スケートボードが2020年東京オリンピック競技に決まって以来、スケートシーンにおいては賛否両論様々な意見が飛び交った。そして、2020年を迎えオリンピックが近づく今、スケーターが抱いていた期待と不安はどのように変わっていったのか。それらを整理して、今一度スケートボードとオリンピックの関係性について考え直してみる。
目次
スケートシーンとオリンピック
2016年8月、スケートボードが正式にオリンピック種目になることが決まった。オリンピック競技になることはスケートボードに注目が集まるということを意味するにも関わらず、スケーターは手放しに喜ばない。その背景にはストリートを重んじるスケートボード特有の文化や、スケートボードとは何なのか？という根本的な問いがある。期待と不安の間で揺れる日本のスケートシーンと東京オリンピックの行方を追う。
オリンピックへの期待
2020年の東京オリンピックが近づいてきており、テレビのCMなどでスケートボードを見ることも多くなった。しかし、スケーターの視点から見るとオリンピックをきっかけにスケートシーンが盛り上がっているとは言いづらい。それは、スケーターがオリンピックに抱いている期待よりも不安の方が大きいことに由来している。まずはそのオリンピックがスケートボードにもたらす正の側面から見ていこう。
プロスケーターの地位
オリンピックにスケート業界が最も期待していることはスケートボード市場を大きくすることだろう。アメリカのプロスケーターの中にはスケートボード一本で億万長者になったTony HawkやRyan Sheckler、Nyjah Hustonらがおり、夢のある職業だ。一方、現在の日本ではプロスケーターと呼ばれる人でもスケートボードだけで生計を立てることは難しい。
東京オリンピックでスケートボードが人気になれば、競技人口は増えてスケート業界にお金が落ちる。CMなどへの露出ももっと増えて、ライダーのお金になる仕事が増える。これがスケート業界が期待するオリンピックへの効果だ。簡単に言えば、「スケートボードで食える人が一人でも増えたらいい」という意見。
スケートボードで食える人が増えれば、スケートボードのプロを目指す人が多くなり、結果としてスケートシーンは盛り上がるかもしれない。しかし、小さい頃から子供にプロを目指して練習させる親が以前より増えたようにしか見えないのが現状だ。加えて、食えるかどうかという視点はプロを目指していない多くのスケーターにとってはそれほど大きなメリットにはなり得ない。
大企業の参入
コカコーラ社が西村碧莉・詩音 姉妹のスポンサーになったり、モンストで知られるmixiのXFLAGが堀米雄斗をスポンサーしたりと、一見スケートボードと関係のなさそうな大企業がオリンピックを機に参入してきている。これは本来他の場所に渡るはずだったお金がスケートボード業界に落ちてくるという点では良いことだ。
しかし、これにはスケートボードを大企業が”ビジネス”として利用しているだけで、スケートシーンを育ててきたローカルショップには直接還元されないのではないか、との声もある。ビジネスとして利用されても、結果的にスケート人口が増えてローカルショップの売上も上がればそれでいいという見方ももちろんできる。なんにせよ、コンテストで結果を出したライダーの靴が全てNIKE SBに変わっていく日本のスケートシーンを見ていると、大企業の影響力が強すぎるのも考えものだという気はする。
スケート環境の整備
スケートボードがオリンピック種目になったのを機に、日本のスケートパークの増設・リニューアルが活発化した。これは全スケーターにとって大変喜ばしいことだ。NIKE SB dojoや徳島県のUZU PARKなどが新しく開設され、舞浜や鵠沼のスケートパークは大幅にリニューアルされた。新横浜のスケートパークも2020年にリニューアルが決まっており、噂レベルであればあちこちでスケートパークができるというような話を耳にする。
スケートパークが増えることを嫌がるスケーターはいないが、スケートパークの増加は日本ではストリートスケートの排除と同じ意味を持つ。「スケートパークがあるんだから、街中じゃなくてパークでやればいいじゃん」という論理だ。スケーターであれば警察に何度となく言われたことのある言葉だろう。しかし、ストリートスケート、つまり街中でスケートボードをすることはスケーターにとっては大きな意味があり、ストリート抜きでスケートボードを語ることはできない。