想通り当てにならないものだった。マスクは2017年、スペースXが2022年までに火星への輸送ミッションを行なうだろうと想定していた。さらに翌年には、人類初の火星への有人ミッションを7〜10年以内、つまり2028年までに実現すると発言している。
野心的な目標の達成に必要な時間を大幅に過小評価するのがマスクの悪癖なので、打ち上げパーティーの予定を立てるにはまだ早いだろう。とはいえ、いつになろうと概して最後には約束を果たすのがイーロン・マスクでもある。（TEXT BY DANIEL OBERHAUS）
6.貧困よ、さらば
ジェットパック、空飛ぶクルマ、脳とコンピューターの融合など、未来予想にはしばしばSF的発想が登場する。それに対し、地に足のついた未来を描き続けているべき存在が、国連である。
しかし、2030年へ向けた「SDGs（持続可能な開発目標）」の一部は、空想的とも思える内容だった。わずか10年以内に国連は「あらゆる場所で、あらゆる形態の貧困に終止符を打つ」ことを計画しているのだ。
どうってことはない。国連はすでに動き出しており、10月17日を「貧困撲滅のための国際デー」とした。だが、1日あたり1.25ドル（約135円）足らずで生計を立てている人々の生活を改善するには、もう少し努力が必要になる。
いい知らせは、壊滅的な世界的貧困が大幅に改善していることである。世界銀行の報告書によると、極貧状態で生活する人々の数は、1990年から11億人減少しているという。世界銀行は世界各国と共同で、教育、ジェンダーの平等、食の安全、社会福祉などにも取り組んでいる。
しかし、その恩恵は平等に行きわたっていないうえ、気候変動がその成果のほとんどを台なしにする脅威となっている。数百万人もの人々を貧困に逆戻りさせ、「気候のアパルトヘイト」とも呼ばれる事態が生じているのだ。これはすでに中米やアフリカで発生しており、干ばつにより数百万人が家を失っている。貧困が解決する見込みは薄いと言わざるをえない状況だ。
だが、事実はきちんと受け入れよう。誰にも未来のことなどわからない。1900年に刊行された『レディース・ホーム・ジャーナル』の予想では、1世紀以内にエアシューターが商品を自宅まで運ぶようになり、アルファベットの「C」「X」「Q」が廃止されるはずだった。一方、携帯電話やカラー写真の登場は言い当てられていた。
力強い科学と政治的な意志を結集すれば、気候変動を好転させ、国連の見通しを幻想から現実に変えることだってできるかもしれない。（TEXT BY SARA HARRISON）RELATED
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