富裕層との格差より「会社員どうしの資産格差」が問題だ

「r＞g」から見えてくること

フランスの経済学者トマ・ピケティが著した『21世紀の資本』という書籍がかつてベストセラーになりました。

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「資本を持つ者と持たざる者の格差がどんどん拡大する」ということで社会問題にもなりました。これは確かに問題のひとつで、相続税であったり社会的な再配分の仕組みを講じることで考えていかなければならないテーマです。

しかし、『21世紀の資本』をマネーハック的に読み解くのなら、逆に「一般庶民こそ投資をせよ」というメッセージを伝えた書籍だと考えることができます。

意外なようですが、発想はいつでも逆転してみてほしいのです。

ピケティの有名な公式「r＞g（資本収益率＞経済成長率）」ですが、これは株式や不動産等のリスク資産の価格上昇率は、賃金上昇率を上回るということです。このとき、賃金上昇率・インフレ率・預金金利の三者はおおむねパラレルの関係にあります。

つまり大胆に言い換えると、「株式の上昇率＞預金金利」という不等式が成立するわけです。

「貯蓄より投資」といわれて金融機関や株式会社のために投資をする必要はありませんが、投資が収益率として高まることは間違いありません。